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2024年1月19日 · 日本政府観光局（JNTO）は、旅行消費額の拡大と地方への誘客の観点から、高付加価値旅行者*向けプロモーションを強化しています。. その取り組みの一環として、JNTOでは、欧米豪・中東地域の高付加価値旅行を取り扱う旅行会社35社を日本へ招請し、全国の ...
日本政府観光局（JNTO）は、欧米豪および中東地域市場からの高付加価値旅行者※の訪日旅行の促進を図るべく、高付加価値 旅行市場に特化した商談会「Japan Luxury Showcase」を東京にて開催いたします。なお、本年度は対面式での完全リアル開
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
訪日旅行者数の増加だけでなく、訪日旅行消費額の拡大を目指すためにJNTOが重点的に取り組んでいることの1つが、高付加価値旅行の推進です。. 2021年に6,900万人だった保有資産100万USドル以上の人口が、2026年には1億600万人に増加するとの予測（※1）もあり ...
2018年4月16日 · 今回のJNTO自主調査レポートでは、「欧米豪訪日客の価値観」に焦点を当てた調査結果から、「地方誘客に向けた欧米豪の旅行者タイプ」についてご紹介します。 1.「欧米豪」からの「旅行者タイプ」を描き出す意義. キーワードは「価値観の言語化」 各旅行者タイプを紹介する前に、そもそも何故、こうしたタイプ分けをするのかについて、最初に触れておきましょう。 全国各地でインバウンド誘致に取り組む皆さんの中には、有望市場として、「欧米豪」といったターゲットの話を日々耳にしながらも、「うちの地域は、欧米豪市場の開拓は難しい」と考えている地域もあるかと思います。
ATWSでは静岡を舞台に 6 日間の PSA ツアーを催行した（提供： KODO Travel ）. 旅行商品は、海外の旅行会社などからツアーの全行程を受けることもあれば、国内の他の DMC （目的地を拠点として、宿や交通、ツアー手配などの旅行サービスを提供する事業者 ...
2021年2月12日 · 最大の訪日客送り出し国、中国市場の変化（JNTO海外事務所インタビュー） 最大の訪日客送り出し国であり、訪日外国人旅行消費額も第1位の中国市場。 JNTO広州事務所によると、現在の中国の国内旅行に起きているニーズの変化は、今後の海外旅行にも影響があるかもしれないとのことです。 世界に22の海外事務所（2021年2月現在）を構え、各市場に最適化したインバウンドプロモーションを実施するJNTO。 海外事務所インタビュー連載では、海外事務所が行うプロモーション経験や、それにより培ってきた現地ならではの知見等を通して、各市場におけるインバウンド施策へのヒントを探っていきます。 こちらの記事では、広州事務所 所長 中山友景がお話しします。 ※所属事務所・役職は取材当時の情報です。 目次.
