黃金海岸復活節2023 相關
廣告
搜尋結果
2023年4月の訪日香港人数は、対2019年同月比21.6％減の152,800人であった。 香港居民の日本からの入境時の陰性証明書提出等の撤廃（3月末で終了）や、香港＝中部間の復便、香港＝成田間の増便など、日本への直行便数は前年同月に比べ回復傾向にあり、訪日 ...
2023年12月の訪日香港人数は、対2019年同月比0.6％増の251,100人であった。 旅行代金の高騰があるものの、直行便の回復、地方路線の復便、紅葉シーズンによる訪日需要の高まり等の影響もあり、訪日香港人数は2019年同月比で増加した。
2024年1月17日 · 2024年1月17日. 報道発表 統計発表. 訪日外客数（2023年12月および年間推計値） 12月：2,734,000人、コロナ禍以降で最多を更新／2023年計：25,066,100人、年間で2,500万人を突破. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 12月の訪日外客数は、2019年同月比108.2%となる2,734,000人と新型コロナウイルス感染症拡大後で単月過去最多となるとともに、12月として過去最高を記録した。 23市場のうち12市場（韓国、台湾、香港、シンガポール、インドネシア、ベトナム、インド、豪州、米国、カナダ、メキシコ、中東地域）において12月として過去最高を記録したほか、香港、シンガポール、インドネシア、豪州では単月過去最高を更新した。
2024年2月16日 · 日本政府観光局（JNTO）は2023年10月26～28日の3日間、インバウンド関連ビジネスを創出する商談会「VISIT JAPAN トラベル ＆ MICEマート 2023（VJTM & VJMM 2023）」を、大阪にて、4年ぶりの完全リアル形式で開催しました。 世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2023」との合同開催で、世界33カ国・地域から訪日旅行を取り扱う旅行会社258社と、日本全国の観光関係事業者300団体が集結。 日本の新しい観光資源をアピールする等活発な商談が行われました。 目次.
- 「第25回jntoインバウンド旅行振興フォーラム」開催
- 「高付加価値旅行」「サステナブルツーリズム」「アドベンチャートラベル」の３つのテーマに沿った講演も
- 今後予定している賛助団体・会員の皆様向けサービスについて
2日間にわたって講演会を開催
東京・目黒の「ホテル雅叙園東京」を会場に、オンラインも用いたハイブリッド形式で2日間にわたる講演会を開催しました。 JNTO海外事務所長による各国の市場動向やプロモーションターゲットに関する講演、本部部門長によるMICEや高付加価値、地域連携をテーマとした講演など、全26のプログラムをお届け。外部有識者を集めてのサステナブルツーリズムを題材としたパネルディスカッションや、アドベンチャートラベルを取り上げた基調講演なども行われ、講演の様子はリアルタイムでオンライン配信されました。
3年ぶりのFace to Faceでの交流。ウォークイン相談会や交流会も盛況
会場内のホワイエにはウォークインブースを設置。海外事務所・本部担当部を含め24のデスクを置き、事前予約なしで、参加者が気軽に相談に立ち寄れる相談会も開催しました。 講演会の空き時間等を活用して足を運ぶ参加者が多数あり、人気のブースは行列が出来るほど。あえて事前予約制としなかったことで、ターゲットとして想定していなかった市場にも興味を持って立ち寄っていただいた参加者も多くいらっしゃり、そこでまた新たな交流が生まれました。 また、1日目の講演会後には、少人数に制限しながらではあるものの、コロナ禍では実施出来なかった飲食を伴う交流会も開催。 賛助団体・会員の皆様同士、JNTO職員とのネットワークを深める機会となりました。感染症対策として換気はもちろん、ノンアルコールと共有物への接触が少ないフィンガーフードを提供したことで「安心して参加出来た」という声も聞かれました。
SDGsを意識したイベント運営
本フォーラムは、SDGsに配慮して運営されました。QRコードの提示で入場出来るシステムを導入し、チケット発券を不要とするだけでなく、毎年冊子にてお渡ししていた講演資料は全てポータルサイトよりPDFでご覧いただくことでペーパーレス化。 他にも、参加者の方々に提供する飲料水は再生可能な紙製のボトルを使用するなど、プラスチックを削減し再生可能な資源を利用することで環境に配慮したイベントにするよう注力しました。
高付加価値旅行について、JNTO本部・米国・中東の三者で講演
高付加価値旅行について、担当であるJNTO市場横断プロモーション部長、富裕層市場が大きいとされる米国市場のロサンゼルス事務所長、中東市場のドバイ事務所長の三者にて講演。 アフターコロナで注目される富裕層に向けた高付加価値旅行のプロモーションを進めるにあたり、横断的な取り組みの照会や参画機会のご案内に始まり、米国市場、中東市場それぞれの高付加価値旅行における業界構造や顧客のニーズなど、それぞれの目線からのヒントが示されました。
外部講師を招いてのパネルディスカッションと基調講演
サステナブルツーリズムとアドベンチャートラベルについては、インバウンド旅行振興フォーラム初の試みとして外部講師を招いたパネルディスカッションと基調講演を実施しました。 初日のパネルディスカッションでは、“サステナブルツーリズムを通じた地域の活性化について”と題し、一般財団法人沖縄観光コンベンションビューロー会長・下地芳郎氏、カナダ観光局日本地区代表・半藤将代氏、アルパインツアーサービス株式会社代表取締役社長／日本アドベンチャーツーリズム協議会理事・芹澤健一氏をパネリストに迎え、JNTO理事長代理の蔵持京治をファシリテータ―として90分の講演が行われました。 それぞれの立場から参加者に向けて、サステナブルツーリズムに取り組む必要性の理解と、具体的に何をすべきか、どう取り組んでいくかについて参加者が考えていくためのきっかけとなるようなメッセージが発せられました。 また2日目は“世界のアドベンチャートラベルのトレンドと日本における可能性について”と題し、アドベンチャートラベルの国際団体であるAdventure Travel Trade Association(ATTA) 、Region...
ターゲット調査結果の公表
上述の海外事務所長の講演では、各市場における最新動向に加え、JNTOが実施した全ての調査事業を踏まえた今後のプロモーションターゲットの特徴や主な取組についてもお伝えしました。 『22市場基礎調査』と呼ばれる今回の調査事業は、2022年4月に結果概要を公表しましたが、これは膨大なデータから成り立つ本調査のあくまで一部であるため、賛助団体・会員限定で追加資料を10月末に公開しました。追加コンテンツには、地方エリア別の訪問意向のデータや、旅行者が旅行に求めるもの（パッション）の分析などが含まれています。
フォーラム開催後の賛助団体・会員の皆様向けサービス
フォーラムの講演会は、各市場や分野の現状を網羅的にお伝えする基礎的な情報のご案内の場として開催。賛助団体・会員各社様の事業計画や連携の相談などについては、フォーラム開催後も、市場ごとに特定のテーマを深堀してお届けするテーマ特化型セミナーやオンライン個別相談会などをご用意しています。 新型コロナウイルス蔓延を受け、JNTOではほぼ全てのサービスをオンラインに切り替えてご提供してきましたが、今年度の「インバウンド旅行振興フォーラム」を皮切りに、一部オフラインでの対応を再開する見込みです。
2022年度下期にはハイブリッド開催の「テーマ特化型セミナー」を
2022年度上期に4回実施したテーマ特化型オンラインセミナーですが、下期となる10月6日には第5回目が開催されました。11月および2023年1月開催分は、セミナー部分をハイブリッド、参加者同士の交流の場であるグループディスカッションはオフラインでの開催を予定し、開催目的に沿った実施形式をとっていきます。
2022年、オフラインによるセールスアポイントメントの一部解禁
コロナ禍においてはオンラインミーティング形式を前提に対応しているオンラインアポイントメントの取得代行も、一部の市場においては現地への出張と絡めたオフラインでのアポイントメントの取得要請にもお応えしていく予定です。
2023年4月26日 · 2023年4月26日. 報道発表 サステナブル 高付加価値 アドベンチャー MICE. 持続的な観光・消費額拡大・地方誘客の実現に向けた訪日プロモーションを展開 2023年度はインバウンド回復に向けた取組を加速. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 日本政府観光局（JNTO）は「2023年度の主な取組」を策定しました。 インバウンドの本格的な回復に向けて、観光立国推進基本計画を踏まえつつ、日本全国の特別な体験の情報発信、路線回復と誘客促進に向けた航空会社との連携を強化するほか、今年度より北欧地域*を新たに重点市場化し現地での取組を拡充します。 また、持続可能な観光を念頭に、高付加価値旅行、アドベンチャートラベル、大阪・関西万博に向けた取組を推進します。
2023年5月17日 · 2023年5月17日. 報道発表 統計発表. 訪日外客数（2023年4月推計値） 4月：1,949,100人、200万人に迫る. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 桜シーズンによる訪日需要の高まり等が影響し、 4 月の訪日外客数は 2019 年同月比 66.6 ％の 1,949,100 人となり、前月に引き続き昨年 10 月の個人旅行再開以降で最高を更新した。 地域別では、東アジア地域において夏ダイヤに合わせた航空便の増便・復便を背景に訪日外客数の堅調な回復が見られたこと、東南アジア地域、欧米豪地域においても祝祭日による旅行需要の高まりがあったことが訪日外客数の押上げ要因となった。
