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  1. 2024年3月22日 · 日本政府観光局JNTO国際会議の誘致活動や国際会議開催の意義の啓発広報活動を担うMICEアンバサダーとして3月1日付で新たに3名を任命しました。. 国際会議の開催は、開催地への外国人参加者の来訪に加え、地元産業と学会を連携させること ...

  2. また、マカオは、人口68万人と少ないですが、訪日客数は12万人を超える高密度マーケット(香港・台湾に次いで世界3位! )です。 マカオ空港のみならず、地方への定期直行便が充実した香港空港から日本に出かける人も多い成熟市場ですので、地方誘客の点でも成果が出やすい注目市場です。

    • 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか?訪日旅行での特徴は?
    • 国内の地方エリア訪問の可能性は?
    • 今後の予定について

    訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行(「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など)であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...

    調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では7割超の海外旅行実施者が、大都市(東京、大阪・京都)以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...

    22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。

  3. 日本政府観光局JNTOでは国際会議の日本への誘致開催を推進するため新たに4名をMICEアンバサダーに任 命しました。 MICEアンバサダープログラムは、学術分野や産業界において国内外に対し強い発信力やネットワークを持ち、日本の顔として

  4. 回当たりの 旅行消費額単価の向上のみならず、生涯旅行消費額の拡大 を狙う。 旅行会社の訪日知識のアップデートを実施し、連携して訪日旅行の情報を発信する。 ターゲット 訪日経験者 20~40代 夫婦・パートナー 訪日経験者 20~40代 家族(子連れ)

  5. 北海道大学 大学院情報科学研究院 准教授. 2017 年に北海道大学大学院情報科学研究科(2019 年より研究院) の准教授となり、2022 年よりJapan ACM SIGCHI Chapter のVice chair も担当している。 これまでに国内外の学術会議やシンポジウムにおいて最優秀論文賞、最優秀デモンストレーション賞を受賞するほか、 神戸ビエンナーレ2007 ロボットメディアアートコンペティション 最優秀賞、Laval Virtual 2010, Grand Prix du Jury、2012 年度グッドデザイン賞など多数授賞している。

  6. 2023年3月29日 · 日本政府観光局(JNTO)は、国際会議の誘致活動や国際会議開催の意義の啓発・広報活動を担う「MICEアンバサダー」として、2月27日付で新たに3名を認定しました。. 国際会議の開催は、開催地への外国人参加者の来訪に加え、地元産業と学会を連携させる ...