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2021年7月1日 · 東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山村 明義、以下「東京メトロ」）は、「安心で、持続可能な社会」の実現のために、サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の1つである「気候変動の緩和」に向けて、夏季の節電対策を実施します。 東京メトロでは、電力消費の多くを占める駅冷房の稼働時間等の見直しによる試みにより、環境負荷の低減及び経費の削減を図るとともに、需給逼迫が見込まれる夏季の電力の安定供給に貢献します。 加えて、東京メトロ本社・現業事務所等において室温の適正管理と不要な照明の消灯を一層徹底する取組みにより、本年5月から10月における鉄道事業の使用電力量を昨年比5％削減することを目指します。
東京地下鉄株式会社(本社: 東京都台東区、代表取締役社長:山村 明義、以下「東京メトロ」)は、「 安心で、持続可能な社会」 の実現のために、 サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の1つである「気候変動の緩和」に向けて、夏季の節電対策を実施します。 東京メトロでは、電力消費の多くを占める駅冷房の稼働時間等の見直しによる試みにより、環境負荷の低減及び経費の削減を図るとともに、需給逼迫が見込まれる夏季の電力の安定供給に貢献します。 加えて、東京メトロ本社・現業事務所等において室温の適正管理と不要な照明の消灯を一層徹底する取組みにより、本年5月から10月における鉄道事業の使用電力量を昨年比5%削減することを目指します。
電車がブレーキをかけたときに発生する回生電力は、走行中の他の電車の加速に活用されて省エネルギー化が図られていますが、消費しきれない余剰分を駅舎補助電源装置にて駅施設にも活用できるようになり、更なる省エネ効果が期待できます。 また、将来は駅停電時の予備電源として電車線(架線)から駅施設への電力供給の可能性についても検討を進めます。 今回の実証実験結果を踏まえ、本装置の本格導入を進めてまいります。 装置の概要は、別紙のとおりです。 特長. (1)回生電力を駅施設にも供給して更なる省エネを実現. ・回生電力の有効活用が図られます ・1 日当たり約600kWh (一般家庭の60軒分の消費電力に相当)の省エネ効果を想定 (2)装置の小型化により、設置場所選定が容易.
2015年3月27日 · 東京メトロ（本社：東京都台東区 社長：奥 義光）では、2020年度に向けた長期環境戦略「みんなでECO. 」を掲げ、積極的に再生可能なエネルギーの有効活用を図っています。 このたび 電車がブレーキをかけたときに生じる回生電力を駅施設等に供給することができる駅補助電源装置を 2014 年 6 月から稼働している東西線妙典駅に続き東陽町駅ほか 6 箇所に設置し 2015 年 3 月 28 日（土）始発より順次稼働いたします。
電車がブレーキをかけたときに生じる回生電力を他の走行中の電車の加速に必要な電力として使用することで省エネルギー化を図ってきましたが、使い切れない回生電力があることから、これを駅補助電源装置を介して、照明や空調、エスカレーターなどの駅施設やその他鉄道施設用の電力に変換し活用することで更なる省エネルギー化を図ります。 駅補助電源装置の稼働により、1駅あたり1 日約600kWh (一般家庭の60軒分の消費電力に相当)、8 駅での合計で年間約175 万kWhの省エネ効果を見込んでいます。 今後も、他駅への設置検討を進めていく予定であり、引き続き環境負荷低減に貢献してまいります。
車両の走行用の消費電力量を比較すると、従来車である抵抗制御車両の日比谷線3000系を100とした場合、省エネルギー車両の先駆けとなった6000系は64、環境配慮型車両である千代田線16000系は39となり、大幅な省エネルギー化が図られています。 2016年3月末時点では、省エネルギーに配慮した車両の導入率は99.8%(2,728両中2,722両)、VVVFインバータ制御装置を搭載した環境配慮型車両は92.1%(2,728両中2,512両)となり、運用している車両は全て省エネルギーに配慮したものとなっています。 千代田線16000系. 車両の走行用消費電力量の比較. メンテナンスの軽減につながっています。
東京メトロ
