搜尋結果
ドバイ事務所. 事務所連絡先. 住所. Room No.806, Office in Shangri-La Hotel, Dubai. 電話. +971-4-226-3050. Eメール. info_dubai@jnto.go.jp. 所長からのメッセージ：小林 大祐. 2021年11月に、JNTOとしてはじめての中東地域における事務所をドバイに開設しました。 中東地域は、これまでほぼ手つかずの未開拓市場でしたが、年に3・4回は海外旅行をし、旅行は生活の一部とも言われているほど旅行好きな国民性です。
住所. 1st floor, 125 Kensington High Street, London W8 5SF, U.K. 電話. +44 20-7398-5670. https://www.japan.travel/en/uk/ 所長からのメッセージ：地主 純. 英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。 新型コロナウイルス感染症の影響によるロックダウンを乗り越えて、英国市場の海外旅行需要は堅調に回復しています。 しかしながら、実際に日本を訪れる方はまだまだ少なく、また、訪日旅行者の大半が初めて訪れる方というのが現状です。
住所. #202, Hotel President 2F Euljiro 16, Jung-gu, Seoul, Korea. 電話. +82-2-777-8602. FAX. +82-2-777-8612. www.japan.travel/ko/kr/ 所長からのメッセージ：清水 雄一. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。
- インバウンド事業をトータルでサポートする「事業パートナー制度」
- 世界各地の最新インバウンド動向を一気に学べるイベント
- 参加者同士の連携も活発になる、テーマ特化型の勉強会
- 事業パートナーの情報を海外事務所のsnsで発信
- 地域の皆様とお会いして、“本当のニーズ”を汲み取っていきたい
JNTOではこれまでに培ってきた知識やノウハウ、そして海外事務所のネットワークを活かして、地域の自治体やDMO、企業のインバウンド事業をサポートする「事業パートナー制度」を設けています。 賛助団体または会員としてこの制度に加入し事業パートナーになると、インバウンド市場に関する情報提供、海外セールス時のネットワーク構築、イベントや勉強会への参加、海外へのPRによる施設やサービスの認知度向上、地域連携強化のサポートといった、さまざまなサービスを利用することができます。 この「事業パートナー制度」を運営しているのが、地域連携部の会員サービスグループです。 「事業パートナーの皆様に提供しているサービスの柱は大きく分けて3つ。まず、効果的なマーケティング活動を行うためのお手伝いと情報提供、次に日本国内...
事業パートナーを対象とした情報提供の場として、年に1回「JNTO インバウンド旅行振興フォーラム」を開催しています。これは、ビジット・ジャパン重点20市場を中心とした訪日インバウンドの最新動向を紹介するイベントです。JNTOの海外事務所長らが市場ごとの最新トレンドや有効なプロモーション方法を紹介する他、事務所長への個別の相談会も実施しています。 「2019年は品川プリンスホテルで2日間にわたって開催しました。アジアや欧米豪の各市場の最新動向を一気に知ることができるのが当フォーラムの醍醐味です。“こんな機会は他にない”“今年からインバウンド担当になったが、ベースとなる基礎知識を2日間で身につけられた”など、好評の声を多くいただいています」。 このように、インバウンド事業に携わる人たちにとって欠...
「JNTO インバウンド旅行振興フォーラム」は年1回の大規模なイベントになりますが、比較的小規模な勉強会も月1回程度開催しています。背景には、インバウンド市場が成熟していくにつれ、もっとテーマを絞って深く学びたいというニーズが増えてきたことがあります。 「たとえば、ムスリム圏からの訪日外国人旅行者に必要な受け入れ体制や、中国市場におけるスノーツーリズムの最新動向など、特定のテーマにフォーカスした勉強会を開催しています。毎回テーマに関連する海外事務所の実務担当者や現地職員が講師を務めるので、非常にリアルな現地の情報をお伝えできると思います」。 勉強会の開催はテーマ特化型のリアルな情報を伝えると同時に、事業パートナー同士の連携促進も狙いのひとつです。 「小規模なので参加者同士の横のつながりや意見...
事業パートナー制度では、海外に向けたPR活動やセールス活動も支援しています。 地域のイベント情報や新しい観光マップなど、事業パートナーから提供されたさまざまな情報をJNTOの海外事務所に共有する他、一部の情報については海外事務所のSNSで情報発信もしています。「たとえばシンガポール事務所のFacebookだと、フォロワー数は90万人以上」と、各拠点のSNSフォロワー数は数万～数十万人規模であるため、そのPR効果は非常に大きいと言えるでしょう。 「多くの情報の中から、現地の市場ニーズにマッチした情報を海外事務所が厳選してSNSで発信しています。そのため、私たちは海外事務所にヒアリングしてどういったニーズがあるのかをリサーチしたり、海外事務所の現地職員にSNSに関する講演をしてもらったりと、事業...
会員サービスグループがさまざまなサービスを提供する上で大切にしているポイントは、「事業パートナーのニーズを如何に汲み取ることができるか」だと語ります。 「皆様が今、本当に必要としている情報はなんだろうか？ 課題を解決するためにはどんな情報を提供すべきか？ といったことを常に考えていかないといけないと思っています。定期的に事業パートナーにはアンケートにご協力いただいていますが、やはり皆様に直接お会いして話を聞くことがなによりも大切。今後は勉強会や加入を検討している方向けの説明会だけでなく、加入後の悩みや疑問などを対面でお聞きする場も積極的に作っていきたいと考えています」。 最後に、事業パートナー制度への加入を検討している自治体や事業者の方々に向けて、「まずは一度、どんなことでも良いのでご相談い...
住所. 707 Wilshire Boulevard, Suite 4325, Los Angeles, CA 90017 U.S.A. 電話. +1-213-623-1952. FAX. +1-213-623-6301. Eメール. infolax@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/us/ 所長からのメッセージ：田中 陽子. 当所は日本への最大送客州であるカリフォルニア州に拠点を置き、米国の西部や南部を中心に訪日旅行の需要の掘り起こしに取り組んでいます。 米国人の関心や旅行動機は多岐に渡り、また情報発信チャネルも多様化してきております。
住所. Via Barberini 95, 00187, Rome, Italy. 電話. +39 06 9444 3407. www.japan.travel/it/it/ 所長からのメッセージ：水内 賀之. イタリアからの訪日旅客数は2019年までは着実な伸びを示しておりましたが、新型コロナウイルス感染症による影響により環境が一変をして、これから再スタートを切ることになります。 2022年のある調査では、コロナ禍でもバカンスに出かける意向のあるイタリア人は対象者の75％という高い結果が出ておりました。 このようにイタリアでは潜在的に旅行需要が高く、旅行は生活の一部となっております。
日本政府観光局（JNTO）のフランクフルト事務所の基礎情報や担当地域、業務内容などについてご紹介しています。 所長からのメッセージ：臼井 さやか ドイツは世界屈指の旅行大国です。ドイツ人にとって旅行は人生に欠かせない楽しみであり、ポストコロナにおいても自然体験 ...
