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  1. 企画総室デジタルマーケティングセンター. TEL:03-5369-6020. E-MAIL: digital@jnto.go.jp. JNTOが行っているのデジタルマーケティング支援の内容や、様々なSNSの有効的な活用方法についてご紹介しています。. インバウンド誘致におけるデジタルマーケティングや ...

    • オウンドメディア運用を軸にpdcaを回して情報発信の質を高める
    • 実践に基づく"手作り感"が好評な各種マニュアル
    • デジタルこそ、オンラインとオフラインの融合が重要
    • Jntoのノウハウを凝縮した広告配信とコンサルティングサービス

    観光業界を取り巻くテクノロジーやサービスの発展、スマートフォンの利用増加、個人旅行者の増加などに伴い、インバウンドにおけるデジタルマーケティングの重要性が増しています。 こうした背景から、2017年10月に設立したのが、JNTO企画総室のデジタルマーケティング室(以下:DM室)です。 DM室では、JNTOが運営するWebサイトやSNS、アプリなどの各種オウンドメディア(企業や組織自らが所有する媒体のこと)での情報発信や、オウンドメディアで収集したデータの分析・活用など、日々のさまざまな取り組みを通じてデジタルマーケティングに関する知見と手法を身につけています。 「WebサイトやSNSを利用するユーザーのデータを収集し、属性や検索キーワード、傾向などを分析します。そして分析結果に基づき、新たな...

    Webサイトのリニューアルで得られた知見を実践的な内容で紹介

    外国人旅行者向けのデジタルマーケティング施策に取り組む地域の方から、課題としてよく伺うのが、「外国人を誘致したいけれど、どんな情報を英語で発信すると良いのだろう?」「SNSの効果的な運用方法を教えてほしい」といった声です。 そういったニーズに応えるべく、JNTOではWebサイト制作およびSNS運用のガイドラインを制作・配布(ウェブ上で公開)しています。 まず、外国人旅行者向けWebサイト制作のガイドラインとなるのが、「外国人旅行者を魅了するウェブサイトの作り方(英語実例集)」です。 JNTOでは20年以上にわたり、英語グローバルWebサイトを運用してきました。しかし、膨大な量のコンテンツを整理しきれていなかったり、外国人目線の記事になっていなかったりなど、改善すべき課題も見えてきました。そこで、訪日外国人旅行者に日本の魅力を伝えるために、英語グローバルWebサイトのリニューアルを実施。スマートフォン利用者の増加に合わせたモバイルファーストなWebサイトとして、2018年2月に『Travel Japan - The Official Japan Guide』が誕生しました。 リニュ...

    テキスト作成や画像選定などSNS運用のノウハウを集約

    また、2019年7月には「効果的な情報発信を行うためのFacebook運用ガイドライン」を、同年9月には「効果的な情報発信を行うためのInstagram運用ガイドライン」を続けてリリース。それぞれのSNSツールに応じて、投稿テキストの表現や画像選定、ハッシュタグ設定、投稿サイクル、コメント対応のノウハウなどを紹介しています。 「各種ガイドラインは、Webサイト制作やSNS運用のプロフェッショナルである外部委託事業者とJNTOの知見をミックスさせたもの。一般的なガイドラインとは違い、長らくインバウンド事業に携わってきたからこその現場のリアルな経験が反映されています。この"手作り感"が地域の皆様にも好評をいただいています」と吉田は言います。 三井も「WebサイトやSNS運用の重要度が年々高まっているなか、私たちも個別の面談や相談で対応させていただくには時間に限りがあるという課題を抱えていました。ガイドラインを通じて、より多くの地域の方々へのサポートにつなげたいと思います」と語ります。

    ガイドラインの整備と同時に力を入れているのが、JNTOで蓄積したデジタルマーケティングに関する知見やノウハウの情報提供です。こちらはオンライン・オフラインの両面から積極的な発信を行っています。 オンラインの取り組みとしては、JNTOが運営する当サイトにおいて、デジタルマーケティングに関するノウハウの共有を目的とした記事配信をスタートしました。Webサイトの具体的な分析方法やデータ活用の仕方、デジタルマーケティングを実施するうえで参考になる知見などを広くお伝えすることで、地域のデジタルマーケティング施策に役立ててもらうことを目指しています。 参考:JNTOデジタルマーケティング連載vol.1「Webサイト分析手法とPDCAサイクルの秘訣」 一方、「デジタル分野こそオフラインとの融合が重要」と吉...

    DM室は、ご紹介した活動のような、デジタルマーケティングの裾野を広げていく取り組みを今後も強化していきます。 それと同時に、より積極的にデジタルマーケティング施策を活用していきたい自治体やDMOに向けた、広告商品やコンサルティングサービスの設計にも注力していく方針です。 「2019年度から新たに、JNTOが所有するWebサイト訪問者やアプリ所有者といったオーディエンスデータを活用したデジタル広告商品を提供しています。JNTOが収集・蓄積したオーディエンスデータを活用できるので、ターゲットとする市場を選定した上で効率良く広告配信がしたいという自治体やDMOの方々にはお役立ていただけると思います。 また、英語グローバルWebサイト『Travel Japan - The Official Japa...

  2. 記事広告のご案内. JNTO多言語ウェブマガジン『 Japan Monthly Web Magazine 』の記事広告を募集しています。 媒体資料はこちら ⇒ https://www.jnto.go.jp/jpn/news/20190709_2.pdf (PDF) 主な5つのメリット. ☆ 日本の公的な情報発信として高い信頼を得られます。 ☆ ご希望の企画に合わせて、インバウンドのウェブ記事制作に精通する編集者がゼロから制作させていただきます。 ☆ 基本料金に含まれる5言語以外にもオプションで言語を追加でき、各言語の市場向けサイトに掲載できます。 ☆JNTOが運営するウェブサイト、アプリ、公式SNSとも連携して配信するため、旅マエ・旅ナカの多くのユーザーに届けます。

  3. 2020年11月10日 · JNTOのデジタルマーケティング支援メニューは、 ジャパン・マンスリー・ウェブマガジン(Japan Monthly Web Magazine) 記事広告、 JNTO英語グローバルウェブサイト「Travel Japan」 情報発信コンサルティング、JNTOデジタル広告商品の3メニューがあります。 ウェブマガジンと情報発信コンサルティングでは、ヒアリング内容に基づきコロナ禍に適したコンテンツをご提案することも可能です。 デジタル広告商品は2020年度新たに、広告配信先にFacebookとInstagramの枠を設けた他、オプションとして広告配信後、広告を閲覧したユーザーのその後の訪日有無について検証するメニューもご用意しました。

  4. 2018年10月15日 · 今を、自分を満足させるといっても、なかなか抽象的となってしまいますが、こうしたトレンドに即した地方への旅行需要は今後ますます増えていきます。. 地域独自の観光コンテンツを絞り込み、脱日常で今を、自分を満足できる素材として発信していく ...

  5. 2020年6月18日 · インバウンド施策においてデジタルマーケティングを活用する場面が増える中で、Webサイトの事業者選定や制作のポイント、SNSの運用やリスクマネジメント、さらに各施策における分析や改善など、担当者に期待される範囲も広がっているのではないでしょうか。 こちらの記事では、デジタルマーケティング全体を把握できるように、地域インバウンド促進サイトに掲載の記事や、JNTOの訪日プロモーションで培ってきたノウハウや知見をまとめたガイドラインを基に再編集しました。 前編はWebサイトを、後編はSNSを中心にご紹介しています。 皆様の地域の情報発信へ、ぜひご活用ください。 目次. 【SNS】投稿はどうやって計画する? 【SNS】テキスト制作や画像選択のポイントは? 【SNS】分析や改善など、運用方法は?

  6. 2019年12月9日 · 日本政府観光局(JNTO)はこの度、外国人向けウェブサイト制作マニュアル「外国人旅行者を魅了するウェブサイトの作り方(英語実例集)」を作成しました。 当マニュアルが外国人旅行者向け英語ウェブサイトを企画・発注される自治体やDMO等のみなさま、また実際に制作に携わる事業者のみなさまの参考になれば幸いです。 Webサイトはつくったけど、分析方法がわからない。 PDCAサイクルってよく聞くけど、なにをやるの? JNTOのデジタルマーケティング室が、実際の業務を通して得た知見をご紹介。 インバウンドにおけるデジタルマーケティングのヒントに、ぜひご参照ください。 関連記事を読む. 『Webサイト分析手法とPDCAサイクルの秘訣』JNTOデジタルマーケティング連載vol.1.