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2024年2月16日 · 日本政府観光局（JNTO）は2023年10月26～28日の3日間、インバウンド関連ビジネスを創出する商談会「VISIT JAPAN トラベル ＆ MICEマート 2023（VJTM & VJMM 2023）」を、大阪にて、4年ぶりの完全リアル形式で開催しました。 世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2023」との合同開催で、世界33カ国・地域から訪日旅行を取り扱う旅行会社258社と、日本全国の観光関係事業者300団体が集結。 日本の新しい観光資源をアピールする等活発な商談が行われました。 目次.
海外旅行者のほとんどが訪日旅行経験者であるという市場特性を踏まえ、リピーターであっても経験したことがないような地方の魅力をオウンドメディアや旅行博出展などを通じて発信するとともに旅行会社に関連旅行商品の造成を促すことで、 リピーターの更なる訪日 と 地方誘客の促進 を目指す。 家族・親族旅行の中核世代である30～40代及び訪日旅行の最大ボリューム層である20～40代を対象に、最新のアドベンチャートラベルや飲食施設の情報を積極的に発信し、 地方誘客促進・旅行消費額単価向上 を図る。 旅行消費額単価を向上 させるため、50代以上の高所得者層を対象に、上質な宿泊・飲食施設やSDGsを意識した文化体験などのコンテンツ紹介の発信を強化する。
中国市場マーケティング戦略. 全体方針. 全市場の中で最大の訪日旅行者数（2019年）を擁する市場である。 訪日旅行意欲を引き出すため、競合国・地域との差別化はもとより、 中国の国内旅行との差別化 に留意する。 最大ボリューム層である20～40代をターゲットとし、中でも リピーターと高所得者層の早期訪日、地方誘客 を促すプロモーションを実施する。 リピーターについては、 自然、伝統文化、食を中心としたコンテンツを訴求することにより、 地方誘客を促進 する。 高所得者層については、 主にBtoBの取組を通してモデル観光地※をはじめとする付加価値の高い日本の魅力について周知することにより、 旅行消費額単価を向上 させる。
+86-21-5466-2808. www.japan-travel.cn/ 所長からのメッセージ：山田 泰史. 2021年1月にコロナ禍の中、着任致しました。 いまだに自由な往来が制約されるなど、新型コロナの影響を受け尋常ならざる状況ではありますが、中国は経済的にはいち早い回復を遂げており、当地上海はその経済成長を牽引しています。 新型コロナは新たな生活スタイルをもたらしており、旅行のスタイルも安心安全をベースに、個々が興味を持つテーマ性の高い旅行『深度遊』が更に進むと思われます。 上海および華東地域は訪日旅行の中国最大の送り出し地域であり、訪日旅行に対する関心も依然として高い状況ですので、中国人旅行者の誘致についてご検討の際には、お気軽にご連絡下さい！ 担当地域.
2024年. 2023年. 2022年. 2021年. 2020年. 2019年. 2018年. 台湾市場動向トピックス2024年1〜2月. 台湾市場のお知らせ. 2024年4月12日. 出展・参加者募集 東アジア 台湾. 台湾市場/訪日教育旅行促進事業 ＜台北・高雄での個別相談会（6 月）、 日本での意見交換会・国内地方視察（10 月）＞参加者募集 （PDF） 2024年4月5日. 出展・参加者募集 東アジア 台湾. 台湾三大都市旅行博でVJブースステージPRを行う団体を募集（申込締切：4/22） （PDF） 2024年1月26日. 出展・参加者募集 東アジア 台湾. 2024年度台湾におけるJNTO出展旅行博の出展申し込み窓口ご案内 （PDF） 2024年1月25日.
2023年10月27日 · JNTOは2023年9月6日・7日に「2023年度第26回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム」を東京・渋谷のセルリアンタワー東急ホテルで開催しました。 このフォーラムは2004年から毎年、JNTO賛助団体・会員向けに開催しているイベントですが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、すべてのプログラムをリアル形式で行ったのは4年ぶりです。 2日間で約600人の賛助団体・会員の皆様に来場いただいたほか、各講演についてはリアルタイムでストリーミング配信するとともに、アーカイブ配信により来場いただけなかった皆様にもご覧いただきました。 本記事では、インバウンド旅行振興フォーラムの開催報告と、今後予定しているJNTO賛助団体・会員向けサービスについてご紹介します。 目次.
日本ならではのサステナブル・ツーリズムの魅力や、旅行者が体感できる体験型の観光コンテンツの他、デジタルパンフレットにない新たな掲載コンテンツとして、旅行者がサステナブルに旅をするための10のアイディアを紹介しています。 特設ページ「Sustainable Travel Experience in JAPAN」（英語） 今後も、このようなJNTO自身の特設ページやSNSによる情報発信と、海外メディア向けニュースレターを通じた記事化促進、旅行雑誌での記事広告掲載等により、サステナブルな旅ができるデスティネーションとしての日本の認知拡大を図っていきます。 関連記事を読む.
