搜尋結果
2024年3月22日 · 2024年3月22日. 報道発表 MICE. MICEアンバサダーに新たに3名の就任が決定! 日本政府観光局(JNTO)は、国際会議の誘致活動や国際会議開催の意義の啓発・広報活動を担う「MICEアンバサダー」として、3月1日付で新たに3名を任命しました。 国際会議の開催は、開催地への外国人参加者の来訪に加え、地元産業と学会を連携させることによる地域の活性化や経済発展につながります。 MICEアンバサダーは「日本の顔」として、JNTOと連携した新たな国際会議の誘致や、JNTOが実施するさまざまな広報・プロモーション活動にご協力いただきます。 2023年度に新たに就任したMICEアンバサダー. 光石 衛(みついし まもる) 日本学術会議会長/独立行政法人大学改革支援・学位授与機構理事.
2024年3月15日 · 日本政府観光局(JNTO)は、北米を中心としつつアジアでも加盟旅行会社を増やしている高付加価値旅行コンソーシアム「Virtuoso」*1主催の「Virtuoso Asia 2024 Award」において、2023年にアジアで最も貢献したパートナーに贈られる「Most Engaged Partner」を受賞しました。 2024年3月11日(月)にタイ・バンコクで開催されたVirtuoso Forum Asiaにて、受賞者の発表および授賞式が行われました。 (左)授賞式の様子。 左はJNTOを代表して出席した土居バンコク事務所長。 (右)「Most Engaged Partner」トロフィー.
3 天前 · 日本政府観光局(JNTO)の公式ウェブサイトです。日本政府観光局(JNTO:Japan National Tourism Organization、正式名称:独 政法 国際観光振興機構)は、訪 外国 旅 者の誘致に取り組んできた、 本の公的な専 機関です。統計・調査データの公開、JNTOの組織概要とマーケティング活動、訪日インバウンド ...
2024年3月12日 · 2024年3月12日. インタビュー(JNTO・有識者) 受入環境整備 外国人目線 情報発信 自治体・DMO 高付加価値. 高付加価値旅行者の潜在的要望を読み解くガイドの存在. 全国で、訪日外国人旅行者の消費額拡大や地方への誘客を促進するためにさまざまな取り組みが行われています。 特に、知的好奇心が強くその土地ならではの本物の体験を志向し、結果としてそれに見合う消費が期待できる、高付加価値旅行者に注目が集まっています。 そして、高付加価値旅行者の潜在的要望や興味関心を読み解き、臨機応変に、単なる情報でなくストーリーで魅力を伝えることができるガイドの重要性が高まっています。
2024年3月19日 · 報道発表 統計発表. 訪日外客数(2024年2月推計値) 2月:2,788,000人、2月として過去最高を大きく更新. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 2月の訪日外客数は、2,788,000人となり、前年同月比では89.0%増、2019年同月比では7.1%増となった。 今年は、うるう年の影響で日数が1日多かったことに加え、昨年2023年は1月であった旧正月(春節)が2月中旬となったこともあり、コロナ禍以降で最多を更新し、また、2月として過去最高となった。 東アジアでは韓国や台湾、東南アジアではフィリピン、欧米豪・中東地域においては米国などで訪日外客数が増加したことが、今月の押し上げ要因となった。
2024年3月15日 · 総務部 総務グループ. 雇用期間. 2024年5月1日以降で双方が合意した日から2025年3月31日. ※勤務成績次第で契約更新の可能性有、最大5ヵ年. ※試用期間2ヵ月(同条件) 仕事の内容. (1)法人文書の保存・整理に関する組織内からの問合せ対応、研修等の支援. (2)法人文書管理システムの維持管理(組織内からの問合せ対応、システム事業者との調整、システム改修調整等) (3) 法人文書等資料の保存・整理(規程の管理・整理を含む) (4) 個人情報に関する書類(合意書等)の確認業務補助. (5) その他、総務グループの各種業務補助. 必要なスキル、勤務要件等. ① 行政機関や独立行政法人機関における公文書管理制度に関する知識や職務経験を有すること。
2024年3月1日 · 2024年3月1日. サステナブル ファムトリップ・招聘 受入環境整備 地域へのインタビュー 広域連携 自治体・DMO 近畿 高付加価値. 高付加価値旅行者の誘致に向けた海外セールス、「伊勢志摩観光コンベンション機構」が掴んだ手応えと課題. 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。 着地消費額(航空券代を除く旅行金額)が1人100万円以上ともされる高付加価値旅行者を地域に呼び込むのは容易ではありません。