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  1. MAP. 電話. +852-2968-5688. FAX. +852-2968-1722. www.japan.travel/hk/hk/ 所長からのメッセージ:小沼 英悟. 日本人観光客に負けないレベルの知識と情報をリアルタイムで入手し、時々の目的に合わせ最適な日本国内の訪問先を選択し、関心ある商品やサービスがあれば、そこまで出向き積極的な消費もする。 そのような、日本全国の皆様にとってビジネスチャンスに満ちた魅力的な消費者がいるのが香港の訪日旅行市場です。 また、マカオは、人口68万人と少ないですが、訪日客数は12万人を超える高密度マーケット(香港・台湾に次いで世界第3位! )です。

    • 所長からのメッセージ:庄司 郁
    • 担当地域
    • 業務内容

    当所は日本への最大送客州であるカリフォルニア州に拠点を置き、米国の西部や南部を中心に訪日旅行の需要の掘り起こしに取り組んでいます。米国人の関心や旅行動機は多岐に渡り、また情報発信チャネルも多様化してきております。コロナ禍を経て、米国のみならず世界の観光産業にとって激動の日々が続いておりますが、訪日旅行の促進に向けて付加価値の高い情報発信やコンサルティングを行ってまいりたいと考えておりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

    米国のうち次の各州及び各郡 アラスカ、アリゾナ、アーカンソー、コロラド、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、アイオワ、カンザス、ルイジアナ、ミネソタ、ミズーリ、モンタナ、ネブラスカ、ネバダ、ニューメキシコ、ノースダコタ、オクラホマ、オレゴン、サウスダコタ、テキサス、ユタ、ワシントン、ワイオミング

    訪日ツアーの造成・販売促進(BtoB)

    1. 旅行会社への情報提供 豊富な旅行会社のネットワークを生かし、日頃の情報提供のほか、ニュースレターの配信などを行っています。 2. コンソーシアムとの連携 米国旅行業界において重要パートナーであるコンソーシアムと連携し、イベント参加や加盟会社へのPRを行っています。 3. パートナーと連携したPR活動 航空会社、クルーズ会社、ツアーオペレーター等と連携したセミナー開催や広告事業などを行っています。 4. その他 訪日旅行商品の造成・販売に意欲的な旅行会社を対象とした視察や商談会などを実施しています。

    日本の認知度向上に向けたPR(BtoC)

    1. MICEの誘致 ミーティングプランナー等とのネットワーキングや商談イベントへの参加、ニュースレターによる情報発信を通じて誘致活動を行っています。 2. メディア対応 訪日旅行の記事執筆・番組制作に関心のある現地メディアに対し情報提供・アドバイス等を行う他、メディアでの訪日旅行関連記事の露出を図っています。 3. 一般消費者対応 Eメール・ウェブサイト・SNS・旅行博等を通じて、訪日旅行に関心のある一般消費者に対し情報提供・PRを行っています。

    マーケティング・調査業務

    現地旅行業界との幅広いネットワークを通じて、最新市場動向の収集・分析を行っています。

  2. 中東地域市場. 訪日インバウンドにおける香港市場の基礎情報や最新の動向、香港市場での日本政府観光局(JNTO)の取り組みなどについてご覧いただけます。. インバウンドにおける各地域・企業でのお取り組みにご活用ください。.

  3. JNTOツーリストインフォメーションセンター(JNTO TIC)へのアクセス. 〒100-0005. 東京都千代田区丸の内3-3-1 新東京ビル1階. TEL: 03-3201-3331. 開所時間:9:00〜17:00(休館日 1月1日). 外国人観光案内所(TIC)の運営 外国人観光案内所の認定 JNTO認定外国人観光案内所 ...

  4. 広報グループ. (国内メディア・⼀般問い合わせ窓⼝) 広報、講師派遣、後援名義. 調査・マーケティング統括グループ. マーケティング分析、訪⽇外客数等の統計発表、統計・調査関連書類の編集・発⾏. デジタルマーケティングセンター. ウェブサイト・SNS・スマホ向けアプリ等を活⽤した情報発信、ビッグデータの分析・活⽤. 海外プロモーション部. 海外プロモーション統括グループ. 部内統括・部署間調整の実施、市場横断事業の実施. 市場別プロモーションの実施、二国間会合等への対応. 東アジアグループ. 市場別プロモーションの実施、二国間会合等への対応. 東南アジアグループ. 市場別プロモーションの実施、二国間会合等への対応. 欧⽶豪・中東グループ. 市場別プロモーションの実施、二国間会合等への対応.

  5. JNTO海外事務所. JNTOは世界の主要な訪日旅行市場の主要都市に海外事務所を設置しています。 各海外事務所は訪日旅行の促進に係る日本の現地事務所として、在外公館や旅行会社・航空会社・メディア等との日常な連携、現地市場のマーケティング情報の収集・分析等を行うとともに、一般消費者への観光情報発信を実施しています。 東アジア. ソウル事務所. 北京事務所. 上海事務所. 広州事務所. 香港事務所. 成都事務所. 東南アジア・南アジア. バンコク事務所. シンガポール事務所. クアラルンプール事務所. ジャカルタ事務所. マニラ事務所. ハノイ事務所. デリー事務所. オセアニア. シドニー事務所. 北米・中南米. ニューヨーク事務所. ロサンゼルス事務所. トロント事務所. メキシコ事務所.

  6. 住所. 8th floor, Ayala Triangle Gardens Tower 2, Paseo de Roxas cor. Makati Ave., Makati City, 1226 Philippines. 電話. +63-2-8539-2615. Eメール. jnto_ph@jnto.go.jp. https://www.japan.travel/en/ph/ 所長からのメッセージ:渡部 誠. フィリピンは人口1億人を超え、平均年齢が20代、中間所得層が伸びている有望な旅行市場です。 受け入れの言語対応は英語で問題なく、食のタブーも少なく、東南アジアで日本に最も近く、誘客に取り組みやすい市場です。 歴史的背景から欧米の影響が強いですが、親日的な国でもあります。