搜尋結果
2023年12月15日 · 訪日インバウンド富裕層の心を掴む「歩く旅」の魅力とは. 移動手段として最も根源的な「歩く」という行為を通じて、訪日インバウンドに向けて「高付加価値な旅行」を提供する事例があります。. その代表例として挙げられるのが、香港と日本を拠点に ...
- 欧米豪を中心とした外国人に人気の熊野地域
- 熊野を訪れる外国人への受け入れ態勢
- 熊野本宮観光協会が抱える今後の課題
2004年に世界遺産に登録されたことや、ミシュランのグリーンガイドの日本版で熊野古道、熊野三山、熊野本宮大社が3つ星を獲得したこともあり、熊野一帯は、外国人から高い注目を集めている。平成29年の宿泊者の統計を見ると、国別訪日客が最も多いのがオーストラリアであり、その次にアメリカが続く。またスペインやフランスをはじめとするヨーロッパ全体からの観光客が非常に多く、欧米豪からの観光客が多いことが特徴である。このことについて、小渕様は、「スペインの「サンティアゴ・デ・コンポステーラの道」と熊野古道の共通巡礼手帳を作り、スタンプを集めてもらうなど、そういった 他にも熊野が持つ歴史や文化、禅の雰囲気が受けていると思います。」と語った。
世界遺産登録時と比較すると、40倍もの外国人宿泊者がいるほど、外国人観光客を集める熊野地域。増加する外国人観光客に対する受け入れ態勢に力を入れて取り組んでいるという。「熊野本宮観光協会があるこの世界遺産熊野本宮館ができたときは本当に外国人も少なかったので、英語ができる職員もいませんでした。平成23年くらいから、必ず英語対応できるスタッフが窓口に出る体制をとっています。また、お客様対応はお正月もお盆も関係なく9時から17時まで行なっています。土日祝日対応の観光協会は本宮町がこの辺りでは一番早かったと思います。それぐらい本宮町は観光には力を入れていますから。」と語る。他にも、熊野古道沿いに英語表記の看板を設置するなど、外国人スタッフの外国人目線の意見も取り入れ、受け入れ態勢を強化している。「最初...
今後の課題として、小渕様は、「ひとつの課題として人手不足っていうのはやっぱりありますね。人口もどんどん減っていますし、その中でも英語を喋れる方は少ないですから。人材不足っていうのはこれからの課題になってくると思います。」と語る。そこで、人材不足の解消の目的として、インターンの学生受け入れを3年程前から行なっており、夏休みに、窓口業務や各宿泊施設へ行って業務を体験することが出来る仕組みを始めた。 そんな中で、本宮町にイベントの手伝いに来ていた大学生たちが、卒業をきっかけに本宮町で「くまのこ食堂」という飲食店を昨年オープン。手伝いに来てくれている中で、飲食店があまりない、それもインバウンド客の需要が高い夜開いている飲食店がほぼないという課題に気付き、夜も営業する店をオープンした。「今後このような...
日本政府観光局（JNTO）は、訪日外国人旅行の消費額拡大・地方誘客促進に向けて、高付加価値旅行者* の誘客に向けた各種取組を進めています。 この度JNTOでは、高付加価値旅行者の目線や価値観を理解し、同旅行者が求める体験やサービスを提供
2024年9月17日 · 2015年にオープンした城崎温泉ツーリストインフォメーションSOZORO （以下「SOZORO」）は、JR城崎温泉駅前にあるJNTOの 認定を受けた外国人観光案内所です。 地元のバス会社である全但バス株式会社が豊岡市からの業務委託を受けて運営しており3人のスタッフが常駐しています。 観光案内の他、バスチケットやオプショナルツアー、施設の入場券やお土産の販売、レンタサイクルの貸出など多岐に渡るサービスを日本語と英語で提供しています。 ―どの国や地域からの外国人旅行者が多く、どのようなお問い合わせが寄せられていますか。 2023年の SOZORO への来訪者数は、日本人 5 万 7624 人、外国人 8,636 人で外国人旅行者については、ほぼコロナ前まで回復しました。
2024年10月16日 · 訪日外客数（2024年9月推計値）. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。. 9月の訪日外客数は、2,872,200人で、前年同月比では31.5%増、2019年同月比では26.4%増となり、8か月連続で同月過去最高を記録した。. また、9月までの累計 ...
2024年7月17日 · 参加者は、至近距離で世界最高峰の演舞を鑑賞できたことに心打たれていた他、師範やインストラクターの人柄もあり、親しく交流しながら体験できたことで、「自分の顧客、特にファミリー層が好きになると確信した」「素晴らしい文化に浸ることが ...
•20～30代は友人と旅行することが多く、20代以上は「夫婦・パートナー」又は「家族・親族」で旅行する者が多いこと を踏まえ、それぞれに訴求するコンテンツをSNSなど年齢層に応じた親和性の高い媒体により発信する。
