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搜尋結果

  1. 株式会社阪急阪神ホテルズ(本社:大阪市北区 代表取締役社長:山中 直義)ではうめきた2期地区開発事業グラングリーン大阪に出店するアップスケールホテルの名称をホテル阪急グランレスパイア大阪(Hotel Hankyu GRAN RESPIRE OSAKA)」 に決定しましたのでお知らせします。 「ホテル阪急グランレスパイア大阪2019 年11月にヨドバシ梅田タワーに開業したホテル阪急レスパイア大阪、 静かな癒し(静:REST )と明日への活力(動:INSPIRE)を提供するというコンセプトを継承しつつ、より質の高いくつろぎを求めて、 スペイン語・イタリア語で “素晴らしい” “素敵な” を意味する “GRAN” を冠した新しいブランドのホテルです。

  2. 2024年3月21日 · 2024年3月18日(月)にスペイン・マルベーリャで開催された同コンソーシアム主催商談会「The Essence of Luxury Travel」で、受賞者の発表および授賞式が行われました。 授賞式の様子とトロフィー. 本アワードは、デスティネーションのほか、宿泊施設などの業種別に構成され、加盟旅行会社による投票により受賞者が決定します。 デスティネーション部門のアワード「Most Desired Preferred Destination」の日本の受賞は2019年、2020年に続き3回目となります。 JNTOは2018年よりSerandipiansに加盟し、欧州からの高付加価値旅行者向けプロモーションを強化しています。

  3. 添付資料. 大阪関西万博マーケティング戦略(全体版) (PDF). テーマ別プロモーション. 日本政府観光局(JNTO)で実施している、市場横断訪日マーケティング戦略を公開しています。. 皆様のインバウンドにおけるお取り組みにご活用ください。.

    • 広域連携dmo関西観光本部とは
    • Jntoとの連携強化でダイレクトな相談と対面での情報共有が可能に
    • 大阪・関西万博開催までに旅行者に選ばれる滞在エリアを拡大
    • インバウンドプロモーションを総合的にプロデュース
    • 交通機関、Wi-Fi、キャッシュレスの環境整備を重点的に推進
    • 域内約50のdmoとの連携強化が急務
    • ラグビー、オリパラ、ワールドマスターズゲームズの観戦者を周遊へと促す
    • 国際大会開催を契機に「関西を元気に」

    関西観光本部は、2府8県(福井県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、徳島県)を対象とした、関西唯一の広域連携DMOです。関西の自治体、経済団体、観光振興団体、観光関連を中心とした民間事業者が参画し、関西広域でのインバウンドをはじめとした観光振興に取り組んでいます。

    関西観光本部地域戦略室長の森氏は、JNTOが各地域に窓口となる担当者を配置したことにより、気軽に連絡や相談がしやすくなったと話します。「これまではなにか相談事があると代表窓口に電話をし、内容に合った部署につないでもらっていたため時間がかかっていました。専用の窓口ができたことにより、ダイレクトに相談ができるようになり、関係性が密になったと思います。JNTOが2018年度実施した観光コンテンツ収集事業について、集まったコンテンツに関するフィードバックを受けたり、関西エリアにおけるインバウンドの最新事情についてJNTO職員に向けた勉強会を開催したりと、意見や最新情報を共有できる機会が増えました」。 2019年8月には「マーケティング研修会in関西」を、JNTOと関西観光本部が連携して開催しました。...

    関西観光本部では現在どのような取り組みが行われているのでしょうか。関西エリアにおけるインバウンド市場の傾向と併せて森氏にご紹介いただきました。 「関西は現在、訪日外国人旅行者数2位の大阪府、4位の京都府の2地域に観光客が集中しています。しかし、関西全体でインバウンドによる経済効果を享受するためには、2地域以外にも滞在されるエリアづくりが必要です。2025年に大阪・関西万博が開催されることも鑑みて、万博開催時までに10以上の地域が新たな滞在エリアとして認知され、旅行者に選ばれるよう、取り組んでいます」。

    そこで実施しているのが「プラスワントリップキャンペーン」です。これは関西観光本部と関西2府8県内の地域の団体が連携して、旅行ルートを設定し、コンセプト設定やコンテンツ選定を行い、「プラスワンルート」と呼ばれる旅行商品を決定します。その後ファムトリップや商談会の実施や、旅行博への出展、デジタルの分野ではプロモーション動画やSNSを活用した情報発信、OTA(Online Travel Agent:インターネット上のみで取引する旅行代理店)との連携を行い、造成した旅行商品(プラスワンルート)の販売を促進するというものです。

    また、関西観光本部では訪日外国人旅行者の受入整備として、「交通機関」「Wi-Fi」「キャッシュレス」の3つに重点を置いて、取り組みを進めています。 訪日外国人旅行者専用の交通系ICカード「KANSAI ONE PASS」では、各観光地で提示すれば優待が受けられるという付加価値を付ける試みも。同時に、乗降履歴データを収集して利用者の動向を分析し、プロモーションや関西広域への観光拡大に役立てています。 また、Wi-Fi環境を整えるために、一度の認証手続きで、関西一円のさまざまな無料Wi-Fiに接続できるアプリ「KANSAI Wi-Fi(Official)」を運営。これによって、関西地域の観光地にある約3万のアクセスポイントに無料でアクセスできるようになりました。 キャッシュレスについては、セミナ...

    訪日外国人旅行者の円滑な受け入れ、周遊の促進には、関西観光本部の対象エリア内にある約50のDMO同士が連携することが必須であると語る森氏。2019年はプラスワントリップキャンペーンで広域ルートをつくるために個別団体等と協議を重ねている段階とのことだが、「今後は意見交換会などを開催し、DMO同士が円滑に連携できるネットワークを構築するため、域内のすべてのDMOに集まっていただく会議の開催を予定しています」と語ります。

    大規模なイベント開催は、訪日外国人旅行者増加につながる大きな要素のひとつです。日本では2019年ラグビーワールドカップ、2020年東京オリンピック・パラリンピック、2021年のワールドマスターズゲームズ関西など大規模な国際スポーツ大会が続きます。「訪日外国人旅行者が増加するこのチャンスを最大限に活かしたい。そのためにプラスワントリップキャンペーンを大阪・関西万博開催後も継続して新しい関西ブランドを定着させるよう取り組んでいきます」と話す森氏。大会に向けてどのような施策を行っているのでしょうか。 「ラグビーワールドカップでは、ヨーロッパ圏のチームが関西と九州で試合を行うことに着目し、九州観光推進機構と連携し、西日本での周遊を促進するため、英国の旅行雑誌『Wonderlust』に関西と九州の観光...

    今後JNTOでは関西観光本部とさらに連携を強め、研修会の実施のみならず、インバウンドに向けた施策を行っていきます。森氏は「関西2府8県には多種多様な観光資源がありますが、海外の方に十分認知されていないのが現状です。“広域の関西”を新しいディスティネーションとしてブランド化できる可能性があると考えています。今後の国際スポーツ大会や大阪・関西万博をチャンスと捉え、関西の魅力ある観光資源を外国人目線で発信していきます。そして、訪日外国人旅行者を呼び込むことで、関西をさらに元気にしたいと考えています」と意気込みを示しました。

  4. 西日本地区の魅力を売り込む場として、当地の旅行会社へ直接 PR・セールスができる貴重な機会ですので、中国からの誘客をご検討の皆様は、是非ご参加をご検討ください。 イベント名:「中国市場向け万博を契機とした西日本地区訪日旅行商談会. 開催日時:2024 年1 月16 日( 火) 13:30~17:25. 開催場所:大阪市内ホテル . 対象:【バイヤー】訪日商品造成・送客実績のある旅行会社16 社程度(北京・ 上海・広州・成都エリア) 【セラー】 大阪・関西万博を契機として西日本地方への誘客をお考えのランドオペレーター、 販売できる旅行商品を有する西日本地区の観光施設・宿泊施設など. ※ランドオペレーターは日本側の身元保証人となる、身元保証書発行が可能な中連協加盟社に限定させて頂きます。

  5. 2024年2月16日 · 2019年に大阪で開催して以降2020年は開催中止2021年はオンライン開催2022年は東京でオンラインとリアルのハイブリッド開催となりましたが2023年は4年ぶりにインテックス大阪にて完全リアルで開催することができました。 そのため、会場内の随所で参加者同士が久々の再会を喜ぶ声が聞こえ、熱のこもった商談が行われました。 商談会には、海外33カ国・地域から訪日旅行を取り扱う旅行会社258社がバイヤーとして参加。 300社・団体に上る日本国内の観光関連団体・事業者がセラーとして参加し、計7,395件の商談を行いました。 商談は1枠20分間で、1団体当たり3日間で31枠を設定。

  6. 2022年12月23日 · 訪日旅行者に寄り添い旅をもっと楽しくする観光案内所 『JNTO 認定外国人観光案内所シンポジウム ~訪日インバウンドにおける観光案内所の役割とは?~』は、2022年11月10日に観光関係者、自治体、観光学部の学生など、どなたでも視聴可能な形でオンラインにて開催。