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  1. 2024 年5 月15日. 訪日外客数(2024年4月推計値) . 4月:3,042,900人、2か月連続で300万人を超える . 4月の訪日外客数は、3,042,900人となり、前年同月では56.1%増、2019年同月では. 4.0%増となった。 春の桜シーズンによる訪日需要の高まりに加え、東南アジアや中東地域を中心. にイスラム教の断食明けに合わせて海外旅行需要が増加したことにより、2か月連続で300万人. を突破した。 なお、4月までの累計は11,601,200人となり、1,000万人を超えた。 東アジアでは韓国、東南アジアではインドネシア、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外. 客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。

  2. 2019年実績との比較を行っている。 *月別推計値と2003年以降の訪日外客数は、下記リンク「訪日外客統計」参照のこと。 https://www.jnto.go.jp/statistics/data/visitors-statistics/ 「月別推計値(Excel)」、「国籍/月別 訪日外客数(2003年〜2024年)(PDF・Excel)」 *最新の市場動向トピックスは下記リンク参照のこと。 (※3・4月のトピックスは2024年6月上旬頃に掲載予定。 https://www.jnto.go.jp/statistics/market-info/market-topics/ . *訪日外客数とは、法務省集計による出入国管理統計に基づき、算出したものである。 訪日外客は、外国人正規入国.

  3. 2024年1月17日 · 訪日外客数(2023年12月および年間推計値) 12月:2,734,000人、コロナ禍以降で最多を更新/2023年計:25,066,100人、年間で2,500万人を突破. 訪日外客数(2023年12月および年間推計値). ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。. 12月の ...

  4. 2024 年1 月17日. 訪日外客数(2023年12月および年間推計値) . 12月:2,734,000人、コロナ禍以降で最多を更新 . 2023 年計:25,066,100 人、 年間で2,500万人を突破. 12月の訪日外客数は、2019年同月108.2%となる2,734,000人と新型コロナウイルス感染症拡. 大後で単月過去最多となるとともに、12月として過去最高を記録した。 23市場のうち12市場(韓国、台湾、香港、シンガポール、インドネシア、ベトナム、インド、豪. 州、米国、カナダ、メキシコ、中東地域)において12月として過去最高を記録したほか、香港、シ. ンガポール、インドネシア、豪州では単月過去最高を更新した。 特に、東アジアでは韓国や台湾、欧.

  5. 2024年4月17日 · 春の桜シーズンによる訪日需要の高まりに加え、今年はイースター休暇が3月下旬から始まったこともあり、単月として過去最高を更新するとともに、初めて300万人を突破した。 東アジアでは台湾、東南アジアではフィリピン、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。 23市場のうち17市場(韓国、台湾、香港、シンガポール、フィリピン、ベトナム、インド、豪州、米国、カナダ、メキシコ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、北欧地域)において3月として過去最高を記録したほか、ベトナム、インド、米国、カナダ、メキシコ、ドイツ、イタリア、北欧地域では単月過去最高を更新した。

  6. 香港事務所の主なプロモーション活動. 【2020年度における通年】 ・コロナ禍に伴い変化する香港市場の流行・トレンド等を把握し、それらのテーマと連動させることで、将来的な訪日旅行への興味・関心の醸成・強化し続けるオンライン・プロモーションを展開しています。 【2020年11-12月】 ・高頻度の訪日リピーターを念頭に、今後の訪日旅行再開への期待が持続するように、香港人の関心が高い「グルメ」「温泉」「アクティビティ」を軸に、どの世代でも、誰と一緒に行っても楽しい日本の旅をテーマとした映像や具体的な旅行イメージを広く自然な形で認知して貰う屋外広告を実施しました。

  7. 2024年3月21日 · 本アワードは、デスティネーションのほか、宿泊施設などの業種別に構成され、加盟旅行会社による投票により受賞者が決定します。 デスティネーション部門のアワード「Most Desired Preferred Destination」の日本の受賞は2019年、2020年に続き3回目となります。 JNTOは2018年よりSerandipiansに加盟し、欧州からの高付加価値旅行者向けプロモーションを強化しています。 具体的には、商談会への参加、旅行会社の訪日招請、ニュースレターの発行などを行い、同コンソーシアムに加盟する旅行会社とのネットワーク強化ならびに日本への送客促進に取り組んでいます。