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主な制度. 社内複業制度. 社員が新たな知見・スキルを獲得し、新たな価値の創出へと繋げることを目的として、本業のほかに、職種・部門の垣根を越えて他の業務にも従事する「社内複業制度」を2022年度から導入しました。 今後は、より多くの社員が社内複業を通じてスキル獲得や価値創出を実現できるよう、制度をさらに活性化させていきます。 【制度活用事例】 「TokyoMetroACCELERATOR」におけるコーディネーター業務. 鉄道周年記念イベントにおける企画・運営業務. DE＆I推進に関する社内コミュニティ形成・情報発信活動. 部門横断訓練等の研修訓練動画作成業務. フレキシブルラーニング休職.
【新卒採用情報】 二職種共通. 総合職・エキスパート職の共通情報はこちらからご覧いただけます。 総合職採用に関する情報はこちらからご覧いただけます。 エキスパート職採用に関する情報はこちらからご覧いただけます。 障がい者採用に関する情報はこちらからご覧いただけます。 ※障がい者手帳をお持ちの方. その他の採用情報. エキスパート職既卒採用に関する情報はこちらからご覧いただけます。 カムバック採用. 東京メトロで就業経験がある方の採用情報はこちらからご覧いただけます。 ホーム整理員アルバイト. 駅等でのアルバイトの採用情報はこちらからご覧いただけます。 グループ企業の採用情報. グループ企業各社の採用情報はこちらからご覧いただけます。 採用活動における個人情報の取扱い等について. 採用情報.
会社情報. 働きやすさ向上. 多様なライフステージにあわせて安心して働けるように、柔軟な働き方を推進していきます。 多様な働き方の拡充. 働きやすい職場を実現するとともに、挑戦するマインドの醸成、健康経営の促進等を図るため、TPOに合わせて柔軟な服装での勤務（制服着用時を除く）を可能にする装い改革（ドレスコードの見直し）を2020年11月1日から導入しています。 残業時間も含めた当日の終業時刻から翌日の始業時刻までに11時間の継続した休息時間を確保する勤務間インターバル制度を導入し、社員の心身の健康の保持やワークライフバランス・生産性向上の実現を図っています。 一部の現業社員を除き、始業時刻の選択が可能となる時差始終業制度を導入しています。
2023年9月21日 · 東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：山村 明義、以下「東京メトロ」）は、これまでに東京メトロの社員として働いたことがある方を広く再雇用の対象とする「カムバック制度」を2023年10月1日（日）から導入します。 当社はこれまでライフステージに合わせた就労機会の提供を目的に、育児、介護、配偶者の転勤等の事情により退職せざるを得なかった社員を再雇用する制度を設けていましたが、今回、制度を拡充し、「カムバック制度」として新設します。 意欲ある退職者を広く再雇用していく機会を創出することで、多様な人財の活躍による組織の活性化、即戦力となる人財の確保を強化していきます。 当社を退職した社員を広く再雇用の対象とする「カムバック制度」を導入します.pdf (PDF：474 KB)
退職公務員の状況について 特殊法人等整理合理化計画（2001年12月19日閣議決定）および公務員制度改革大綱（2001年12月25 日閣議決定）に基づき公表 東京地下鉄株式会社 子会社等の役員 東京地下鉄株式会社 （令和5年10月1日現在） 役職 氏名 就任年 ...
DE＆I研修. 全社員を対象に、多様な社員が活き活きと働くことができる組織となることを目的とした、DE＆Iに関する理解促進を図る研修を実施しています。 心理的安全性向上研修. 管理職以上の社員を対象に、「異論を歓迎する職場づくり」を目的とした、組織やチームのメンバーが自分の意見や疑問を周囲に伝えることに対して不安を抱かない職場マネジメントに関する研修を実施しています。 企業価値向上活動表彰. 会社の事業又は業務に関して創意工夫を行い、安全性・サービス向上、業務効率化、費用削減、収益向上等により企業価値向上に貢献した社員の活動を広く発表し、表彰する制度を設けています。 「安全推進発表会」「サービス向上発表会」「業務改善・収益性向上発表会」の3つの部門で全社的に発表会を開催し、表彰しています。
2015年度は108回実施しました。 チームメトロミーティングの様子. 働き方の見直しとワークライフバランスの推進. 働き方の見直し. 仕事と家庭の両立をはじめとして、社員がそれぞれのライフスタイルに合わせて無理なく、活き活きと働ける環境づくりを目指しています。 業務の見直しによる仕事の効率化により労働. 仕事と子育ての両立支援. 次世代育成支援対策推進法(次世代法)に基づく行動計画の策定・実施、仕事と子育ての両立に向けた各種支援制度の導入及び強化を図るとともに、支援のためのハンドブック配布や研修などを通して仕事と家庭の両立について社員への啓発を行っています。 2007年、2010年及び2015年には、これらの取組が評価され、東京労働局長から次世代法に基づく認定を受けました。
