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2024年3月1日 · 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。 着地消費額（航空券代を除く旅行金額）が1人100万円以上ともされる高付加価値旅行者を地域に呼び込むのは容易ではありません。 そこで今回は、モデル観光地の1つとして選定された、伊勢志摩エリアの地域連携DMOとして活動する伊勢志摩観光コンベンション機構の須﨑充博さん（事業推進グループ長）と加藤慎太郎さん（高付加価値担当）に、同機構が行っている海外セールスを中心にお話を伺いました。 目次.
2024年3月12日 · このガイド研修は毎年、内容や講師陣は多少異なりますが、高付加価値旅行ガイドに求められるコミュニケーションの基礎や、高付加価値旅行者が興味を持つ工芸やアート、アドベンチャートラベル（AT）などの専門家による分野別の講義があります。 また、ガイド中に高付加価値旅行者から出されたリクエストに対してどのように対応するか受講生同士でディスカッションするケーススタディや、ガイディングの模擬ツアーを行うフィールドワークなど実践的な内容も含まれます。 フィールドワークは、高付加価値旅行の手配を行うDMCやラグジュアリーホテルのコンシェルジュの方々が旅行者役となり、受講生3人1チームでガイディングするものです。
2023年7月20日 · 国際認証等を取得した地域や持続可能性を高める観光コンテンツをサステナビリティへの関心の高い層に向けて発信を行うとともに、国内外の先進事例をセミナーやウェブサイトを通じて、国内関係者へ情報提供を行うことで、国内での取り組みのさらなる活性化と、日本の国際的プレゼンスの強化を目指します。 また、高付加価値旅行推進室のみならず、 JNTO の様々なプロモーションにおいて、サステナビリティを意識した活動を行ってまいります。 3.国内関係者との連携強化. 高付加価値旅行推進室では、海外向けのプロモーションはもとより、これまでご紹介してきたとおり、国内関係者の連携を非常に重視しています。
2024年3月15日 · 2024年3月15日. 報道発表 東南アジア タイ 高付加価値. JNTOが「Virtuoso Asia 2024 Award」にて「Most Engaged Partner」を受賞！ アジアにおけるVirtuosoとの積極的な事業連携が高評価を獲得. 日本政府観光局（JNTO）は、北米を中心としつつアジアでも加盟旅行会社を増やしている高付加価値旅行コンソーシアム「Virtuoso」*1主催の「Virtuoso Asia 2024 Award」において、2023年にアジアで最も貢献したパートナーに贈られる「Most Engaged Partner」を受賞しました。
2024 年2 月9日. 高付加価値旅行商談会 「ILTM Asia Pacific 2024」 および「ILTM Cannes 2024」 共同出展者募集開始スケジュールのお知らせ. JNTO では、高付加価値旅行に特化した商談会である「ILTM Asia Pacific 2024」「ILTM Cannes 2024」に出展を予定しております。 以下のとおり、共同出展者の募集を予定しておりますのでお知らせします。 ※共同出展料や諸条件については、募集時に改めてご連絡します。 ご質問等ございましたら、以下の担当部署までお知らせください。 <JNTO担当部署> 市場横断プロモーション部 高付加価値旅行推進室 担当:荻野・福岡.
2023年2月21日 · ①旅行タイプ. 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。 調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域における訪日旅行では「都市滞在」「周遊旅行」の割合が高いことがわかりました。
本アワードは、デスティネーションのほか、宿泊施設などの業種別に構成され、加盟旅行会社による投票により受賞者が決定します。 デスティネーション部門のアワード「Most Desired Preferred Destination」 の日本の受賞は2019 年、2020年に続き3回目となります。 授賞式の様子とトロフィー. JNTO は2018 年よりSerandipiansに加盟し、欧州からの高付加価値旅行者向けプロモーションを強化しています。 具体的には、商談会への参加、旅行会社の訪日招請、ニュースレターの発行などを行い、同コンソーシアムに加盟する旅行会社とのネットワーク強化ならびに日本への送客促進に取り組んでいます。
