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2024年4月16日 · 1．開催概要. 開催日時： 2024 年 5 月 15 日 ( 水 )14:00 ～ 15:20. 形式：オンライン（ライブ配信） 主催：日本政府観光局（ JNTO ） 2．プログラム (予定） 【開会挨拶】日本政府観光局（ JNTO ） 地域連携部長 大川戸 修二（5分） 【講演】訪日旅行の初歩を学ぶ！ インバウンド観光戦略の入門セミナー ～最新動向と地域事例～ (50分) 講演者：株式会社やまとごころ 代表取締役 村山 慶輔 氏. ・インバウンドの全体像をつかむ・・・現状と展望、国の施策. ・インバウンド客を理解する・・・属性、趣味嗜好の違いを理解する. ・インバウンドのステップ・・・商品造成～受入～集客の各ステップについて.
2018年3月26日 · 外国人目線で今一度、観光資源や動線を見直すタイミング 地域資源の付加価値を高め消費単価を上げる インバウンド市場の拡大と同時に、受け入れ態勢の整備も重要 持続可能な観光を探るパネルディスカッション 参加者からの質問で、さらに議論は深まる！ 2017年に外国人旅行者が2800万人を超えるなど、着実に成長を続けている訪日インバウンド。 今後さらなる市場規模の拡大が期待される一方、受け入れる側の変革も求められてきています。 この盛り上がりを一過性のブームで終わらせることなく、サステイナブル（持続可能）な観光を実現するためにすべきことは何なのか。 観光産業の収益、地域の人づくり、街づくりといった観点から問題を紐解き、ヒントや気づきを提供することを目的として、同シンポジウムは開催されました。
2023年7月20日 · JNTOに専門組織を立ち上げました. JNTOでは高付加価値旅行、アドベンチャートラベル (AT)およびサステナブル・ツーリズムをより強力に推進するため、2023年4月に高付加価値旅行推進室を立ち上げました。 今回は、その発足の背景と主な取り組み内容をご紹介します。 目次. 1.高付加価値旅行推進室立ち上げの背景 2.高付加価値旅行推進室の主な取り組み 3.国内関係者との連携強化 4.地域の皆様へのメッセージ. 新型コロナウィルス感染症の発生以前の訪日外国人旅行者数は、順調に伸びており、 2019 年には過去最高を記録しました。 しかしながら、観光消費額は伸び悩んでおり、消費額増へ向けた取り組みの必要性が迫られていました。
2023年8月3日 · 2023年8月3日. 有識者インタビュー 欧州 高付加価値. スイスに学ぶ、ロイヤルティある高付加価値旅行者をつかむ方法（前編） これまで各自治体やDMOは外国人観光客をどれだけ多く呼べるかに注力してきましたが、そこからワンステージ上がって、今は、高付加価値旅行を楽しむ外国人観光客をどう集客するかに注目が集まってきています。 自分たちが愛する地域を同じように愛し、余裕のある消費行動をする外国人観光客を招くためのノウハウについて、スイスと日本を行き来して、多くの観光・リゾート地の先進事例に携わってきた観光カリスマの山田桂一郎氏にお話を伺いました。 目次. スイスと日本の観光地づくりの違い ロイヤルティを追求すれば、街全体のサービスが向上する 長い目でロイヤルティある顧客を育てよう.
2021年10月27日 · 新しいお客様や優秀な人材を得るための重要なキーになる」と考えるフードダイバーシティ株式会社代表取締役の守護彰浩氏にお話を伺いました。 目次. フードダイバーシティは、もはや対岸の出来事ではない 「相違点」ではなく「共通点」を見ることで、フードダイバーシティの捉え方が変わる. 後編は下記の記事でご覧いただけます。 関連記事を読む. ハラールやヴィーガンなど。 食の多様性をインバウンドの強みに（後編） フードダイバーシティは、もはや対岸の出来事ではない. —まずは日本におけるフードダイバーシティの現状について教えてください。 「フードダイバーシティが注目されるようになった背景には、在住外国人の増加が挙げられると思います。
2018年3月19日 · 観光庁 国際観光課長 伊地知英己氏による来賓挨拶. 生産性を考えたらターゲットは欧米豪。 観光資源の見直しも必要. 続く基調講演では、JNTO特別顧問のデービッド・アトキンソン氏が登壇。 テーマは、「観光業の生産性をどのようにして上げるべきか」です。 アトキンソン氏はまず、「観光戦略は、日本が抱える最大の問題である“人口激減”に対する大きな解決策の一つです。 単に趣味で行うものではなく、死活問題を改善する策だと認識する必要があります」と指摘。 人口予測の数字や各産業のGDPなど具体的な数値を用いながら、日本における観光産業が、将来、極めて重要な産業に成長することを明言しました。 また、観光産業を将来的に発展させるためには、観光誘致の基礎的条件を改めて認識する必要性も指摘。
2021年10月14日 · JNTOが2017年に欧米豪5市場*に対して実施した調査（2016年のクレジットカードの取引データに基づいて分析）では、欧米豪5市場の富裕旅行者は約340万人で旅行者全体のわずか1％程度ですが、旅行消費額は約4.7兆円で約13.1％を占めています。 この340万人のうち、訪日富裕旅行者のシェアはまだ低いのが実情ですが、今後の戦略次第では日本における富裕旅行市場は成長の可能性に満ちていると言えます。 上質な観光サービスを求め、これに相応の対価を支払う富裕旅行者の需要獲得に向けて、インバウンド事業に携わる自治体やDMOの担当者は、どんな点に留意して準備を進めると良いのでしょうか。
