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  1. 5-6月の市場動向トピックス. 2023年5月の訪日韓国人数は、対2019年同月比14.5%減の515,700人であった。. 2023年6月の訪日韓国人数は、対2019年同月比10.9%減545,100人であった。. 仁川=中部間の増便、仁川=北九州の復便などもあり、日本への直行便数は前年同月に ...

  2. 2005年の日韓国交正常化40周年を機に開始された日韓交流おまつり日韓最大の草の根交流事業であり両国友好促進を目的として継続して開催されてきた18回目となる今年はコロナ禍を経て3年ぶりのリアル開催となったが約5万人が来場した。 2022年のテーマは「また会える喜び」。 日本の自治体・企業ブースをはじめ、体験コーナーやフードコーナーが出展し、会場中央の舞台では、日韓両国の文化を象徴するパフォーマンスが終日にわたって披露され、おまつりを盛り上げた。 JNTOブースには1,000人以上の訪日旅行ファンが訪れ、日本の伝統文化体験としてけん玉教室を開催したほか、日本各地の観光PRパンフレットを配布し、日本の魅力を発信した。

  3. 住所. #202, Hotel President 2F Euljiro 16, Jung-gu, Seoul, Korea. 電話. +82-2-777-8602. FAX. +82-2-777-8612. www.japan.travel/ko/kr/ 所長からのメッセージ:清水 雄一. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。

  4. 日本政府観光局(JNTO)が取り組む、海外メディアや在京海外メディアに向けた広報・取材支援による訪日インバウンドプロモーションを紹介します。 世界各国・地域のメディアに対し、取材支援や情報提供などの働きかけを行うことで、新聞や雑誌、テレビ、旅行ガイドブック等、さまざまな ...

    • 「22市場基礎調査」概要
    • 調査結果から読み解けること ~訪日旅行のマーケットの規模は?~
    • 世界の旅行者の「旅行の目的になるもの」は?
    • 日本は海外の旅行者にどのようにみられている?

    調査の目的

    JNTOは2021年、訪日旅行市場の拡大・多様化、訪日外国人旅行者の消費単価の向上、国内での地域分散等を促進する戦略的なプロモーションを実施するための基礎情報を得ることを目的に、ビジット・ジャパン重点22市場において、海外旅行に関する意向調査を行いました。 コロナ禍前に海外旅行にどの程度行っていたのか、海外旅行にどのようなものを求めているのか、訪日旅行を検討しているかなど、さまざまな項目についてのアンケートを実施し、その結果に基づき、訪日旅行の潜在的な市場規模や各市場における海外旅行の傾向、訪日旅行の強みや弱みなど複数の視点から分析を行いました。 調査結果の概要はウェブサイトでも公開していますので、各自治体やDMOなど、国内のインバウンド旅行関係者の皆様においても、今後の取組を検討する際などに各市場の基礎資料としてご活用ください。

    調査の設計

    <調査時期> 2021年3月~6月 <調査対象市場> 【東アジア 地域】韓国、中国、台湾、香港 【東南アジア 地域】タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム 【欧米豪・インド・中東 地域】米国、カナダ、メキシコ、豪州、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、ロシア、インド、中東地域(GCC6カ国(サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、バーレーン、オマーン、カタール、クウェート) 、トルコ、イスラエル) <調査対象者> 20歳以上の海外旅行実施者 ※訪日旅行を含む海外旅行の傾向・状況等の調査のため、 ●日本への旅行が近距離となる東アジア・東南アジアの10市場では「コロナ禍前の3年間(2017~2019年)に飛行機を利用したレジャー目的の海外旅行経験者」 ●訪日旅行が長距離旅行となる欧米豪・インド・中東地域の12市場では「コロナ禍前の3年間(*1)に飛行機を利用したレジャー目的の中長距離海外旅行経験者」 を対象としています。本記事でいう「海外旅行実施者」とは、上記の調査対象者を指します。 (*1)メキシコと中東地域市場は2015~2019年の期間...

    各国・地域に暮らす方々のうち海外旅行をする方は限られており、さらに、欧米豪からの訪日旅行のように、7時間以上も飛行機に乗らなければならない海外旅行をする方は、各国・地域を出発する海外旅行者の一部に限られます。調査対象の重点22市場の人口を単純に足すと合計45.7億人(*2)ですが、実際の訪日旅行市場の規模は人口の規模とは異なるため、誘客に取り組む市場を検討する際には、市場規模も考慮することが必要です。 (*2)IMF World Economic Database 2021年4月版より 訪日旅行マーケットを客観的に捉えるため、今回の調査結果をもとに市場規模、つまり海外旅行実施者数を推計。調査対象の22市場合計で海外旅行実施者数は約3.3億人、そのうちの訪日旅行経験者数は約1.2億人と推計しま...

    海外旅行の主な目的を聞いたところ、「ガストロノミー・美食」や「アートの鑑賞(美術館巡り等)」、「庭園、花鑑賞」などは、東アジア・東南アジア、欧米豪・インド・中東のいずれの地域においても人気が高いことがわかりました。 それらに加えて、東アジアや東南アジア地域では「テーマパーク」や「ラグジュアリーなファッションブランド等でのショッピング」が、欧米豪・インド・中東地域では「建築」や「ラグジュアリーホテル」が海外旅行の主な目的の上位に入りました。 日本の各地域の観光コンテンツの情報を発信していく際には、このような旅行者の興味・関心も踏まえ、ニーズがありそうなエリアに向けて伝えていくことも重要であると考えられます。こうしたエリアごとの関心の変化につきましても、地域で誘客に取り組む市場や発信する観光コン...

    旅行者が実際に訪日旅行をするまでには、日本を旅行先として認知し、続いて日本の観光コンテンツなどに興味・関心を抱き、さらに他の旅行先と比較しながら検討し、航空券やホテルなどを予約する、というプロセスを経ることが想定されます。この検討・行動の段階分けしたモデルは、下図のように、無認知の段階から予約の段階に向けて徐々に狭くなっていく漏斗(ファネル)のような形で表すことができ、JNTOではこれを「訪日ファネル」と呼んでいます。 今回の調査では、各市場における訪日ファネルについても分析を行いました。なお、今回の調査は新型コロナウイルス感染症水際対策の強化により観光目的の新規入国が認められていない2021年3~6月に実施したため、予約購入段階は除外して分析しました。結果をみると、データからも、市場によっ...

  5. 日本政府観光局(JNTO)が訪日プロモーションSNS事業を通じて培ったノウハウや知見をまとめたガイドラインの第2弾『効果的な情報発信を行うためのInstagram運用ガイドライン』が完成しました。第1弾のFacebookガイドラインに続き、第2弾ではInstagramにフォーカス。

  6. MZ世代とはミレニアル世代とZ世代の2つを合わせた韓国でよく使用される表現でトレンドに敏感な若者世代を指す。 韓国ではコロナ禍において「報復消費」という言葉が登場し、海外旅行に行けない消費者がブランド品や高級車等を代わりに購入するなど、自分自身への投資を増やしたといわれている。 このようななか、従来は高級で中高年層が中心のスポーツと見られていたゴルフに注目が集まり、たくさんの若者や女性が参加するようになった。 同研究所によれば、13歳以上の総人口のうち、ゴルフに参加する割合は約10%(21年)という。 現在では地上波・ケーブルテレビのバラエティー番組などでもゴルフが取り扱われている。 韓国政府もこのゴルフブームを後押ししている。