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2019年12月8日 · 日本政府観光局（JNTO）はこの度、「効果的な情報発信を行うためのFacebook運用ガイドライン（英語版）」を制作しました。 JNTO本部の英語Facebook事業を通じて培ったノウハウや知見を、実際に行った投稿改善例など具体的事例を交えながら解説しています。 「Facebook運用を開始したい」「効果的な投稿を作成したい」など、自治体やDMOのインバウンド担当者の皆様の参考になれば幸いです。 目次. 人気スポットだけでなく、潜在的な観光資源も発信。 JNTO本部のFacebookアカウント「Visit Japan International」 【ガイドラインを公開】Facebookの運用方針や投稿画像・テキストの作り方、リスクマネジメントのヒントに よくあるご質問.
- Jntoのデジタルマーケティングノウハウをまとめたsns運用ガイドラインのアップデート
- Facebook運用ガイドラインの追加部分：エンゲージメント数向上のポイント
- Instagram運用ガイドラインの追加部分：リール投稿について
- Jntoデジタルマーケティングガイドライン集
デジタルマーケティングに活用するSNSの選定にあたっては、ターゲットとしている市場特性やユーザー数などを考慮する必要があります。「海外から日本各地への旅行需要を喚起する」という目的において、現状有力な候補となりえるのが、世界最大規模のユーザー数を誇るFacebookと、ビジュアル面からインバウンドに訴求するInstagramです。 JNTO本部のデジタルマーケティングセンターでも複数のSNSを運用し、海外向けに日本の観光情報を発信していますが、その中でも特にユーザー数が多いのがFacebookとInstagramです（2023年3月現在、Facebookフォロワー数約79万人、Instagramフォロワー数約57万人）。 JNTOでは、JNTOの訪日プロモーションで培ってきたノウハウや知見を...
地域の皆様からよく「効果的にSNSを運用するために画像にこだわっているが、あまり『いいね！』やコメントなどのエンゲージメントの数値が伸びない」というお悩みを伺います。JNTO本部のSNS投稿でも、投稿によって数値にばらつきはありますが、各投稿のインサイトデータを確認し、「どういった投稿が数値を伸ばす傾向があるのか」を体系的に理解するよう努めています。画像の要素については数値化するのが難しいという点がありますが、実際に反応が良かった投稿と良くなかった投稿とを比較して傾向を分析し、新たな運用ガイドラインに反映させています。ぜひ参考にしてください。 ※今回の分析はJNTOの本部アカウントの投稿に基づくものであり、運営されているアカウントの運用方針、ファン属性、対象市場により効果に差が認められること...
Instagramには「リール」という数十秒のショート動画を作成・投稿する機能がありましたが、2022年7月より、15分未満の動画投稿はすべてリール動画としてシェアされるようになりました。リール動画にはリミックス（他のリール動画と画面分割でコラボさせる機能）やその他様々なクリエイターツール（スタンプなど）が使えるようになり、より魅力的な動画を作成することが可能となったこともあり、現在ではInstagramにおいてリール投稿の占める割合が増加しています。 InstagramはSNSの中でもビジュアル重視のプラットフォームであり、文字で情報を補足することが難しい側面もあります。本機能についてはInstagramにおける新たな情報発信の方法となります。
本記事でご紹介した内容以外にも、各SNS運用ガイドラインでは、各SNSの基本情報、投稿テキストや画像選定のポイント、投稿の頻度やタイミング、コメント対応などについても、実例をまじえて解説しています。また、「インバウンド向けプロモーション動画の作り方」ガイドラインでは、動画制作のフロー、各工程のポイント、YouTubeの活用方法などを紹介しています。「外国人旅行者を魅了するウェブサイトの作り方」ガイドラインでは、ウェブサイト制作の仕様書作成、ライティングや画像選定のポイント、公開やその後のアクセス分析まで説明しています。 デジタルマーケティング連載記事とともに、デジタルマーケティングに関する各種ガイドラインをぜひ皆様にお役立ていただければ幸いです。 【参考リンク】 JNTOデジタルマーケティン...
効果的な情報発信のためのFacebook運用ガイドライン. 訪日プロモーションを主目的にFacebookの運用に携わる方々に向けて、JNTOがFacebookでの投稿を通じて培ったノウハウや知見等をまとめています。 効果的な情報発信のためのFacebook運用ガイドライン （PDF） デジタルマーケティング各種支援メニューのご案内. 地方自治体、DMO、民間企業等の皆さまを対象とし、JNTOが展開するデジタルマーケティング支援メニューのご案内です。 今年度の受付を開始しましたら、改めてこちらにてご案内いたします。 デジタルマーケティング各種支援メニューのご案内 （PDF） 1．ジャパン・マンスリー・ウェブマガジン（JAPAN Monthly Web Magazine）記事広告.
Facebook運用ガイドライン. 日本政府観光局(JNTO) 2023年1月第5版. ※本ガイドラインの無断転載・無断使用を禁じます。 目次. はじめに. P.3. 1. P.5. P.9. P.18. 2.JNTO本部アカウントの運用事例. 3.Facebook投稿のガイドライン. (1)投稿テキストのポイント. P.18. はじめに1. . 本ガイドラインは、訪日プロモーションを主目的にFacebookの運用に携わる自治体・DMO等の皆様や事業者の方々に向けて制作しました。 日本政府観光局(JNTO)がFacebookでの投稿を通じて培ったノウハウや知見等をまとめましたので、Facebookを用いた外国人向けプロモーションにお役立て頂ければ幸いです。 .
日本政府観光局（JNTO） - Japan National Tourism Organization
MAP. 電話. +852-2968-5688. FAX. +852-2968-1722. www.japan.travel/hk/hk/ 所長からのメッセージ：小沼 英悟. 日本人観光客に負けないレベルの知識と情報をリアルタイムで入手し、時々の目的に合わせ最適な日本国内の訪問先を選択し、関心ある商品やサービスがあれば、そこまで出向き積極的な消費もする。 そのような、日本全国の皆様にとってビジネスチャンスに満ちた魅力的な消費者がいるのが香港の訪日旅行市場です。 また、マカオは、人口68万人と少ないですが、訪日客数は12万人を超える高密度マーケット（香港・台湾に次いで世界第3位！ ）です。
シンガポール国籍保有者の 7割以上が訪日旅行経験のあるリピーター中心の成熟市場 として、訪日旅行経験の多い20～40代を中心に、BtoCの取組を優先的に実施する。 認知されていない地方の魅力、特別な機会に相応しい旅行や、学びの要素を含む旅行などの新しいコンテンツや旅のスタイル、閑散期を含む訪日旅行の魅力を訴求することで、ライフスタイルや年齢などの変化に応じ、何度も訪日旅行する 生涯リピーター層を育成 する。 一回当たりの 旅行消費額単価の向上のみならず、生涯旅行消費額の拡大 を狙う。 旅行会社の訪日知識のアップデートを実施し、連携して訪日旅行の情報を発信する。 ターゲット. 訪日経験者 20～40代 夫婦・パートナー. 訪日経験者 20～40代 家族（子連れ）
