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教育旅行の訪問地としての魅力発信と学校交流促進サポート. JNTO本部で運営する訪日教育旅行サイトでは、国内・海外向けに学校交流に関する情報を発信しています。. 学校交流事例を紹介するコンテンツと、学校交流実施に役立つガイダンスページの制作 ...
国際会議統計. JNTOでは、全国のコンベンション推進機関、各種コンベンションの主催者、大学・研究機関、コンベンション施設、PCO等、 多くのみなさまからご協力をいただき、毎年「JNTO国際会議統計」を発行しております。. 本誌は、日本における国際会議 ...
2022年にスイス・ルガーノで開催されたATWS2022では、JNTO会場内の日本ブース（Japan Lounge）や商談会において、日本全国のアドベンチャートラベルのモデルルートやアクティビティの魅力を発信しました。 2023年のATWS2023は、北海道での開催が予定されており、さらなるアドベンチャートラベルの魅力発信につなげる好機となります。 アドベンチャートラベルの魅力を訴求するオンラインでの情報発信. 「長野の古都をめぐる旅」（長野県)、「世界自然遺産の屋久島で黒見岳登山とリバーアクティビティ」（鹿児島県)や「琵琶湖でのカヌー体験（仮）」（滋賀県）などの日本全国のアドベンチャートラベル観光コンテンツを、官公庁や地方運輸局、地方自治体、DMO等との連携により収集・整理。
- 3年ぶりにリアル会場を設置。オンラインと併せた初のハイブリッド開催
- 参加者の評価とサステナブルに留意した会場運営
- 世界19カ国45名のバイヤーがファムトリップに参加
VJTM&VJMM は、1996年から毎年開催している国内最大級のインバウンド商談会。さまざまなインバウンド関連ビジネスを創出するため、世界各国・地域から集まった旅行会社のバイヤーと日本国内の観光関連セラーとの商談の場を提供しています。 2019年の大阪での開催以来、コロナ禍によって2020年は開催中止を余儀なくされ、2021年にはオンラインのみで開かれていましたが、2022年は3年ぶりにリアルな会場を設け、オンラインと併せた初のハイブリッド開催となりました。 計画段階では、日本をはじめ海外各国・地域のコロナの対策状況の見通しがつかず、どの市場からバイヤーが来日できるか見えづらい部分もあったため、どのようなスタイルで開催するかぎりぎりまで検討することとなりましたが、幕を開けば22市場からバイ...
期間中に計5,394件の商談が行われ、参加者の満足度は45.4％が最上位評価という結果になりました。 参加した日本のセラーからは、「初めて会った会社から連携・販売依頼が数件あり、とても満足している」（旅行会社）、「商談がスケジュールにびっしり入っており、満足できた。バイヤーの質も高かった」（運輸・交通）、「数年ぶりにオフラインで開催されたことで、より具体的な商談ができた」（観光協会）といった前向きな声が多く聞かれました。 各国のバイヤーからも「ランドオペレーターや観光協会と会えて非常に嬉しい。求めていた一部商品もついに取得することができ、VJTMに感謝。本当にありがとう」（香港/オンライン）という声や、「2年間におよぶ日本での活動休止後、日本の現状や情報を更新するのに非常に有意義だった」（イ...
商談会終了後は、3年ぶりにファムトリップを催行。これからのインバウンドにおいて必要な、訪日客一人あたりの消費額と滞在日数の増加を目指し、たとえば「新潟コース」では佐渡のたらい舟体験、「山梨・静岡コース」では茶畑での日本茶体験、「山形コース」では羽黒山を白装束で歩く山伏修行体験など、各コースに体験型アクティビティが盛り込まれました。 屋外での体験コンテンツは、コロナ禍を経て「密を避けて自然の中で過ごしたい」という消費者ニーズを満たす観光資源としても有力。さらに「サステナブルな旅をしたい」というニーズの高まりに応え、視察先の選定にあたっては、サステナブルな観光施設や宿泊施設を紹介することを優先しました。地産地消や伝統的な生産手法など、それぞれのサステナブルな取組内容を行程表に記載し、参加者に説明...
JNTOでは、訪日外国人旅行者の統計を毎月公表するとともに、市場調査や海外事務所が構築した現地の旅行業界関係者・政府関係者等とのネットワークを通じて、主要な市場における一般消費者の旅行動向、ニーズ等の情報を収集・分析しています。. 分析し ...
日本政府観光局とは. 日本政府観光局（JNTO：Japan National Tourism Organization、正式名称：独⽴⾏政法⼈ 国際観光振興機構）は、東京オリンピックが開催された1964年にわが国の政府観光局として設立され、半世紀以上にわたってインバウンド観光（外国人の訪日 ...
2023年12月14日 · 報道発表 MICE 統計発表. 2022年JNTO国際会議統計 年間開催件数は553件、水際措置緩和後大きく回復へ. 2022年に日本で開催された国際会議*1の開催件数は、前年比19.1倍の553件となった。 参加者総数は、前年比5.9倍の325,752人（うち外国人参加者数33,787人）で、コロナ禍からの着実な回復を見せた。 なお、2019年比では、開催件数は84.7％減、参加者総数が83.7％減となった。 月別では、2022年3月の水際措置の見直し以降、対面開催による国際会議が徐々に増加しており、さらに水際措置が緩和された2022年10月の会議件数は2020年2月以来2年8カ月ぶりに100件を超え、その後12月までの3カ月間で319件と年間の57.7％を占めた。
