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  1. Japan Official Travel App” is the official smartphone app provided by JNTO, delivering up-to-date information about traveling in Japan for a safe and comfortable journey.

  2. 2020年2月6日 · 本記事では、観光コンテンツ造成におけるポイント、訪日外国人旅行者の受入体制に関して注力すべき点などをご紹介します。 目次. 観光コンテンツ造成において重要な視点と4つのポイント 旅マエ・旅ナカにおける受入体制のチェックポイント. 「JNTOマーケティング研修会の様子がわかるレポートはこちらの記事でご覧いただけます。 観光コンテンツ造成において重要な視点と4つのポイント. 観光コンテンツ造成においては、大前提として「外国人旅行者目線になっているか」が非常に重要です。 魅力的なコンテンツではあるけれど、外国人旅行者にとって言語対応が不十分であったり、予約システムが複雑であったりすれば、訪問へのハードルが上がってしまうでしょう。

    • 観光コンテンツ収集事業の取り組み
    • 収集した観光コンテンツの活用状況
    • 新たな取り組みと今後に向けて

    観光コンテンツ収集事業とは

    JNTOでは、2018年から全国の自治体、DMOの皆様から観光コンテンツを収集しています。そして「外国人旅行者の目線で造成、情報発信されているか」「受入体制は整っているか」といった視点から、外国人有識者やJNTO海外事務所の意見をもとに選定された観光コンテンツについては、ネイティブライターが記事を書き起こし、地域の魅力ある観光コンテンツを紹介するウェブサイト「Experiences in Japan」や、欧米豪市場向けパンフレット「100 Experiences in JAPAN」などに掲載し、JNTOのプロモーションに活用しています。

    ウェブサイト「Experiences in Japan」

    ウェブサイト「Experiences in Japan」では、外国人旅行者がその興味・関心(パッション)に沿って閲覧できるよう、掲載コンテンツが「Tradition」「Outdoors」「Cuisine」「Cities」「Nature」「Art」「Relaxation」という7つのパッションに分類されています。また、都道府県・エリアごとにご覧いただくこともできます。 2020年3月に英語ページを公開後、中国簡体字、香港繁体字、台湾繁体字、韓国語を加えた5言語で観光コンテンツを掲載してきました。2021年3月には、新たにタイ語ページを設置し、対象市場範囲を拡大しました。 「Experiences in Japan」の掲載観光コンテンツの数は、下のとおりです。(2021年11月現在) 欧米豪市場向け 約375件 中国市場向け 約175件 台湾市場向け 約175件 香港市場向け 約175件 韓国市場向け 約175件 タイ市場向け 約100件 また、ウィズコロナの新たなニーズを踏まえ、掲載観光コンテンツには「各コンテンツにおける感染症対策の実施状況」として、JNTO作成のピクトグラムを表...

    SNSを活用した情報発信が大半を占める

    観光コンテンツの記事制作のほかに、JNTOでは「100 Experiences in Japan」「Experiences in Japan」内に掲載されている観光コンテンツを各種プロモーションに活用しています。 ① その他ウェブサイトやパンフレット、純広告の素材として活用 ② 市場ニーズにあわせた海外事務所等からSNS発信 ③ 海外での旅行博等のバナー素材等に活用 ④ 招請事業のルートづくりに活用 実際にJNTO(海外事務所含む)において、SNS(Facebook、Instagram、Twitter)投稿、Webサイト掲載、広告宣伝、パンフレット、旅行博、招請事業などに観光コンテンツが活用された内訳は下表のとおりです(2020年4月~2021年3月末)。 SNS・WEBサイト等での情報発信において観光コンテンツの活用が半分を占めるとともに、旅行博・商談会・セミナー等でも活用しています。「旅行博・商談会・セミナー等」については、ウェビナー(ウェブセミナーの略称)の割合が高く、コロナ禍とSNSの普及拡大の影響により、SNSを中心とするオンラインでの情報発信の重要性が高まっています。

    活用されやすい観光コンテンツとは

    下表は、JNTOの各種プロモーションにおいて、活用回数の多い観光コンテンツのトップ10です。コロナ禍やSNSの拡大普及によりSNSやWebサイトでの情報発信の重要性が高まっていることから、「日本らしい風景」や「その場所でしか体験できない」といった写真映えのする観光コンテンツが多く活用されています。

    観光コンテンツ活用事例

    JNTOトロント事務所では、旅行業界関係者向けのニュースレターにおいて、日本のサステイナブルツーリズムの一例の紹介を目的に複数の選定された観光コンテンツを掲載しました。 JNTOシドニー事務所では、雪をテーマとしたウェブセミナー「Japan Travel Trade Webinar 09:Ski,Snowboard & more(+Nagano Prefecture)」において長野県飯山市の「レストランかまくら村」を紹介しました。

    タイ語ページを新設

    2019年1月~10月において、タイからの訪日客数は約100万人を超えており、その数はそれ以前まで毎年伸びていました。そのため、「Experiences in Japan」において、新たにタイ語ページを設置し、タイ市場に向けた観光コンテンツを収集し、JNTOのインバウンドプロモーションで活用しています。

    トップページを改修

    現在、「Experiences in Japan」にはのべ約1200件の観光コンテンツを掲載しています。そこで2021年7月には、「Experiences in Japan」訪問者がより多くの掲載観光コンテンツを見て、興味関心を引き起こすことを目的に「Experiences in Japan」のトップページを改修しました。 たとえば、「日本のスピリチュアリティ」というテーマの観光コンテンツ記事ページでは、過去に掲載した「永平寺」「高野山」「四国八十八か所遍路」「長崎のキリスト教遺跡」など地域横断的に紹介する記事をとりまとめ、同一テーマ内でより簡単に各観光コンテンツ記事へアクセスできるように改善。 またTradition, Outdoor, Cuisine, Cities, Nature, Art, Relaxationなどの興味関心に応じた入り口を設けることで、「Experiences in Japan」内の掲載観光コンテンツをより多くの方々に認識していただくとともに、興味・関心の赴くまま「Experiences in Japan」内を回遊していただくデザインに仕上げました。

    2021年度観光コンテンツ収集事業について

    2021年度は、5月21日~7月9日の約50日間にわたって、全国の都道府県、政令指定都市、DMO(候補法人を含む)を対象に観光コンテンツを募集しました。 今年度募集した観光コンテンツテーマは、ガイドによる案内・充実した外国語表記/解説など受入態勢が整っている以下のテーマです。 ① 体験型アクティビティ(着地型ツアー、体験プログラム等) ② 特徴ある観光施設等(宿泊・飲食及びイベント含む) 昨年度までは7つのパッション(Tradition、Outdoors、Cuisine、Cities、Nature、Art、Relaxation)をテーマにコンテンツを募集してきましたが、今年度からは、観光コンテンツ収集事業対象市場(欧米豪、韓国、中国、香港、台湾、タイ)の傾向をとらえたうえで、各市場、重点的に収集したい観光コンテンツテーマを設定して募集しました(以下表を参照)。

  3. 2022年9月8日 · 大田原ツーリズムは、なぜグリーンツーリズムにおいて成果を得ることができたのか。 同社の藤井大介社長にお話を伺いました。 対象地域. 栃木県 大田原市. 面積. 354.12平方キロメートル. 総人口. 71,268人(令和4年8月時点) 主要観光資源. 城址、陣屋跡、雲巌寺、温泉、水族館、スポーツパーク、キャンプ、釣り等. 公式サイト. https://www.city.ohtawara.tochigi.jp/ http://www.ohtawaragt.co.jp/ 目次. 「日本の農村×観光」は、大きなポテンシャルを秘めている 価格競争ではなく、企画とサービスで付加価値を高める 地域のブランド力を高め、海外のFIT客を呼び込む グリーンツーリズム事業における最大の顧客は「地元の農家」

  4. 2024年3月8日 · 日本政府観光局(JNTO)は、2024年2月にマレーシア・ランカウイ島で開催されたアジア太平洋地域の航空路線開発を目的とする年次イベント「Routes Asia 2024」において、世界の航空業界関係者が選ぶ、アジアの航空路線開発に最も貢献.

  5. 中国市場マーケティング戦略. 全体方針. 全市場の中で最大の訪日旅行者数(2019年)を擁する市場である。 訪日旅行意欲を引き出すため、競合国・地域との差別化はもとより、 中国の国内旅行との差別化 に留意する。 最大ボリューム層である20~40代をターゲットとし、中でも リピーターと高所得者層の早期訪日、地方誘客 を促すプロモーションを実施する。 リピーターについては、 自然、伝統文化、食を中心としたコンテンツを訴求することにより、 地方誘客を促進 する。 高所得者層については、 主にBtoBの取組を通してモデル観光地※をはじめとする付加価値の高い日本の魅力について周知することにより、 旅行消費額単価を向上 させる。

  6. 全体方針. ATデスティネーションとして 2025 年にアジア No1 となることを目指し、世界最大のAT旅行関係者の国際団体であるAdventure Travel Trade Association(ATTA)と連携し、日本各地への誘客を図る。. ※ATTA が毎年発表する AT オペレーターを対象とした調査(Primary ...

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