搜尋結果
2022年8月29日 · 本記事では、セミナーの概要として各講演内容を要約して掲載します。 目次. 基調講演「サステナブル・ツーリズムの動向と地域の課題を解決するための観光とは」 事例紹介①「千年の草原の創造的利活用による阿蘇の持続的な景観保全と観光振興」 事例紹介②「持続可能な観光地をめざす、弟子屈町の取組」 パネルディスカッション. 一般社団法人JARTA代表理事. 高山 傑（たかやま まさる） 1969年生まれ、京都市出身。 カリフォルニア州立大学を卒業後、12年以上海外に滞在、約60カ国700都市を訪れる。
2021年3月23日 · 『先人から受け継いだ地域の宝を次世代に繋いでいかなければいけない』という気持ちになってもらうためには、ステークホルダーに対し、経済的な効果やメリットを伝える必要があります。 さらに、最も難しいのは、それを自治体が政策として事業に落とし込むことです」 サステイナビリティと地域が目指す町づくりを繋ぐ―日本版 持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）とは（前編）―. 地域のサステイナブルな取組を観光の魅力に―日本版 持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）とは（後編）―. 観光は遠い世界だと思い込む、地元のモノづくり企業たちの背中を押す. ──地域住民や民間事業者等ステークホルダーの理解を得るために、具体的にどのような取組を行いましたか？
持続可能な観光の推進に資するべく、各地方自治体やDMOの皆様が多面的な現状把握の結果に基づき、持続可能な観光地マネジメントを行うための観光指標として、観光庁が2020年に策定したものです。 こちらの記事では、JSTS-Dの策定や普及に取り組む観光庁外客受入担当参事官室の大野一様へのインタビュー（後編）を掲載します。 観光を通じたサステイナブルな地域づくりにご関心のある方はぜひご参考ください。 ※所属・役職は取材当時の情報です。 目次. 観光を通して地域に貢献したいと考える旅行者もいる 日本は世界と比べてサステイナブル能力が高い 政府と地域が一体となった持続可能な観光の推進を世界にアピール. 前編は下記の記事でご覧いただけます。 関連記事を読む.
2021年10月11日 · 2021年10月11日. 上質な観光サービスを求める旅行者のニーズに対する日本の地域の可能性（前編） JNTOが2017年に欧米豪5市場*に対して実施した調査（2016年のクレジットカードの取引データに基づいて分析）では、欧米豪5市場の富裕旅行者は約340万人で旅行者全体のわずか1％程度ですが、旅行消費額は約4.7兆円で約13.1％を占めています。 この340万人のうち、訪日富裕旅行者のシェアはまだ低いのが実情ですが、今後の戦略次第では日本における富裕旅行市場は成長の可能性に満ちていると言えます。 上質な観光サービスを求め、これに相応の対価を支払う富裕旅行者の需要獲得に向けて、インバウンド事業に携わる自治体やDMOの担当者は、どんな点に留意して準備を進めると良いのでしょうか。
2022年11月28日 · 2022年11月28日. コンテンツ造成 サステナブル テーマ別ツーリズム 九州 受入環境整備 地域へのインタビュー 情報発信 自治体・DMO. 観光ビジネスと自然保護を両立させる「サステナブル・ツーリズム」の取組（後編） 熊本県の阿蘇地域では、「千年草原」とも呼ばれる広大な草原が、野焼きや牛馬の放牧など、人の手が加わることで長きにわたって維持されてきました。 自然観光資源をインバウンド誘客につなげ、その収益を環境保全に役立てる……。 この循環はいかにしてつくられたのでしょうか。 前編に引き続き、阿蘇市経済部まちづくり課の石松昭信氏、「WakuWaku OFFICEあそBe隊」代表の薄井良文氏、「道の駅阿蘇」駅長・NPO法人ASO田園空間博物館マネージャーの下城卓也氏にお話を伺いました。
2022年2月3日 · 1981年に記録的な大寒波が町を襲い、みかんの木がほぼ全滅。 農家は大打撃を受けました。 みかんづくりに代わる、町の半数近くを占める高齢者が活躍できる仕事を模索する中で、山々にある美しい葉っぱを料理に添える『つまもの』として販売する、『 いろどり事業 』ができました。 この事業が大きなビジネスに成長し、今では上勝町の主要な産業となっています。 一方、ごみ処理は、1997年まで長らく野焼きをしていました。 ただ、可燃ごみの中で最も重量を占める生ごみに関しては、家庭でのコンポスト購入の補助制度をつくったり、9分別の資源回収なども併行して行っていました。 廃棄物処理法が改正された際、野焼きが禁止され、2基の小型焼却炉を導入。
2021年10月14日 · 2021年10月14日. 上質な観光サービスを求める旅行者のニーズに対する日本の地域の可能性（後編） JNTOが2017年に欧米豪5市場*に対して実施した調査（2016年のクレジットカードの取引データに基づいて分析）では、欧米豪5市場の富裕旅行者は約340万人で旅行者全体のわずか1％程度ですが、旅行消費額は約4.7兆円で約13.1％を占めています。 この340万人のうち、訪日富裕旅行者のシェアはまだ低いのが実情ですが、今後の戦略次第では日本における富裕旅行市場は成長の可能性に満ちていると言えます。 上質な観光サービスを求め、これに相応の対価を支払う富裕旅行者の需要獲得に向けて、インバウンド事業に携わる自治体やDMOの担当者は、どんな点に留意して準備を進めると良いのでしょうか。
