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  1. HOME > JNTOについて > JNTO海外事務所 >. 上海事務所. 事務所連絡先. 住所. 日本国際観光振興機構上海事務所. Room 2111, Shanghai International Trade Centre., 2201, West Yan An Road, Shanghai 200336, China. (中国上海市延安西路2201号 上海国際貿易中心2111室) 電話. +86-21-5466-2808. www.japan-travel.cn/ 所長からのメッセージ:山田 泰史. 2021年1月にコロナ禍の中、着任致しました。

    • 所長からのメッセージ:茶谷 晋太郎
    • 担当地域
    • 業務内容

    約3年半ぶりに中国から日本への団体旅行の制限が解除され、ようやく中国人観光客が自由に日本各地を旅行することができるようになりました。今後、日中直行便の復便とともに、本格的に各地へ中国人観光客が戻ることが見込まれます。 中国人の旅のスタイルは、団体旅行から個人旅行へ、また、いわゆるゴールデンルートや爆買いといったものから、旅行者個人の関心に基づくテーマ(日本の風景、食文化、伝統文化、温泉、建築、アクティビティ体験など)に応じたものへと、年々多様化していたところであり、今後もこの流れは変わらないものと考えています。 一方で、観光資源の開発・再評価が進む国内観光地や、東南アジアなど諸外国による中国人観光客の呼び込み競争は、今後ますます激しくなることが予想されます。 そのため、日本各地の有するさまざ...

    中華人民共和国のうち次の各市、各省及び各自治区及びモンゴル 北京市、黒龍江省、吉林省、遼寧省、河北省、山西省、陜西省、寧夏自治区、甘粛省、青海省、新彊ウイグル自治区、天津市、内蒙古自治区、山東省、湖北省、河南省、チベット自治区

    旅行会社へのツアー造成・販売促進支援

    旅行会社に対して、ツアー造成・販売に必要な情報やノウハウの提供、関係者・団体の紹介を行っています。

    旅行博覧会への参加及びセミナー・商談会等の実施

    WORLD WINTER SPORTS (BEIJING) EXPOやジャパンブランド等に参加し日本の魅力を発信するとともに、現地旅行会社と日本側関係団体とのマッチングイベント等を実施しています。

    訪日インセンティブツアー誘致

    訪日インセンティブ旅行誘致に向け、旅行会社及びインセンティブツアー実施企業へのセールス活動、情報収集等を行います。

  2. FAX. 028-8704-3578. www.japan-travel.cn/ 所長からのメッセージ:佐藤 仁. 2022年12月、中国内陸部初の事務所として成都事務所を設立しました。 中国の中でも著しい発展を遂げ、文化的にも成熟度の高い成都市は、訪日旅行市場としてのポテンシャルも大いに秘めています。 流行に敏感な成都市民は、ファッションやグルメのトレンドに敏感で、コロナ禍にあっても消費意欲の衰えをほとんど感じないほどですし、日本文化の受容も進んでいるように思われます。 また、重慶市、貴州省などの内陸都市も経済発展が著しく、市民の外国旅行意欲も急激に高まっています。

  3. 2024年2月21日 · 訪日外客数(2024年1月推計値) 1月:2,688,100人、10市場において1月として過去最高を記録. 訪日外客数(2024年1月推計値). ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。. 1月の訪日外客数は、2,688,100人となった。. 令和6年能登半島 ...

  4. 2023年2月3日 · 本記事では、サミットに参加したJNTO職員がその概要についてレポートします。 目次. 世界から旅行関係者が集まるアドベンチャートラベル・ワールド・サミット ネットワーキングを重視し、サステナビリティに配慮されたATWS2022 「チーム・ジャパン」として日本のアドベンチャートラベルをPR ATWS2023に向けて. アドベンチャーツーリズム/アドベンチャートラベル(以下AT)とは、アクティビティ、自然、異文化体験の3要素のうち、2つ以上で構成される体験型旅行(※)。 アクティビティを通じて地域の自然・文化を体験することにより、旅行者自身が「未体験の、多様な価値観」に触れ、自身の内面に変化がもたらされるような旅のスタイルです。

  5. 将来的な中国からの訪日旅行再開を見据えJNTO は成都事務所開設により、現地の旅行業関係者等とのネットワーク構築やマーケティング活動等を拡充します。 今後、 成都事務所は四川省・ 重慶市・ 貴州省・ 雲南省の3 省1 市を管轄し、中国内陸部市場の消費者志向等の最新動向を把握しながら、現地の旅行業界関係者や一般消費者に対して効果的なプロモーションを展開していくとともに、 日本の地方自治体・DMO・ 観光関連事業者の皆さまに有益なマーケット情報を提供していく計画です。 成都事務所による初めての事業として、2022 年12 月17 日、18 日に成都市内ショッピングモール(伊藤洋華堂双楠店) において、 訪日旅行気分を体験できるプロモーションイベントを実施する等、 訪日旅行情報を発信します。

  6. 中国人にとって、かつて出境旅行は、富裕層や公務目的の公務員しかできず、社会的地位を表す行為であったが、経済発展に伴い、特に都市部で所得が向上したことにより、今日では、都市部の一般市民が気軽に出境旅行を楽しめる段階に達している。 2021年11月時点で73の国・地域が、中国国民に対して、査証免除もしくは入国の優遇措置を行っている。 訪日旅行に関しては査証免除措置がなく、短期間の旅行であっても査証の取得が必要である*1。 なお、新型コロナウイルス感染症の影響により、2021年12月時点で、日本は観光査証の発給および船舶観光上陸許可の運用を停止している。 中国人出境者数の推移.

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