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本誌は、日本における国際会議の開催実績を集計・分析した統計、 開催された国際会議のデータ、並びに国際団体連合 (UIA: Union of International Associations) と国際会議協会（ICCA: International Congress and Convention Association）が発表した世界の国際会議統計を掲載した、国内唯一の国際会議の開催実績に係る資料です。 国際会議統計データ（JNTO MICEサイト） 過去に開催された国際会議. 「JNTO国際会議統計」にこれまで掲載された国際会議データを検索いただけます。 ※ 各情報提供元から掲載の許可を得た情報だけを掲載しています。 国際会議カレンダー（JNTO MICEサイト）
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
「⼊国外国⼈の男⼥別、年齢別、国籍別」については、法務省発表の出⼊国管理統計年報（当該年の翌年7⽉に公表）により公表されています。 また、⽉別の「港別⼊国外国⼈数」及び「⼊国外国⼈の国籍別在留資格」は、同省発表の出⼊国管理統計⽉報（当該⽉の翌々⽉下旬に公表）により公表されています（ただし法務省発表の⼊国外国⼈総数はJNTO発表の訪⽇外客数と異なります）。 出入国管理統計統計表（出入国在留管理庁） (参考)日本から各国・地域への到着者数. 各国・地域別 日本人訪問者数〔日本から各国・地域への到着者数〕（2017年～2021年） ⽇本⼈旅⾏者の国別訪問者数については、各国の受⼊国統計やUNWTOの統計から情報⼊⼿可能な範囲で転記しJNTOでまとめています。
※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 2023 年12 月20日. 訪日外客数(2023年11月推計値) . 11月: 2,440,800 人、 累計2,000万人超える. 11月の訪日外客数は、2019年同月とほぼ同数となる2,440,800人となり、6か月連続で200. 万人を超えた。 なお、11月までの累計では22,332,000人と2,000万人を突破した。 東南アジアではシンガポール、欧米豪中東地域においては米国などで訪日外客数が増加したこ. とが、今月の押し上げ要因となった。 なお、国際線定期便に関しては、2023年冬ダイヤ時点に. おいてコロナ禍前の約8割まで運航便数が回復し、その後も東アジアを中心に増便・復便が続. いている。
2022年9月8日 · 2022年9月8日. テーマ別ツーリズム 受入環境整備 地域へのインタビュー 情報発信 自治体・DMO 関東. 「グリーンツーリズム」がインバウンド客と地域にもたらすものとは. 豊かな自然に恵まれた農村を観光資源として活用し、地元住民らと交流しながら農作業などを体験する「グリーンツーリズム」。 栃木県大田原市の第3セクター「大田原ツーリズム」では、農家民泊を軸に、農作業や伝統的な暮らしの体験、自然を活用したアクティビティを盛り込んだ多彩な体験プログラムで国内外の旅行者を集めています。 大田原ツーリズムは、なぜグリーンツーリズムにおいて成果を得ることができたのか。 同社の藤井大介社長にお話を伺いました。 対象地域. 栃木県 大田原市. 面積. 354.12平方キロメートル. 総人口.
統計データ. 日本政府観光局（JNTO）の調査・分析によって得た訪日旅行市場に関するマーケティング・データを発行しています。 訪日外国人旅行者の誘致や、教育機関での授業・研究にご活用ください。
日本政府観光局（JNTO）で実施している訪日マーケティングにおける戦略を公開しています。皆様のインバウンドにおけるお取り組みにご活用ください。
