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2024年5月20日 · 日本最大の宗教都市高野山にある宿坊 恵光院で浸る仏教体験. ― 高付加価値な体験を開発するうえで大切にしているポイントを教えてください。 大切にしている軸は3つあります。 まずひとつ目が、日本固有の観光資源であるかどうか、という点です。 たとえば、欧米の方々であれば文化的要素の強い観光資源を、東アジア圏であればガストロノミー要素の強い観光資源を、典型的な日本固有の観光資源としてイメージするケースが多く見られます。 そうした旅行者のイメージに沿いながら、日本ならではの体験コンテンツを形づくっていくことが重要です。 ふたつ目が、特別な体験にどのような「希少性」を付与できるか、という点です。
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2022年12月23日 · インバウンドの再開にあたり、観光案内所の役割や魅力を多くの人に知ってもらおうと、2022年11月10日、JNTO主催によるシンポジウムをオンラインにて開催しました。 ネットであらゆる情報を検索できる現在、観光案内所はどのような役割を担えばいいのか、またインバウンドにどう貢献するのかなどについて、JNTO認定外国人観光案内所で実際に業務にあたっているスタッフのリアルな声を聞きながら、有識者を交えたパネルディスカッションが行われました。 本記事では、シンポジウムの内容をダイジェストとしてまとめています。 目次. 訪日旅行者に寄り添い旅をもっと楽しくする観光案内所 地域の顔として、ファンを増やすことに貢献 【パネリスト・コメント】ネット上では得られない“人とのつながり” を.
- 取り巻く環境
- 受け入れの現状
- 抱える課題
- 取り組み
経済面では小売業・サービス業に強く、次に製造業が続きます。観光面では世界遺産の三保の松原、国宝の久能山東照宮のほか、美術館、動物園、港などといった幅広い資源がありますが、東京・京都という日本観光におけるゴールデンルートの狭間に位置するため、外国人観光客に通過されやすいという現状があります。人口面では、政令指定都市ではありますが、1990年の73.9万人をピークに減少し、2017年6月時点で70万人を割っています。
平成21年6月に富士山静岡空港が開港し、直行便がある中韓台だけで静岡県の外国人宿泊者数の約4分の3を占めています。 静岡市に宿泊する外国人旅行者は、中国が最も多く、近年急激に増加しており、平成27年度は約50,000人で全体の約半数を占めています。次に多いのは台湾であり、約18,000人が訪れ、全体の約18%を占めます。その他の国では、近年高い伸び率を示しているのが香港、アメリカ、タイです。韓国については平成26年度に一時的に低下したものの、過去5年間では約5,000~6,000人で推移しています。また、清水港に寄港するクルーズ船が増加しており、静岡市を訪れる外国人旅行者の増加要因の一つとなっています。 県内においては、外国人観光客の増加を感じられるという声がある一方で、宿泊者数は大きく伸び...
インバウンドに取り組むにあたり、静岡市が抱える課題としては、①オール静岡インバウンド誘致アクションプラン(「オール静岡インバウンド誘致推進会議」によって作成されたインバウンドに取り組むアクションプラン)を策定したが、総花的であるため、具体的な目標を立てる必要がある ②何が静岡らしさを形成するのか、明確な認識を持つことが望まれる ③目標設定の基準となる統計が取れていない(観光庁の外国人消費動向調査と宿泊統計を活用) ④受入対応について、点での整備は行ってきたが、面での整備ができていない(無料Wi-Fi、案内所、二次交通など)といったことが挙げられます。
1990年に設立された清水港客船誘致委員会では、クルーズの誘致・受け入れを加速させるため、清水港の繁栄と海外からの旅行者に日本を楽しんでもらえるよう、特産品のお茶を活かしたお茶会や着物の着付けが体験できる歓迎セレモニーなど多様なイベントを主催しています。 商工会議所や中心市街地の商店街においては、インバウンドをビジネスチャンスと捉え、積極的に連携を取る事業者もおり、例えば旅行会社の静鉄観光サービスは、株主である静岡鉄道とのつながりで台湾からのインバウンドプロモーションを実施しています。平成24年には、商店街の有志によって「I Loveしずおか協議会」が設立され、個人や企業、商店街、行政が「オール静岡」となり、まちの賑わいや元気を広く情報発信することで活性化を目指しています。また、先述の通り、...
2018年4月24日 · 最新の訪日外国人旅行者数や都道府県別訪問率、旅行消費額などがわかる。. JNTO統計データサイト「日本の観光統計データ」をご紹介!. インバウンド誘致に取り組む自治体、企業の皆様にご活用いただくことを目的とした統計データサイト「日本の ...
全体方針. 多くは訪日旅行未経験者であり旅行先としての日本の認知度が極めて低い市場であることから、まずはゴールデンルートを中心とした地域の豊かな自然、食、文化、歴史などについて、オンライン媒体を中心とした情報発信の強化に重点を置き ...