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1 天前 · 2024年度 新卒採用情報. 地域インバウンド促進に関する情報はこちら. 報道発表・お知らせ. すべてのお知らせ. 絞り込み. 2024年5月22日. JNTOからのお知らせ 入札等公告. 入札等公告情報を更新しました. 2024年5月17日. JNTOからのお知らせ MICE. ICCAより2023年の国際会議統計が発表. 2024年5月17日. 出展・参加者募集 北米 欧州 米国 スペイン MICE. MICE専門見本市（IMEX America 2024／IBTM World 2024）出展団体募集（締切：6/17） （PDF） 2024年5月17日. 出展・参加者募集 北米 米国.
統計表. 直近2カ⽉の訪⽇外客数推計値の統計表を掲載しています。 2024年4月推計値 （Excel） 2024年3月推計値 （Excel） 時系列推移表. 国籍/月別 訪日外客数（2003年～2024年） （PDF） 国籍/月別 訪日外客数（2003年～2024年） （Excel） 国籍/目的別 訪日外客数（2004年～2022年） （PDF） ビジット・ジャパン事業開始以降の訪日客数の推移（2003年～2022年） （PDF） 年別 訪日外客数、出国日本人数の推移（1964年‐2022年） （PDF） 「⼊国外国⼈の男⼥別、年齢別、国籍別」については、法務省発表の出⼊国管理統計年報（当該年の翌年7⽉に公表）により公表されています。
- 3年ぶりにリアル会場を設置。オンラインと併せた初のハイブリッド開催
- 参加者の評価とサステナブルに留意した会場運営
- 世界19カ国45名のバイヤーがファムトリップに参加
VJTM&VJMM は、1996年から毎年開催している国内最大級のインバウンド商談会。さまざまなインバウンド関連ビジネスを創出するため、世界各国・地域から集まった旅行会社のバイヤーと日本国内の観光関連セラーとの商談の場を提供しています。 2019年の大阪での開催以来、コロナ禍によって2020年は開催中止を余儀なくされ、2021年にはオンラインのみで開かれていましたが、2022年は3年ぶりにリアルな会場を設け、オンラインと併せた初のハイブリッド開催となりました。 計画段階では、日本をはじめ海外各国・地域のコロナの対策状況の見通しがつかず、どの市場からバイヤーが来日できるか見えづらい部分もあったため、どのようなスタイルで開催するかぎりぎりまで検討することとなりましたが、幕を開けば22市場からバイ...
期間中に計5,394件の商談が行われ、参加者の満足度は45.4％が最上位評価という結果になりました。 参加した日本のセラーからは、「初めて会った会社から連携・販売依頼が数件あり、とても満足している」（旅行会社）、「商談がスケジュールにびっしり入っており、満足できた。バイヤーの質も高かった」（運輸・交通）、「数年ぶりにオフラインで開催されたことで、より具体的な商談ができた」（観光協会）といった前向きな声が多く聞かれました。 各国のバイヤーからも「ランドオペレーターや観光協会と会えて非常に嬉しい。求めていた一部商品もついに取得することができ、VJTMに感謝。本当にありがとう」（香港/オンライン）という声や、「2年間におよぶ日本での活動休止後、日本の現状や情報を更新するのに非常に有意義だった」（イ...
商談会終了後は、3年ぶりにファムトリップを催行。これからのインバウンドにおいて必要な、訪日客一人あたりの消費額と滞在日数の増加を目指し、たとえば「新潟コース」では佐渡のたらい舟体験、「山梨・静岡コース」では茶畑での日本茶体験、「山形コース」では羽黒山を白装束で歩く山伏修行体験など、各コースに体験型アクティビティが盛り込まれました。 屋外での体験コンテンツは、コロナ禍を経て「密を避けて自然の中で過ごしたい」という消費者ニーズを満たす観光資源としても有力。さらに「サステナブルな旅をしたい」というニーズの高まりに応え、視察先の選定にあたっては、サステナブルな観光施設や宿泊施設を紹介することを優先しました。地産地消や伝統的な生産手法など、それぞれのサステナブルな取組内容を行程表に記載し、参加者に説明...
主に日本政府観光局（JNTO）が主催または出展する、世界各市場での旅行商談会・旅行博・見本市・セミナー等への出展者、参加者、資料提供協力等の募集情報を掲載しています。
JNTOについて. 日本政府観光局（JNTO）は、訪日インバウンドの拡大を通じ、 国民経済の発展、地域の活性化、国際的な相互理解の促進、日本のブランド力向上を実現し、日本の未来をより豊かに、元気に、明るくすることを目指します。. 日本政府観光局 ...
HOME ＞ JNTOについて ＞. 事業計画・活動報告書. JNTOの事業や財務状況などについての報告書類です。 国際観光振興機構 (JNTO)は、独立行政法人通則法 (平成11年法律第103号)第30条第1項の規定により、国土交通大臣が定めた｢中期目標｣を達成するための｢中期計画｣を作成し、認可を受けています。 その後、同法31条第1項の規定により、｢年度計画｣を定め、国土交通大臣に届け出るとともに、公表しています。 中期目標･中期計画･年度計画. 業務実績評価. 決算等報告書・事業報告書. 日本政府観光局（JNTO）の事業計画や財務状況などを含めた活動報告にかかる資料を公表しています。
2021年3月10日 · 2021年3月10日. JNTOおすすめ SDGs インタビュー（JNTO・有識者） コンテンツ造成 自治体・DMO. 地域のサステイナブルな取組を観光の魅力に―日本版 持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）とは（後編）―. 日本版 持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）をご存知ですか。 持続可能な観光の推進に資するべく、各地方自治体やDMOの皆様が多面的な現状把握の結果に基づき、持続可能な観光地マネジメントを行うための観光指標として、観光庁が2020年に策定したものです。 こちらの記事では、JSTS-Dの策定や普及に取り組む観光庁外客受入担当参事官室の大野一様へのインタビュー（後編）を掲載します。 観光を通じたサステイナブルな地域づくりにご関心のある方はぜひご参考ください。
