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南北3,000kmに及ぶ弓なりの国土に亜熱帯から亜寒帯までの気候帯が広がり、四季の変化や豊富な海洋資源、多様な生物などに恵まれた島国・日本。 こうした日本の地形・気候的特性を背景に、日本の独自性の根源である"自然と自然に根ざした文化"をコンセプトとして、サステナブル・ツーリズムの観光コンテンツを紹介する英語版デジタルパンフレット「EXPLORE DEEPER -Sustainable Travel Experiences in JAPAN-」を作成しました。 パンフレットでは、「自然を楽しむアウトドア・アクティビティ」「エコ・フレンドリーな宿泊施設」「地域に根付く伝統文化」など10のテーマに合わせて、50の観光コンテンツを紹介。
また、マカオは、人口68万人と少ないですが、訪日客数は12万人を超える高密度マーケット（香港・台湾に次いで世界第3位！ ）です。 マカオ空港のみならず、地方への定期直行便が充実した香港空港から日本に出かける人も多い成熟市場ですので、地方誘客の点でも成果が出やすい注目市場です。
訪日マーケティング戦略 市場・地域別プロモーション テーマ別プロモーション. 日本政府観光局（JNTO）のテーマ別プロモーション業務（高付加価値旅行、サステナブルツーリズム、アドベンチャーツーリズムなど）の取り組み事例についてご紹介してい ...
ATデスティネーションとして 2025 年にアジア No1 となることを目指し、世界最大のAT旅行関係者の国際団体であるAdventure Travel Trade Association（ATTA）と連携し、日本各地への誘客を図る。 ※ATTA が毎年発表する AT オペレーターを対象とした調査（Primary Host Market) セールス強化. アドベンチャートラベル・ワールドサミット（ATWS）北海道・日本の好機を捉え、プレサミットアドベンチャー（PSA）※ のコースを中心とした日本の各地域の旅行商品の造成・販売を支援（BtoB）※ ATWS本大会前に任意参加で実施される3～6泊の体験ツアー. 情報発信強化. PSAコースを中心とした日本の各地域のATの魅力を発信（BtoC）
- 高付加価値旅行コンテンツの収集と海外向けの情報発信
- 高付加価値旅行を取り扱う海外旅行会社とのネットワーク拡充、海外セールスの強化
- 国内旅行業界関係者のネットワーク構築
日本各地で造成が進められているその地域ならではの特別な体験プログラムを収集し、各分野の専門家による評価を経て、高付加価値旅行コンテンツとして選定しています。選定したコンテンツは、動画やデジタルパンフレット、高付加価値旅行の魅力を発信する特集ウェブページで多言語で紹介し、海外の旅行業界関係者へのセールスに活用するとともに、高付加価値旅行者に向けて発信しています。
高付加価値旅行を取り扱う海外の旅行会社とサプライヤーが加盟する、高付加価値旅行コンソーシアムに加盟し、コンソーシアムが主催する商談会へ参加するほか、加盟旅行会社へ向けた情報発信や旅行会社招請を行っています。併せて、高付加価値旅行に特化した海外の主要な商談会等に出展し、訪日高付加価値旅行の認知向上、具体的な商談に繋げるセールス活動を行っています。また、JNTOの海外事務所のネットワークを活用し、海外の有力な旅行会社が参加する商談会を主催することで、日本国内のサプライヤーへのセールス機会を創出しています。
DMC（Destination Management Company）やDMO、自治体、宿泊施設、アクティビティ事業者等、日本国内の高付加価値旅行に関わる組織・団体間のネットワーク化の促進を図っています。また、高付加価値旅行向けの取り組みについて、国内関係者を対象とした個別コンサルティングを実施しています。
2024年3月15日 · アジアにおけるVirtuosoとの積極的な事業連携が高評価を獲得. 日本政府観光局（JNTO）は、北米を中心としつつアジアでも加盟旅行会社を増やしている高付加価値旅行コンソーシアム「Virtuoso」*1主催の「Virtuoso Asia 2024 Award」において、2023年にアジアで ...
2024年3月21日 · 本アワードは、デスティネーションのほか、宿泊施設などの業種別に構成され、加盟旅行会社による投票により受賞者が決定します。 デスティネーション部門のアワード「Most Desired Preferred Destination」の日本の受賞は2019年、2020年に続き3回目となります。 JNTOは2018年よりSerandipiansに加盟し、欧州からの高付加価値旅行者向けプロモーションを強化しています。 具体的には、商談会への参加、旅行会社の訪日招請、ニュースレターの発行などを行い、同コンソーシアムに加盟する旅行会社とのネットワーク強化ならびに日本への送客促進に取り組んでいます。
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