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所長からのメッセージ：小沼 英悟. 日本人観光客に負けないレベルの知識と情報をリアルタイムで入手し、時々の目的に合わせ最適な日本国内の訪問先を選択し、関心ある商品やサービスがあれば、そこまで出向き積極的な消費もする。. そのような、日本 ...
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
2022年10月28日 · 訪日旅行者の満足度を最大化する「ガイド」の仕事とは. 日本を訪れる外国人旅行者に外国語で観光地の案内や日本の文化や歴史などの紹介をする「ガイド」は、日本の印象を決定づけ、リピーターにつなげていくための大切な存在です。. 観光庁・JNTOが ...
2020年1月22日 · 旅行者に選ばれるエリアづくりと環境整備で周遊促進を目指す（広域連携DMOの取り組み2）. JNTOでは訪日外国人旅行者の地方誘客を促進させるため、JNTO内に地域向け窓口を設置し、広域連携DMOをはじめとする地域の皆様との連携に力を入れています。. 関西 ...
2020年1月20日 · そのような考え方の中で重要視されているのが「アドボカシー」です。. アドボカシーとは、観光地域づくりの文脈では、地域住民や行政、事業者などのステークホルダー（利害関係者）への説明、合意形成、メディアへの働きかけなどを指す概念。. 辞書に ...
2024年1月18日 · 2024年1月18日. サステナブル 北陸信越 地域へのインタビュー 自治体・DMO. UNWTOベスト・ツーリズム・ビレッジ2023に選ばれた白馬村が目指す「持続可能な観光地」とは. 3,000m級の北アルプスの山々が連なる麓には、一面に広がる田園風景。 世界的にも類を見ない景観を誇る長野県白馬村が、UNWTO国連世界観光機構の「ベスト・ツーリズム・ビレッジ2023」に選ばれました。 美しい自然環境に慢心することなく、それを地域全体で守っていく確かな姿勢と、文化や産業も含めた持続可能な観光地を目指す取り組みが評価された今回の認定。 世界からお墨付きをもらった取り組みを、白馬村長・丸山俊郎氏に伺いました。 目次. 「世界水準」の指標に。
2023年7月20日 · 新型コロナウィルス感染症の発生以前の訪日外国人旅行者数は、順調に伸びており、 2019 年には過去最高を記録しました。. しかしながら、観光消費額は伸び悩んでおり、消費額増へ向けた取り組みの必要性が迫られていました。. この課題解決に向けた戦略 ...
