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2021年2月4日 · 香港事務所の主なプロモーション活動. 【2020年度における通年】 ・コロナ禍に伴い変化する香港市場の流行・トレンド等を把握し、それらのテーマと連動させることで、将来的な訪日旅行への興味・関心の醸成・強化し続けるオンライン・プロモーションを展開しています。 【2020年11-12月】 ・高頻度の訪日リピーターを念頭に、今後の訪日旅行再開への期待が持続するように、香港人の関心が高い「グルメ」「温泉」「アクティビティ」を軸に、どの世代でも、誰と一緒に行っても楽しい日本の旅をテーマとした映像や具体的な旅行イメージを広く自然な形で認知して貰う屋外広告を実施しました。
2024年3月1日 · 高付加価値旅行者の誘致に向けた海外セールス、「伊勢志摩観光コンベンション機構」が掴んだ手応えと課題. 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。. 着地消費額 ...
サステナブル・ツーリズムとは. 近年、サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。 国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。 言い換えれば、旅行者、観光関係事業者、受け入れ地域にとって、「環境」「文化」「経済」の観点で、持続可能かつ発展性のある観光を目指すということです。 地域を訪問する旅行者が急増する中で、観光が地域社会・経済に与える効果とともに、過度に旅行者が集中する地域においては、自然環境やそこで暮らす人々の生活に与える問題などの負の影響も明らかになってきました。
高付加価値旅行とは. 観光庁によると、「高付加価値旅行者は、単に一旅行当たりの消費額が大きいのみならず、一般的に知的好奇心や探究心が強く、旅行による様々な体験を通じて地域の伝統・文化、自然等に触れることで、自身の知識を深め、インスピレーションを得られることを重視する傾向にある」（※2）とされています。 このような旅行者を誘致するには、その地域ならではの特色をストーリーとして魅力的に伝えられるようなコンテンツや人材の整備が必要であり、これらに取り組むことは、旅行消費額の拡大を目指すだけでなく、地域の観光以外の多様な産業経済を含めた経済活性化や持続可能な地域の実現にもつながります。 ※2 出典：観光庁「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくりに向けたアクションプラン」（2022年5月）
2022年6月30日 · 2022年6月30日. JNTOおすすめ SDGs サステナブル テーマ別ツーリズム 富裕層 情報発信. サステナビリティ（持続可能性）を体現する日本の観光コンテンツを海外に向けて発信. コロナ禍を経て観光を取り巻く状況が大きく変化し、観光分野においても「持続可能性」への関心が高まっています。 こうした背景を受け、JNTOでは、サステナブル・ツーリズム（持続可能な観光）の観点から日本が誇る観光コンテンツを選定し、海外に向けて発信する英語版のデジタル・パンフレット『EXPLORE DEEPER -Sustainable Travel Experiences in JAPAN-』を制作しました。 本稿では、サステナブル・ツーリズム推進の重要性やJNTOの取組についてご紹介します。 目次.
2021年10月14日 · 2021年10月14日. 上質な観光サービスを求める旅行者のニーズに対する日本の地域の可能性（後編） JNTOが2017年に欧米豪5市場*に対して実施した調査（2016年のクレジットカードの取引データに基づいて分析）では、欧米豪5市場の富裕旅行者は約340万人で旅行者全体のわずか1％程度ですが、旅行消費額は約4.7兆円で約13.1％を占めています。 この340万人のうち、訪日富裕旅行者のシェアはまだ低いのが実情ですが、今後の戦略次第では日本における富裕旅行市場は成長の可能性に満ちていると言えます。 上質な観光サービスを求め、これに相応の対価を支払う富裕旅行者の需要獲得に向けて、インバウンド事業に携わる自治体やDMOの担当者は、どんな点に留意して準備を進めると良いのでしょうか。
2024年2月16日 · 日本政府観光局（JNTO）は2023年10月26～28日の3日間、インバウンド関連ビジネスを創出する商談会「VISIT JAPAN トラベル ＆ MICEマート 2023（VJTM & VJMM 2023）」を、大阪にて、4年ぶりの完全リアル形式で開催しました。 世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2023」との合同開催で、世界33カ国・地域から訪日旅行を取り扱う旅行会社258社と、日本全国の観光関係事業者300団体が集結。 日本の新しい観光資源をアピールする等活発な商談が行われました。 目次.
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