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日本政府観光局とは. 日本政府観光局（JNTO：Japan National Tourism Organization、正式名称：独⽴⾏政法⼈ 国際観光振興機構）は、東京オリンピックが開催された1964年にわが国の政府観光局として設立され、半世紀以上にわたってインバウンド観光（外国人の訪日 ...
- 所長からのメッセージ：臼井 さやか
- 担当地域
- 業務内容
ドイツは世界屈指の旅行大国です。ドイツ人にとって旅行は人生に欠かせない楽しみであり、ポストコロナにおいても自然体験、リラクゼーション、アクティビティ、太陽、健康維持などを求めて早めに次の旅行を計画する人が多いです。また、環境保護への高い意識があり、持続可能な価値を旅行先に求める旅行者層も増えてきています。加えて、管轄しているポーランドや中欧も新たな市場として注目を集めています。 フランクフルト事務所としても、皆様と連携し、より多くの人に日本各地の魅力を知ってもらい、日本ファンを増やして新たな訪日旅行者層の獲得を図るための情報発信に取り組んでまいります。訪日旅行促進に関するお問い合わせ、連携のご相談等、お気軽にご連絡ください。
オーストリア、クロアチア、スイスのドイツ語地域、スロバキア、スロベニア、セルビア、チェコ、ドイツ、ハンガリー、ブルガリア、ポーランド、ボスニア・ヘルツェゴビナ、北マケドニア共和国、モンテネグロ、ルーマニア
訪日ツアーの造成・販売促進
1. 旅行会社・航空会社等との連携 訪日ツアーを造成・販売する旅行会社や、航空会社と共同してキャンペーン広告等を行っています。また、旅行会社を日本へ招請し、地方各地を視察してもらうことで、多様な訪日旅行商品が造成されるよう働きかけを行っています。 さらにEラーニングやセミナーを中心とする旅行代理店販売員向けの研修機会を通じて訪日旅行のスペシャリストを育成を支援しています。
旅行目的地日本のPR
1. 日本各地の観光情報の提供 訪日旅行を予定している一般消費者等からの電話、メールまたは来訪によるお問い合わせに回答するとともに、日本各地の観光パンフレットや地図等を配布・送付しています。また、ドイツ語ウェブサイト、SNS、ニュースレターの配信を通して、日本ファンにJNTOからの最新情報を提供しています。 2. 旅行目的地としての日本の広報・宣伝 ドイツのメディアや、ウェブサイト・SNS等のデジタル媒体等を通じて、日本が魅力的な旅行目的地であることを情報発信しています。動画を用いた視覚訴求型のPRや、文字情報に信頼を置くドイツならではのオーソドックスな新聞・雑誌等の活用、さらに口コミ効果の拡散を狙うインフルエンサー招請など、様々な方法で日本に行きたくなるコミュニケーションの機会を増やしています。 3. 旅行見本市等への出展 欧州最大といわれる国際旅行見本市ITBベルリン（3月）、一般消費者向け旅行見本市のf.re.eミュンヘン（2月）などに出展し、旅行業界のネットワーキング機会の促進を図るのと合わせて、旅行目的地としての日本各地の情報発信を行います。 4. コンベンション・イン...
住所. Via Barberini 95, 00187, Rome, Italy. 電話. +39 06 9444 3407. www.japan.travel/it/it/ 所長からのメッセージ：水内 賀之. イタリアからの訪日旅客数は2019年までは着実な伸びを示しておりましたが、新型コロナウイルス感染症による影響により環境が一変をして、これから再スタートを切ることになります。 2022年のある調査では、コロナ禍でもバカンスに出かける意向のあるイタリア人は対象者の75％という高い結果が出ておりました。 このようにイタリアでは潜在的に旅行需要が高く、旅行は生活の一部となっております。
日本政府観光局（JNTO）のロンドン事務所の基礎情報や担当地域、業務内容などについてご紹介しています。 所長からのメッセージ：地主 純 英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。
事務所連絡先. 住所. 日本国際観光振興機構上海事務所. Room 2111, Shanghai International Trade Centre., 2201, West Yan An Road, Shanghai 200336, China. （中国上海市延安西路2201号 上海国際貿易中心2111室）. 電話. +86-21-5466-2808.
PR事業. 韓国語による日本の観光情報の提供やプレゼントキャンペーンの実施などを展開しています。. 韓国語の日本案内や日本地図の他、東京・関西・九州など韓国からの主要目的地のガイドブックを作成し、旅行会社・一般に配布しています。. 韓国内の ...
JNTOマドリ－ド事務所では、更なる認知度の向上、訪問地の多様化を図るべく、旅行業界、一般の方々を対象に事業を行っています。. JNTOマドリ－ド事務所は2017年に開所しました。. 現地ならではの目線で、市場のニーズや最新の情報をご提供し、皆さまの ...
