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2024年3月1日 · そこで今回は、モデル観光地の1つとして選定された、伊勢志摩エリアの地域連携DMOとして活動する伊勢志摩観光コンベンション機構の須﨑充博さん（事業推進グループ長）と加藤慎太郎さん（高付加価値担当）に、同機構が行っている海外セールスを中心にお話を伺いました。 目次. 地域全体への波及効果を期待し、高付加価値旅行の推進を図る 「エリア全体の経済が潤うための活動であること」を理解してもらう必要がある 海外商談会や旅行博への取り組み状況と課題 伊勢志摩サミットが意外なところでMICEの誘致につながった 成功の鍵は各地域がナンバーワンやオンリーワンを目指すこと. ──はじめに、伊勢志摩観光コンベンション機構について教えてください。
2024年3月12日 · 2024年3月12日. インタビュー（JNTO・有識者） 受入環境整備 外国人目線 情報発信 自治体・DMO 高付加価値. 高付加価値旅行者の潜在的要望を読み解くガイドの存在. 全国で、訪日外国人旅行者の消費額拡大や地方への誘客を促進するためにさまざまな取り組みが行われています。 特に、知的好奇心が強くその土地ならではの本物の体験を志向し、結果としてそれに見合う消費が期待できる、高付加価値旅行者に注目が集まっています。 そして、高付加価値旅行者の潜在的要望や興味関心を読み解き、臨機応変に、単なる情報でなくストーリーで魅力を伝えることができるガイドの重要性が高まっています。
2023年8月3日 · スイスに学ぶ、ロイヤルティある高付加価値旅行者をつかむ方法（前編）. これまで各自治体やDMOは外国人観光客をどれだけ多く呼べるかに注力してきましたが、そこからワンステージ上がって、今は、高付加価値旅行を楽しむ外国人観光客をどう集客する ...
2022年9月8日 · 栃木県大田原市の第3セクター「大田原ツーリズム」では、農家民泊を軸に、農作業や伝統的な暮らしの体験、自然を活用したアクティビティを盛り込んだ多彩な体験プログラムで国内外の旅行者を集めています。 大田原ツーリズムは、なぜグリーンツーリズムにおいて成果を得ることができたのか。 同社の藤井大介社長にお話を伺いました。 対象地域. 栃木県 大田原市. 面積. 354.12平方キロメートル. 総人口. 71,268人（令和4年8月時点） 主要観光資源. 城址、陣屋跡、雲巌寺、温泉、水族館、スポーツパーク、キャンプ、釣り等. 公式サイト. https://www.city.ohtawara.tochigi.jp/ http://www.ohtawaragt.co.jp/ 目次.
2023年3月15日 · JNTO（日本政府観光局）は2月9日、自治体、DMO、観光関連企業のインバウンド業務関係者などを対象とした「JNTO地域セミナー」をオンライン開催しました。 今年度2回目となる今回のテーマは「地方誘客と観光消費額の拡大に向けて～高付加価値化の取組～ 」。 高付加価値化に取り組む2人の講師を迎え、ニッチ市場を目指す必要性や観光消費額の拡大のために必要なことを聞きました。 本記事では、セミナーの概要として各講演内容を要約して掲載します。 目次. 基調講演1「今、日本が目指すべきニッチな観光開発を考える」 基調講演2「地域の､地域による､地域のための観光付加価値アップ～ツーリズムを通して地域をサステナブルに！ ～」 ディスカッション＆質疑応答.
11.6%増となった。 春の桜シーズンによる訪日需要の高まりに加え、今年はイースター休暇が3. 月下旬から始まったこともあり、単月として過去最高を更新するとともに、初めて300万人を突. 破した。 東アジアでは台湾、東南アジアではフィリピン、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外. 客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。 23市場のうち17市場(韓国、台湾、香港、シンガポール、フィリピン、ベトナム、インド、豪. 州、米国、カナダ、メキシコ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、北欧地域)にお. いて3月として過去最高を記録したほか、ベトナム、インド、米国、カナダ、メキシコ、ドイ. ツ、イタリア、北欧地域では単月過去最高を更新した。
2021年3月17日 . 理事⻑ 清野 智 . 訪日外客数(2021年2月推計値) . 〜 2月:前年同月比99.3%減の7,400人 〜 . 2021年2月の訪日外客数は、7,400人(前年同月比99.3%減)となり、17か月連続で前. 年同月を下回った。 2020年1月下旬以降のCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)の拡大により、多くの国. で海外渡航制限等の措置が取られ、日本においても検疫強化、査証の無効化等の措置が取ら. れた。 7月下旬以降、観光目的の入国は認められないものの段階的にビジネス目的の入国が再開さ. れていたが、12月下旬以降、日本における新規入国の一時停止や検疫の強化等の措置が取.
