搜尋結果
経済制裁による不況と、ロシアルーブルの下落、ロシア政府による国内旅行の奨励、原油価格の下落などが重なり、2014年のロシアからの外国渡航者数は、4,588.9万人(前年比15.1%減)と大きく落ち込んだ。 ロシアからの外国旅行者数は、2015年に3,455.0万人(前年比24.7%減)、2016年に3,165.9万人(同8.4%減)と減少傾向にあったが、2017年には3,962.9万人(同25.2%増)と反転し、2018年には4,196.4万人(同5.9%増)と回復基調を示している。 ロシアルーブルの下落により、ロシア人の渡航先は、ヨーロッパが落ち込んだ反面、アジアなど物価が比較的安い国が浮上している。
在ウラジオストク総領事館は新型コロナウイルス感染症拡大の影響で無効となった訪日ビザに関する説明を行った。 ロシア側の参加者数は21社で、ウラジオストク、ハバロフスク、ユジノサハリンスク、ペトロパブロフスク・カムチャツキーと広範囲で参加者を集める事ができ、合計42名の参加があった。 8 月22 日および30 日、日本在住ロシア人ガイドを起用し、ロシア大手航空券検索サイトAviasalesのインスタグラムライブを実施。 初心者向けの内容とし、京都および奈良からの中継を実施した。 人込みを避けたコンテンツを中心に、60 分のライブ実施後、15 分のダイジェスト版をアーカイブとして掲載。 第1回目の京都編ダイジェスト版は掲載後4 日間で12,000回の視聴回数を突破した。
⽇本⼈旅⾏者の国別訪問者数については、各国の受⼊国統計やUNWTOの統計から情報⼊⼿可能な範囲で転記しJNTOでまとめています。 各国が公表した⽇本⼈来訪者数（受⼊国統計）に基づく数字となっていますが、国によっては過去年の数字が変更されることがありますのでご了承ください。 また、本表に掲載のない情報については各国の政府機関等にお問い合わせください。 各国・地域別 日本人訪問者数〔日本から各国・地域への到着者数〕（2017年～2021年） （PDF）
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
2024年1月17日 · 2024年1月17日. 報道発表 統計発表. 訪日外客数（2023年12月および年間推計値） 12月：2,734,000人、コロナ禍以降で最多を更新／2023年計：25,066,100人、年間で2,500万人を突破. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 12月の訪日外客数は、2019年同月比108.2%となる2,734,000人と新型コロナウイルス感染症拡大後で単月過去最多となるとともに、12月として過去最高を記録した。 23市場のうち12市場（韓国、台湾、香港、シンガポール、インドネシア、ベトナム、インド、豪州、米国、カナダ、メキシコ、中東地域）において12月として過去最高を記録したほか、香港、シンガポール、インドネシア、豪州では単月過去最高を更新した。
2024 年5 月15日. 訪日外客数(2024年4月推計値) . 4月:3,042,900人、2か月連続で300万人を超える . 4月の訪日外客数は、3,042,900人となり、前年同月比では56.1%増、2019年同月比では. 4.0%増となった。 春の桜シーズンによる訪日需要の高まりに加え、東南アジアや中東地域を中心. にイスラム教の断食明けに合わせて海外旅行需要が増加したことにより、2か月連続で300万人. を突破した。 なお、4月までの累計は11,601,200人となり、1,000万人を超えた。 東アジアでは韓国、東南アジアではインドネシア、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外. 客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。
米豪・中東地域においては米国などで訪日外客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。 また、2023年の年間訪日外客数は、25,066,100人となった。 4月の水際措置撤廃以降、訪日外客. 数は右肩上がりで急回復を遂げ、単月では10月に初めて2019年同月比100%を超えており、年間. 累計では2019年比78.6%と8割程度まで回復が進んだ。 昨年3月に策定された第4次観光立国推進基本計画では3つの柱「持続可能な観光」「消費額拡大」 「地方誘客促進」が示されるとともに、旅行消費額・地方部宿泊数等に関する新たな政府目標が掲げ. られているところ、これらの実現に向けて、市場動向を綿密に分析しながら、戦略的な訪日旅行プロ. モーションに取り組んでいく。
