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2021年11月2日 · インバウンド再興に向け、グローバルキャンペーン「Enjoy my Japan」サイトと動画をリニューアル. JNTOでは、主に欧米豪を対象に2017年度からグローバルキャンペーン「Enjoy my Japan」を展開していますが、この度、キャンペーンサイトと動画を ...
2019年3月5日 · まとめ. 今回調査した7つの地域に共通するのは、やみくもにインバウンドに取り組むのではなく、その地域の強みや魅力を分析・理解し、自分たちの課題を明確化して、取るべき手法を絞り込んでいることです。 地域でインバウンドに取り組む皆様には、今回紹介する取り組み事例を参考にしていただき、それぞれの地域の実情にあった手法や実践する際のコツやポイントなどを取り入れていただければと思います。 地域の取り組み事例 インバウンドノウハウ 地域の皆様へのお知らせ 地域との連携事業 セミナー・講演を通じた情報提供 デジタルマーケティングの活用支援. 日本版DMOがスタートして丸3年が経ち、各地のDMOの取り組みも活発になっています。
2024年2月16日 · 2025大阪・関西万博に向けた機運醸成の取り組み. VJTM & VJMM 2023と合同開催した「ツーリズムEXPOジャパン2023」では、2025大阪・関西万博をPRするブースが日本国際博覧会協会によって設置されました。 イベントには大阪・関西万博公式キャラクターのミャクミャクも登場し、来場者に向けて万博の魅力が発信されました。 JNTOもツーリズムEXPOジャパン及び日本国際博覧会協会と連携しながら、VJTM & VJMMの海外バイヤーに対して、以下のような万博の情報発信に取り組みました。 開催3日目には、バイヤーがツーリズムEXPOジャパンの会場をテーマに沿って視察する5種類のミニツアーを実施。
- ―アジアにおける大規模キャンペーン事業の概要について
- ―訪日外国人旅行消費額への意識の重要性
- ―コンテンツの商品化において重要なこと
「本キャンペーンは、東・東南アジア市場(計10市場)*のライトリピーター(訪日回数2~5回程度)およびその潜在層に向けて、体験型コンテンツを訴求し、地方への誘客を図ること、そして消費額を向上させることを目的としています。 何度も訪日していただくことを想定し、『季節ごとに楽しむ日本』と基本方針を設定し、訴求エリアと季節を掛け合わせたコンテンツ商品の広告のみならず、OTAと連携し、販促につなげるプロモーションを行っています。訴求エリアは全国各8ブロックであり、2020年度から西日本から本キャンペーンを実施し、2021年度中に東北、関東、中部、関西、瀬戸内、九州の映像とWebサイトを、2022年度中に北海道、沖縄の映像とWebサイトを完成、露出をしていく予定です。 実際に制作した映像はこちら 本キ...
「訪日外国人旅行者数については、2030年度政府目標の6000万人に向けて順調に伸びつつあるものの、訪日外国人旅行消費額目標の15兆円は現時点では非常に高い目標であり、意識して消費額の向上に向けて取り組む必要があります。 消費単価に関して、中国市場はアジア市場の中でも消費額が大きく、旅行中の消費における買物代は高い割合を占めていますが、レジャー費は2-3%と低い水準であり、20市場平均のレジャー費も3.9%です。米国やフランスなどの観光大国における海外からの旅行者のレジャー費への支出割合は10%近くであり、今後訪日旅行においても、レジャー費の消費額を増やしていくことが重要です」
「コンテンツの商品化においては、『①価格設定の妥当性』『②ルートの考慮』『③他地域のコンテンツ商品の研究』がより重要だと考えています。 『① 価格設定の妥当性』―各地域のコンテンツ商品を横並びに見た時に、類似コンテンツ商品でも価格設定に大きくばらつきがあるので、価格の妥当性について慎重に検討し、消費額向上へと結びつけることが重要です。 『② ルートの考慮』―優良コンテンツがあっても、観光客が訪れなければ意味がないことから、アクセスやルートを意識して造成し、そのコンテンツの周辺でも消費を促すような仕掛けを作ることによって、消費額の向上と地域の潤いにつながります。 『③ 他地域のコンテンツ商品の研究』―他地域の類似コンテンツ商品の良いところは真似をし、コンテンツ商品の磨き上げをしていくことが重要...
2020年2月6日 · インバウンドに役立つWebサイト、SNS、YouTubeの運用方法(JNTOマーケティング研修会テーマ2 ※講演資料の一部掲載) JNTOが全国各地で開催している「JNTOマーケティング研修会」では、デジタルマーケティングやオリパラなどをテーマに講演を行っています。
2022年3月14日 · そこでJNTOでは「在留外国人」の発信力に注目し、2020年度と2021年度の2回にわたり在留外国人連携事業を実施いたしました。. 日本の在留外国人数は平成24年以降右肩上がりで推移し、令和2年末には約290万人(出展:出入国在留管理庁)におよんでいます ...