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所長からのメッセージ:小沼 英悟. 日本人観光客に負けないレベルの知識と情報をリアルタイムで入手し、時々の目的に合わせ最適な日本国内の訪問先を選択し、関心ある商品やサービスがあれば、そこまで出向き積極的な消費もする。. そのような、日本 ...
日本政府観光局(JNTO)のストックホルム事務所の基礎情報や担当地域、業務内容などについてご紹介しています。.
中東地域市場. 訪日インバウンドにおける香港市場の基礎情報や最新の動向、香港市場での日本政府観光局(JNTO)の取り組みなどについてご覧いただけます。. インバウンドにおける各地域・企業でのお取り組みにご活用ください。.
全体方針. 海外旅行者のほとんどが訪日経験者である成熟市場。. 訪日旅行回数が増えるに伴い、 旅行消費額単価が向上 する傾向があるため、 リピーターの更なる訪日 を促す。. 具体的には、 再訪日意欲を喚起 させるために新規開業施設情報等をきめ細か ...
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか?訪日旅行での特徴は?
- 国内の地方エリア訪問の可能性は?
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行(「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など)であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では7割超の海外旅行実施者が、大都市(東京、大阪・京都)以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
JNTOでは各国・地域の訪日旅行市場特性に合わせた旅行会社招請を実施することで、魅力的な訪日旅行商品の造成支援と地方誘客の促進に取り組んでいます。 事例紹介. VISIT JAPANトラベル&MICEマート開催に合わせた視察ツアー. JNTOが日本で開催する大規模商談会「VISIT JAPANトラベル&MICEマート」では、海外から参加する訪日旅行取扱旅行会社等の参加者に対して、日本各地の観光地を視察するファムトリップを実施しています。 2022年は、コロナ後に関心が高まると期待されるアウトドアアクティビティやコロナ禍以降に開業した視察先を含む各地の観光資源の魅力を伝えることを目的とした6種類の行程を設定。
業務内容. 訪日プロモーション業務. 一般消費者向けイベント出展・開催. フィリピン最大級の旅行博「Travel Tour Expo」や「Travel Madness Expo」への出展、日本大使館や他の独立行政法人等との連携イベントの開催を行っています。 各種視察ツアーへの協力. 旅行会社、メディア、インフルエンサー等を日本に招請し、商品造成・情報発信につなげています。 ウェブ・SNSでの情報発信. フィリピンのインターネット利用時間の長さは世界有数。 デジタルマーケティングの手法を使って訪日への興味・関心を高める情報発信を続けています。 国際会議等の誘致・開催支援. インセンティブツアーの促進. フィリピンでは社員旅行が人気。