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SDGsについて. 石田 浩. 社会科学研究所. 教授. ※役職は2020年3月当時。 2020年4月より東京大学特別教授。 格差や不平等が、ひとびとのライフコースの中でどのように生成され、持続・蓄積していくのかを分析する研究プロジェクトである。 教育を受ける機会、職業や所得などの社会・経済的地位を達成する機会などの格差がライフコースの流れの中でどのように変容していくのかを、若年・壮年者を追跡するパネル調査という手法を用いて実証的に分析してきた。 パネル調査は、2007年から毎年対象者を追跡し、学術的な調査としてデータ・アーカイブから公開している。 研究成果は、毎年プレスリリースを行い広くメディアに広報している。
比較制度分析のフロンティア. International Economic Association (IEA、国際経済学会連合) は、各国の経済学会の連合体として、1950年に創設された。. 2008年にスタンフォードの大学の青木昌彦教授が第21代会長に就任し、青木教授は会長として2011年にIEAの世界大会を ...
東京大学大学院人文社会系研究科の白波瀬佐和子（しらはせ さわこ）教授らは、日本学術振興会より研究助成（課題番号 20223004）を受け、2010年「中高年者の生活実態に関する全国調査」（以降、中高年調査）を実施し、このほどその結果を取りまとめた。 中高年調査の主たる目的は、50歳以上の中高年層に着目して、所得や資産、家族・親族のみならず近隣等とのネットワーク、社会的活動、親子間の支援の授受状況を明らかにすることである。 社会の階層構造に関しては、これまでは労働市場との関係が比較的安定的な現役層から中心に検討され、労働市場から引退した高齢者の位置づけは明確にされてこなかった。
生産技術研究所. 掲載日：2013年8月13日. シェアする. Tweet. エネルギー工学連携研究センター（CEE）は、革新的エネルギー科学技術を開発することを目的として、2008年1月に設立された研究センターで、エネルギー分野における様々な課題の抽出・整理、エネルギー技術開発、シナリオ分析、エネルギー戦略立案などに取り組んでいる。 3.11の東日本大震災対応として、緊急に節電のホームページを設け、節電対策の情報発信を行う、今後のエネルギー需給の見通しに関するシンポジウムを開催するなど、復興・再生に向けた取り組みを始めている。 © Atsushi Tsutsumi. ラゴンプロット 各種電池性能 （エネルギー密度 VS 出力密度）
2022年2月28日 · 日本社会への希望の変化について、生活満足感と比較しながら2021年までの推移を検討した。 生活満足感がある程度高い水準で一定のまま推移しているのに対し、日本社会への希望は低水準ながら時期により変動しつつ推移している。 特に、2019年から2021年にかけ、他の時期と比べて希望の水準が大きく低下している。 直接検証できているわけではなく解釈には留意が必要だが、コロナ禍で長期化する生活不安は社会に対する希望の低下の背景である可能性がある。 また、個人内で変化する側面に着目して社会への希望の変化と関連する要因を探った。
第1編は租税法律主義について従来論じられてきたことが現実をなお捉えているといえるのかを実証的に検証し、従来の見方が一定の修正を要することを明らかにしています。 第2編は経済学の道具を活用し、租税法律主義をより実質的・機能的な視点から捉え直します。 第3編はグローバル化の下での租税法律主義の変容を辿り、今後の課題を提示します。 第4編は比較法・法制史の観点から、日本における租税法律主義の捉え方を相対化する視点を提示します。 以上の内容を擁する本書は、租税法律主義が今後も租税法体系の中心に位置づけられ続けるために必要な理論的革新の方向性を指し示すものとなっていると自負します。 (紹介文執筆者: 社会科学研究所 教授 藤谷 武史 / 2022)
2017年2月6日 · これはなぜなのでしょうか。 「いまはまだ子育て支援が不十分だから、子どもの数が増えない」と思う人もいるかもしれません。 しかし本書は、少子化対策が国民の希望を実現しようとすれほどその実効性を確保し難くなるというパラドクス (逆説) を、統計的な社会調査の手法を中心に明らかにしようとしています。 具体的には、「女性が働けば子どもは増える」「希望子ども数が増えれば子どもは増える」「男性を支援すれば子どもは増える」といったさまざまな主張に対して、国際比較に基づく国ごとの比較、日本国内の都道府県別の比較、個人や世帯を対象とし、数年にわたり調査するパネルデータの時系列分析などを通して、必ずしも上述の仮説が成り立たないことを明らかにしています。
