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2022年6月30日 · 本稿では、サステナブル・ツーリズム推進の重要性やJNTOの取組についてご紹介します。 目次. 世界の旅行者から「選ばれる観光地」となるために ～サステナブル・ツーリズムへの意識の高まり～ サステナブル・ツーリズムの観点から訪日旅行の魅力を伝えるデジタル・パンフレットを制作 今後も「サステナビリティを体現する観光コンテンツ」の情報発信を強化. 国連が掲げる「SDGs（持続可能な開発目標）」の目標達成するため、世界中、そして日本でも、政府や関連機関・企業などが参加して多様な取組みを行っています。 もちろん、観光産業も例外ではありません。 コロナ禍を経て観光を取り巻く状況が大きく変化し、「持続可能性」への関心が高まる中、サステナブル・ツーリズム（持続可能な観光）を推進する動きが活発になっています。
2020年2月6日 · 本記事では、観光コンテンツ造成におけるポイント、訪日外国人旅行者の受入体制に関して注力すべき点などをご紹介します。 目次. 観光コンテンツ造成において重要な視点と4つのポイント 旅マエ・旅ナカにおける受入体制のチェックポイント. 「JNTOマーケティング研修会」の様子がわかるレポートはこちらの記事でご覧いただけます。 観光コンテンツ造成において重要な視点と4つのポイント. 観光コンテンツ造成においては、大前提として「外国人旅行者目線になっているか」が非常に重要です。 魅力的なコンテンツではあるけれど、外国人旅行者にとって言語対応が不十分であったり、予約システムが複雑であったりすれば、訪問へのハードルが上がってしまうでしょう。
持続可能な観光の推進に資するべく、各地方自治体やDMOの皆様が多面的な現状把握の結果に基づき、持続可能な観光地マネジメントを行うための観光指標として、観光庁が2020年に策定したものです。 こちらの記事では、JSTS-Dの策定や普及に取り組む観光庁外客受入担当参事官室の大野一様へのインタビュー（後編）を掲載します。 観光を通じたサステイナブルな地域づくりにご関心のある方はぜひご参考ください。 ※所属・役職は取材当時の情報です。 目次. 観光を通して地域に貢献したいと考える旅行者もいる 日本は世界と比べてサステイナブル能力が高い 政府と地域が一体となった持続可能な観光の推進を世界にアピール. 前編は下記の記事でご覧いただけます。 関連記事を読む.
2018年3月19日 · 伊地知氏は、2020年に向けた政府目標である、外国人旅行者4,000万人、消費額8兆円の実現を目指すために「さらに高次元の観光政策の実行と加速が求められている」と強調。 そのために新たな財源確保が必要との判断から、「国際観光旅客税」の導入が現在国会審議中であること、「モノ消費からコト消費への移行」といったキーワードを軸に、外国人旅行者のニーズを的確に捉えた観光地域づくりの必要性について語りました。 観光庁 国際観光課長 伊地知英己氏による来賓挨拶. 生産性を考えたらターゲットは欧米豪。 観光資源の見直しも必要. 続く基調講演では、JNTO特別顧問のデービッド・アトキンソン氏が登壇。 テーマは、「観光業の生産性をどのようにして上げるべきか」です。
日本政府観光局(JNTO )は、富裕層旅行者の訪日促進と消費拡大を目的として、6 月28 日(金)に「Japan Luxury Showcase(ジャパン ラグジュアリー ショーケース、以下JLS)」をコンラッド東京にて開催します。 JLS は、JNTO が日本国内で実施する、 富裕層旅行市場に特化した唯一の商談会です。 3 回目となる今回は、米国、カナダ、 豪州、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、ロシアに、 新たにニュージーランドを加えた10ヵ国から、富裕層旅行者を顧客に持つ旅行会社53 社を招請し、日本の宿泊施設等の観光関連企業62社との商談会を開催、参加国および参加企業数において過去最大規模となります。
国際会議の誘致・開催を考えている国内の主催者に対しては、国内候補都市選定のコンサルティング、⽴候補書類の作成サポート、ロビー活動の支援などを提供。 寄付金・交付金の制度も整えています。 海外に向けては、開催地決定に影響力を持つ有力な会議運営会社（PCO）の国際団体であるIAPCOとデスティネーション・パートナーシップを締結し、IAPCOメンバーへの情報提供や招請事業などを通じて関係強化に取り組んでいます。 また、日本へのインセンティブ旅⾏誘致を目的に、日本の地方自治体・コンベンション推進機関・民間企業等と連携の上、セミナー・商談会の開催、キーパーソンの招請などを実施しています。 産業界や学術分野において、国内外に強い影響力を持つ方々に「MICEアンバサダー」としてご就任いただいています。
世界に日本の魅力を発信する組織として、JNTOは、イベント運営時のプラスチック使用削減など、 組織運営や事業活動において、より一層環境保全に配慮します。 また、コロナ禍を受けた世界の旅行者の持続可能性(サステナビリティ)に対する意識の高まりも踏まえ、以下の取組を推進し. ます。 ・サステナブル・ツーリズムの推進に取り組む日本の地域や観光コンテンツ(アクティビティや. 観光・飲食・宿泊施設等)の海外向け情報発信. ・国内関係者への国内外の先進事例の情報提供. ・ 海外の旅行者に対する「 責任ある旅行者(レスポンシブル・トラベラー)」としての行動の奨励. ・人種や国籍、民族や宗教、ジェンダーや年齢、障害の有無等に関係なく全ての旅行者が日本に.
