搜尋結果
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
全国通訳案内士試験の2020年度筆記試験過去問題（一部）を公開しています。 皆様の試験学習にご活用ください。
2020年1月19日 · 今回はその中から代表的な取り組みをいくつかピックアップしてご紹介します。 関連記事を読む. 『Webサイト分析手法とPDCAサイクルの秘訣』JNTOデジタルマーケティング連載vol.1. JNTOにデジタルマーケティング室が発足し2年が過ぎ（2019年12月現在）、インバウンドにおけるデジタル領域のさまざまな知見がたまってきました。 そこで、自治体でインバウンドに携わる方やDMOの皆さんへ少しでもお役立ていただければと思い、デジタルマーケティング室が取り組む情報発信手法や分析の仕方などについてご紹介いたします。
統計データの公開. 毎月、訪日外客数や各市場の動向の報道発表を行っています。 国籍別・月別の訪日外客数や1964年からの訪日外客数・出国日本人数の推移の統計表も公表しています。 訪日外客統計. 訪日旅行に係る基礎資料の公開. 各市場における基礎情報および外国旅行・訪日旅行の動向を集約した「訪日旅行データハンドブック」などの資料を公開するとともに最新のトピックスを公開しています。 市場別情報・統計データ. 訪日旅行データハンドブック. JNTOの事業・サービス. 訪日市場分析・統計 訪日インバウンドマーケティング 地域インバウンド促進 国内受入環境整備・向上支援 MICEの誘致・開催支援 賛助団体制度と会員サービスについて.
2024年2月16日 · 4年ぶりにリアル開催のインバウンド商談会『VJTM＆VJMM2023』レポート. 日本政府観光局（JNTO）は2023年10月26～28日の3日間、インバウンド関連ビジネスを創出する商談会「VISIT JAPAN トラベル ＆ MICEマート 2023（VJTM & VJMM 2023）」を、大阪にて、4年ぶりの完全リアル ...
訪日マーケティング戦略. 観光立国推進基本計画 を踏まえ、 持続可能な観光・消費額拡大・地方誘客促進の実現 に向けて、 きめ細やかにプロモーションを展開するための戦略 を策定。. 観光庁、JNTO、地方運輸局、DMO/地方自治体等間で本戦略を共有 し、各 ...
2018年3月26日 · 「自然そのものは無料なので、そこにどんな付加価値を付けるかが重要。 ガイドをつけたり、バードウォッチングなどのコースを作ったり、釣った魚を調理できる場を用意したり、無料の資源をお金に変えることがアクティビティなのです」と述べました。 一方で、「情報発信の質を上げることも重要な施策の一つ」と語るアトキンソン氏。 具体的な方法として、日本語原稿を用いずに対象市場のネイティブである外国人ライターに必要な情報を渡し、一から書き起こしてもらうこと、さらには書き起こされた原稿が情報として正しく伝わるのかを精査するための「So What? テスト」の導入を提言しました。 「外国人から見た自分たちの資源の魅力は何なのか、もう一度見直してみましょう。
