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2024年4月17日 · 縦型ショート動画とは、スマートフォンの向きを変えることなく縦にしたままで視聴きる縦横比16：9、動画尺約60秒以内の短尺動画です。 主にSNS投稿などに活用されており、日本への誘客促進にも有効なプロモーション手段として重要視されています。 では、なぜ今縦型ショート動画が注目されているのでしょうか？ 現在、Instagram（リール機能やストーリーズ機能）、YouTube（Shorts）をはじめとする多くのソーシャルメディアにおいて縦型ショート動画を投稿・視聴できるプラットフォームが整備されています。
2021年8月10日 · 地域情報発信事業は、DMOや自治体から地域の魅力が詰まったおすすめの情報を記事や画像・動画の形で収集し、JNTOのオウンドメディア（Webサイト、YouTubeチャンネル、Twitter）で発信する事業です。 本事業は、地域の情報を効果的に発信する後押しをするため、JNTOの情報発信力を地域の皆様に活かしていただけるよう2020年度に開始しました。 JNTOグローバルWebサイト内特設ページ「Japan’s Local Treasures」 や YouTube「visitjapan」の再生リスト に掲載した記事や動画からは、さらに詳細な情報を掲載した地域の皆様のWebサイト等へアクセスでき、地域から海外への効果的な情報発信のひとつとしてご活用いただいております。
訪日インバウンドのさらなる拡大に向けた、海外および日本国内におけるJNTOの事業内容を紹介します。 日本政府観光局（JNTO）の取り組みと賛助団体・会員サービス制度についてご紹介しています。
地域インバウンド促進. 地域の取り組み事例 インバウンドノウハウ 地域の皆様へのお知らせ 地域との連携事業 セミナー・講演を通じた情報提供 デジタルマーケティングの活用支援. 各地域の訪日インバウンドにおける取り組み事例を記事として紹介してい ...
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
各地域のインバウンドを促進するためのJNTOの取り組みやその支援内容、また各地域のインバウンドにおける取り組み事例についてご紹介をしています。皆様のインバウンドにおける取り組みにぜひご活用ください。
JNTOでは、全国のコンベンション推進機関、各種コンベンションの主催者、大学・研究機関、コンベンション施設、PCO等、 多くの皆様からご協力をいただき、毎年「JNTO国際会議統計」を発行しております。
