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JNTOでは、英語グローバルウェブサイトの抜本的再構築を行った際、収集したすべての画像素材をネイティブ監修者が1点1点チェックし、監修者が「OK」とした画像をウェブサイトに反映しました。 そうすることで、日本人のコンテンツ編集者やディレクター、デザイナーでは気づきにくい、ネイティブならではの視点をキーイメージの選定に役立てることができるためです。 以下で、ネイティブ監修者が画像選定をする際に気付いた「画像選定のポイント」をご紹介します。 関連記事を読む. 外国人向けウェブサイト制作マニュアルが完成しました！ 日本政府観光局（JNTO）はこの度、外国人向けウェブサイト制作マニュアル「外国人旅行者を魅了するウェブサイトの作り方（英語実例集）」を作成しました。
⽇本⼈旅⾏者の国別訪問者数については、各国の受⼊国統計やUNWTOの統計から情報⼊⼿可能な範囲で転記しJNTOでまとめています。 各国が公表した⽇本⼈来訪者数（受⼊国統計）に基づく数字となっていますが、国によっては過去年の数字が変更されることがありますのでご了承ください。 また、本表に掲載のない情報については各国の政府機関等にお問い合わせください。 各国・地域別 日本人訪問者数〔日本から各国・地域への到着者数〕（2017年～2021年） （PDF）
シンガポール国籍保有者の 7割以上が訪日旅行経験のあるリピーター中心の成熟市場 として、訪日旅行経験の多い20～40代を中心に、BtoCの取組を優先的に実施する。 認知されていない地方の魅力、特別な機会に相応しい旅行や、学びの要素を含む旅行などの新しいコンテンツや旅のスタイル、閑散期を含む訪日旅行の魅力を訴求することで、ライフスタイルや年齢などの変化に応じ、何度も訪日旅行する 生涯リピーター層を育成 する。 一回当たりの 旅行消費額単価の向上のみならず、生涯旅行消費額の拡大 を狙う。 旅行会社の訪日知識のアップデートを実施し、連携して訪日旅行の情報を発信する。 ターゲット. 訪日経験者 20～40代 夫婦・パートナー. 訪日経験者 20～40代 家族（子連れ）
2024 年1 月19日. 「VISIT JAPAN トラベル&MICE マート2024」開催日決定のおしらせ. 日本政府観光局(JNTO) では、2024 年9 月26 日(木)~9 月28 日(土)に、東京にて、VISIT JAPAN トラベル&MICEマート2024を開催することとなりましたので、下記の通りご案内いたします。 なお、国内セラーの参加者募集は5 月以降に本サイトに掲載します。 (https://www.jnto.go.jp/jpn/index.html) 記. イベント名:VISIT JAPAN トラベル&MICE マート2024 (略称:VJTM&VJMM) 開催日時:2024 年9 月26 日(木)~9 月28日(土) ※ツーリズムEXPO ジャパン2024と合同開催
2021年2月12日 · 海外事務所インタビュー連載では、海外事務所が行うプロモーション経験や、それにより培ってきた現地ならではの知見等を通して、各市場におけるインバウンド施策へのヒントを探っていきます。 こちらの記事では、広州事務所 所長 中山友景がお話しします。 ※所属事務所・役職は取材当時の情報です。 目次. 【爆買いからスモールラグジュアリーへ】アフターコロナにおける中国人の観光スタイル 【漢服と打卡の共存】中国の伝統文化と若者のSNS文化 【地域やDMOの皆様へ】観光コンテンツの磨き上げと、継続した情報発信を. ―中国市場の特徴は？ 「中国市場は、2015年に韓国からの訪日客数を抜き最大の訪日客送り出し国となっています。
2019年1月24日 · 2019年1月24日. テーマ別ツーリズム 九州 地域へのインタビュー 情報発信 東南アジア. 佐賀県フィルムコミッションの成功が生んだ、地元住民のタイ人観光客への意識変革. フィルムコミッションの活動を経て、佐賀県をロケ地として撮影したタイ映画、「タイムライン」の大ヒット。 佐賀県の知名度が全国的に上昇したとき、地域にどのような変化が起こったのだろうか。 佐賀県 文化・スポーツ交流局 観光課 副課長の田中 英敏様、同じく観光課主任の野田 恵様、文化課 フィルムコミッション担当係長の森岡 貴之様、広報広聴課企画担当係長の近野 顕次様、一般社団法人 佐賀県観光連盟 誘致推進部 主事の角 直樹様にお話を伺いました。 公式サイト. https://www.saga-tripgenius.com/
2024年2月21日 · 東アジアでは台湾、東南アジアではフィリピン、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。 23市場のうち10市場（韓国、台湾、シンガポール、インドネシア、フィリピン、豪州、米国、カナダ、メキシコ、中東地域）において1月として過去最高を記録したほか、韓国、台湾、豪州では単月過去最高を更新した。 昨年3月に策定された第4次観光立国推進基本計画では3つの柱「持続可能な観光」「消費額拡大」「地方誘客促進」が示されるとともに、旅行消費額・地方部宿泊数等に関する新たな政府目標が掲げられているところ、これらの実現に向けて、市場動向を綿密に分析しながら、戦略的な訪日旅行プロモーションに取り組んでいく。
