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中東. 日本政府観光局（JNTO）で実施している、台湾市場における訪日マーケティング戦略を公開しています。. 皆様のインバウンドにおけるお取り組みにご活用ください。.
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
2021年2月12日 · 「中国市場は、2015年に韓国からの訪日客数を抜き最大の訪日客送り出し国となっています。 訪日客数の記録を毎年更新し、2019年には年間の全訪日客の30.1％にあたる959万人（＊1）が訪日しました。 また、訪日外国人旅行消費額でも、2019年には全訪日客の36.8%にあたる1兆7704億円で国・地域別で第1位（＊2）。 1人あたりの旅行支出は21万2810円で、豪州、英国、フランス、スペインに次いで第5位（＊2）でした。 特徴的なのは旅行支出のうち、51.1%を買い物に費やしている点（＊2）です。 爆買いブームは一時期と比べると少なくなりましたが、日本製品に対する信頼は相変わらず高く、日本での買い物は人気を博しています。
11-12月の主なプロモーション活動. 「大阪に住む人たちTV544」とのタイアップ動画を公開. 訪日旅行に対する興味・関心度向上を図るため、YouTubeの人気チャンネルとタイアップで動画を制作し、12月中に2本の動画を公開した。 この動画は、チャンネル登録者数約90万人を持ち、様々な日本の情報を韓国に映像で発信している「大阪に住む人たちTV544」※、により制作されたもので1本目の動画は、同チャンネルではお馴染みのインフルエンサー「松田部長」が、大阪からフェリー「さんふらわあ」で大分に降り立ち、九州の景勝地を訪問するほか、九州ならではのグルメを堪能する構成となっている。
⽇本⼈旅⾏者の国別訪問者数については、各国の受⼊国統計やUNWTOの統計から情報⼊⼿可能な範囲で転記しJNTOでまとめています。 各国が公表した⽇本⼈来訪者数（受⼊国統計）に基づく数字となっていますが、国によっては過去年の数字が変更されることがありますのでご了承ください。 また、本表に掲載のない情報については各国の政府機関等にお問い合わせください。 各国・地域別 日本人訪問者数〔日本から各国・地域への到着者数〕（2017年～2021年） （PDF）
2024年2月16日 · 日頃から付き合いのあるバイヤーと対面で話ができたことや、海外に出張せずに新規バイヤーの開拓ができたこと、具体的な送客につながる商談が多かったことなどから、アンケートではセラーの58％から「満足できた」という最上位評価を得ました。 また、成約の可能性がある商談件数は、1セラー当たり平均7件でした。 海外から参加したバイヤーは、新型コロナウイルスの収束後初めての完全リアル開催に期待を持って来日しており、情報収集やネットワーキングに熱心に取り組む姿が印象的でした。 「新しいセラーに会う機会があまりないため、良い商談をすることができた（シンガポール）」「商談会場は素晴らしくまとまっており、非常に実り多いものだった（フランス）」という声が聞かれ、バイヤーの72％から「満足できた」と高い評価を得ました。
2024年3月1日 · 2024年3月1日. サステナブル ファムトリップ・招聘 受入環境整備 地域へのインタビュー 広域連携 自治体・DMO 近畿 高付加価値. 高付加価値旅行者の誘致に向けた海外セールス、「伊勢志摩観光コンベンション機構」が掴んだ手応えと課題. 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。 着地消費額（航空券代を除く旅行金額）が1人100万円以上ともされる高付加価値旅行者を地域に呼び込むのは容易ではありません。
