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  1. JNTOは、15言語のウェブサイトに加え、22市場向けのFacebook や21市場向けのInstagram、中国市場向けの微博等のSNS を通じて、外国 目線で旅行に役立つ幅広い実用情報を提供しています。 多言語ウェブサイト・SNS一覧 グローバル 英語 東アジア 韓国市場 ...

  2. Tel:03-6691-3893 Email:digital@jnto.go.jp. 日本政府観光局(JNTO)が訪日プロモーションSNS事業を通じて培ったノウハウや知見をまとめたガイドラインの第2弾『効果的な情報発信を行うためのInstagram運用ガイドライン』が完成しました。. 第1弾のFacebookガイドライン ...

    • 所長からのメッセージ:庄司 郁
    • 担当地域
    • 業務内容

    当所は日本への最大送客州であるカリフォルニア州に拠点を置き、米国の西部や南部を中心に訪日旅行の需要の掘り起こしに取り組んでいます。米国人の関心や旅行動機は多岐に渡り、また情報発信チャネルも多様化してきております。コロナ禍を経て、米国のみならず世界の観光産業にとって激動の日々が続いておりますが、訪日旅行の促進に向けて付加価値の高い情報発信やコンサルティングを行ってまいりたいと考えておりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

    米国のうち次の各州及び各郡 アラスカ、アリゾナ、アーカンソー、コロラド、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、アイオワ、カンザス、ルイジアナ、ミネソタ、ミズーリ、モンタナ、ネブラスカ、ネバダ、ニューメキシコ、ノースダコタ、オクラホマ、オレゴン、サウスダコタ、テキサス、ユタ、ワシントン、ワイオミング

    訪日ツアーの造成・販売促進(BtoB)

    1. 旅行会社への情報提供 豊富な旅行会社のネットワークを生かし、日頃の情報提供のほか、ニュースレターの配信などを行っています。 2. コンソーシアムとの連携 米国旅行業界において重要パートナーであるコンソーシアムと連携し、イベント参加や加盟会社へのPRを行っています。 3. パートナーと連携したPR活動 航空会社、クルーズ会社、ツアーオペレーター等と連携したセミナー開催や広告事業などを行っています。 4. その他 訪日旅行商品の造成・販売に意欲的な旅行会社を対象とした視察や商談会などを実施しています。

    日本の認知度向上に向けたPR(BtoC)

    1. MICEの誘致 ミーティングプランナー等とのネットワーキングや商談イベントへの参加、ニュースレターによる情報発信を通じて誘致活動を行っています。 2. メディア対応 訪日旅行の記事執筆・番組制作に関心のある現地メディアに対し情報提供・アドバイス等を行う他、メディアでの訪日旅行関連記事の露出を図っています。 3. 一般消費者対応 Eメール・ウェブサイト・SNS・旅行博等を通じて、訪日旅行に関心のある一般消費者に対し情報提供・PRを行っています。

    マーケティング・調査業務

    現地旅行業界との幅広いネットワークを通じて、最新市場動向の収集・分析を行っています。

  3. 2020年3月2日 · JNTOの本部では、全市場向けに Instagram と Facebook アカウントを英語で運用しています。 Instagramのフォロワー数は約37万人(*)、Facebookのファン数は約63万人(*)で、その多くがアメリカやイタリアなどの欧米の他、タイ、インドネシア、フィリピンなどの東南アジアのユーザーです。 訪日旅行に関するさまざまな情報を日々発信していると、世界中のユーザーから多くの人気を集める投稿が見えてきます。 そこで今回は、2019年の全投稿の中から多くの「いいね」を獲得した投稿ランキングベスト10を、InstagramとFacebookそれぞれご紹介します。 (*)2020年1月15日現在の数値です。 人気を集めた投稿の特徴や投稿フォーマットとは?

  4. 2019年12月8日 · 関連記事を読む Instagramで地域の魅力を海外へ。『効果的な情報発信を行うためのInstagram運用ガイドライン』(JNTOデジタルマーケティング連載vol.3) 日本政府観光局(JNTO)が訪日プロモーションSNS事業を通じて培ったノウハウや知見をまとめたガイドラインの第2弾『効果的な情報発信を行うための ...

  5. 投稿冒頭でメッセージや簡単な質問を投げかけると、ユーザーとの交流につながります。. 上の例では、テキストが2行に収まっているため、ファーストビューでほぼ全文を読むことができます。. 短文投稿を行う場合はこのようにコンパクトで過不足のない ...

  6. 日本政府観光局(JNTO)のローマ事務所の基礎情報や担当地域、業務内容などについてご紹介しています。 所長からのメッセージ:水内 賀之 イタリアからの訪日旅客数は2019年までは着実な伸びを示しておりましたが、新型コロナウイルス感染症による影響により環境が一変をして、これから再 ...