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日本映画特集を組んでいるBritish Film Institute(英国映画協会)とタイアップし、同協会のオンライン動画配信サービスプラットフォーム(BFI Player) 上にJNTOの特設ページを設けるなど、コロナ禍で海外旅行が制限されている中、日本映画を通じて日本への継続した興味関心喚起を促すプロモーションを実施。 また、英国主要紙の一つであるThe Guardian オンライン版ではJapan Untoldと題し、アウトドアや食といったテーマで日本に関する広告記事を配信。 ロックダウン下でも楽しめるコンテンツや、日本の安心安全情報、将来的に往来が可能となった後の旅行のインスピレーションが得られるような情報発信を実施した。 <松永公使によるビデオメッセージ>
- 所長からのメッセージ：地主 純
- 担当地域
- 業務内容
英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。新型コロナウイルス感染症の影響によるロックダウンを乗り越えて、英国市場の海外旅行需要は堅調に回復しています。 しかしながら、実際に日本を訪れる方はまだまだ少なく、また、訪日旅行者の大半が初めて訪れる方というのが現状です。英国市場をはじめロンドン事務所管轄の国・地域で、より多くの方に日本を知ってもらい、体験してもらい、日本の隅々までファンになってもらいたい。そのために、当地の旅行会社、メディアとのネットワークを強化し、プロモーション、PR、ビジネスマッチング、MICE誘致などあらゆる手段を尽くしていきます。インバウンド誘客に取り組みたいと考えておられる事業者や自治体の方々がおられれば、ぜ...
アイスランド、アイルランド、イスラエル、ウクライナ、英国、エストニア、オランダ、キプロス、コソボ、スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、アフリカのうちの英語系地域（ドバイ事務所の担当地域を除く。）
旅行目的地日本のPR・情報提供
1. 訪日PR事業・メディア対応 日本のPRの為の広告事業の実施や事務所オウンドメディアを活用した情報発信の他、現地メディアへの積極的な情報提供やメディアからの訪日取材依頼のサポート等を幅広く実施し、日本の魅力の発信に努めています。 2. 一般への情報提供 一般旅行者向けに個別コンサルティングやジャパンハウスロンドンでの観光情報の提供やパンフレット配布を通じて、旅行者の快適な旅のお手伝いをしています。
訪日ツアー造成支援・販売促進
1. ツアー造成支援 旅行業者を対象に国内のランドオペレーターへの取り次ぎ、訪日旅行セミナーやファムトリップの実施などを通じて、旅行商品の造成支援を行っています。 2. 旅行博事業 観光地としての日本の認知向上や訪日ツアー造成への支援を行っております（業界者向け旅行博WTMへの参加など）。
MICE誘致事業
管轄市場を本拠地とする団体に対し、日本への国際会議開催誘致、インセンティブ・ツアーや企業ミーティングの誘致活動に取り組んでいます。（現地開催の商談会や、MICE見本市であるドイツIMEX、スペインibtm World等にも参加）。
. 7月、英国富裕層向け旅行会社と、旅行会社のニーズに沿った日本の宿泊施設・クルーズ列車運航会社との商談会をオンラインで実施した。 特設ウェブサイトで参加各社の概要を事前に紹介し当日に向けた準備をサポートするとともに、商談会当日も英国市場での富裕層向け旅行商品の動向など充実した市場情報を提供した。 担当者との効率的な質の高い商談機会に繋がるとして、参加者から高い満足度が得られた。 . 7月、事務所初となるインスタグラムライブを実施した。 訪日旅行を取り扱う英国旅行会社担当者や在日本のインフルエンサー等をゲストに迎え、日本語が話せなくても旅行できるかや、女性一人旅やおすすめの季節、公共交通機関の乗り方や温泉の入り方など訪日に関する様々な情報や、日本滞在時のアドバイスの提供をした。
2022年は全体的に滞在期間が長くなっているが、新型コロナウイルス感染症関連の規制が廃止された直後の特需という側面があり、ただちに傾向が変わったとは考えにくい。 訪日旅行の平均滞在日数は16日間~18日間で、アジア諸国の中では比較的短い。 これは他のアジア諸国に比べ親族・友人訪問の割合が低いことが特に影響していると考えられる。 (例えば、2019年の数字を見ると、親族・友人訪問の割合はアジア全体では約55.3%である一方、訪日旅行に限ると約23.4%である。 *5: 出典: Office for National Statistics「Travel trends estimates: UK residents‘ visits abroad」
英国の場合、夏季のEU圏内における旅行規制の緩和が影響している可能性。 アジアにおいても、今後、2国間の 合意により旅行規制の緩和が先行した国において、旅行計画の検討が先行する可能性。
2023年2月21日 · JNTOでは、訪日旅行の主要21市場1地域からピックアップした4つの市場（台湾、香港、英国、豪州）を対象にオンラインのアンケート調査を実施し、今後の需要回復をリードする旅行者層や需要回復の契機、旅行者の志向の変化、求められる情報提供などについて
ダ、メキシコ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、北欧地域（スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド）、 GCC6カ国（サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、オマーン、カタール、クウェート）、トルコ、イス
