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2024年2月16日 · 日頃から付き合いのあるバイヤーと対面で話ができたことや、海外に出張せずに新規バイヤーの開拓ができたこと、具体的な送客につながる商談が多かったことなどから、アンケートではセラーの58％から「満足できた」という最上位評価を得ました。 また、成約の可能性がある商談件数は、1セラー当たり平均7件でした。 海外から参加したバイヤーは、新型コロナウイルスの収束後初めての完全リアル開催に期待を持って来日しており、情報収集やネットワーキングに熱心に取り組む姿が印象的でした。 「新しいセラーに会う機会があまりないため、良い商談をすることができた（シンガポール）」「商談会場は素晴らしくまとまっており、非常に実り多いものだった（フランス）」という声が聞かれ、バイヤーの72％から「満足できた」と高い評価を得ました。
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
2022年3月25日 · 2021年9月20～24日、アドベンチャーツーリズムの国際サミット「アドベンチャートラベル・ワールド・サミット（ATWS）2021バーチャル北海道／日本」（以下ATWS北海道／日本）が開催されました。. アジア初となる本サミットは、北海道でリアル開催される予定 ...
2024年1月9日 · その要因を考えると、まず一つ目は北海道の雄大な自然に、世界でも非常に注目度の高い日本文化、そして地域固有のアイヌ文化のストーリー性がしっかりと重なりあった北海道 AT のあり方を具現化できたこと。 これが非常に大きかったと思います。 それから二つ目、日本の国民性でもある緻密さです。 他国では見られないような丁寧なスケジューリングや、問い合わせがあれば可能な限り速やかに対応するなどの対応の細やかさに、誰もが安心して旅程を楽しむことができたと聞いています。 さらにそこに、目的地まで過剰な負荷をかけずにたどり着くことができる世界屈指のインフラストラクチャーが加わり、それらを総合して「最高の ATWS だった」という、これ以上ない評価を得られたのではないかと考えています。
2020年1月20日 · 日本に誘致できる案件のリサーチや支援、開催に向けたコンサルティングを行う誘致推進グループと、MICE誘致に向けたブランディングなどの戦略を立てる市場戦略グループの2チーム体制で運営しています。 「私たちは2020年までに、アジア、環太平洋地域全体で1年間に開催される国際会議のうち、30％を日本で開催することを目標に誘致活動を行っています。 しかし2020年はオリンピック・パラリンピックの影響により、国際会議を東京で開催することが難しい状況です。 そのため、地方を含め日本全体での開催に向けた誘致活動を行う必要があります」（板垣） 関連記事を読む. ラグビーからオリパラへ、メガイベントを契機とした地域プロモーションの戦略（JNTOマーケティング研修会テーマ5 ※講演資料の一部掲載）
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2019年3月4日 · 2016年に日本版DMOとして第一弾登録された、全国に先駆けて地域連携に取り組んだ地域です。 しかし、はじめからうまく連携が機能したわけではありません。 まず、医療や交通など「連携しやすい分野」から着手し、成功体験を作ってから、インバウンドに広げていったという経緯を経ています。 また、足並みがそろわない要因として、同じ土俵で議論するための共通認識が欠けていることが考えられます。 そこで、秩父地域おもてなし観光公社は、「インバウンドに関わる全員がインバウンドの知識を効率よく共有するための仕組み」として、「インバウンド政策コア会議」を立ち上げました。 コア会議の特徴は、行政側の人間だけでなく、民間事業者を巻き込んでいることです。
