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  1. 2024年4月17日 · デジタル世代をターゲットとした有効的なプロモーション手段として「縦型ショート動画」が活用されています。こうした背景を受け、JNTOでは、2023年度から新たにJNTOの賛助団体・会員である自治体やDMO、企業などを対象に縦型ショート動画の制作・編集支援を行う「縦型ショート動画の収集 ...

    • オウンドメディア運用を軸にpdcaを回して情報発信の質を高める
    • 実践に基づく"手作り感"が好評な各種マニュアル
    • デジタルこそ、オンラインとオフラインの融合が重要
    • Jntoのノウハウを凝縮した広告配信とコンサルティングサービス

    観光業界を取り巻くテクノロジーやサービスの発展、スマートフォンの利用増加、個人旅行者の増加などに伴い、インバウンドにおけるデジタルマーケティングの重要性が増しています。 こうした背景から、2017年10月に設立したのが、JNTO企画総室のデジタルマーケティング室(以下:DM室)です。 DM室では、JNTOが運営するWebサイトやSNS、アプリなどの各種オウンドメディア(企業や組織自らが所有する媒体のこと)での情報発信や、オウンドメディアで収集したデータの分析・活用など、日々のさまざまな取り組みを通じてデジタルマーケティングに関する知見と手法を身につけています。 「WebサイトやSNSを利用するユーザーのデータを収集し、属性や検索キーワード、傾向などを分析します。そして分析結果に基づき、新たな...

    Webサイトのリニューアルで得られた知見を実践的な内容で紹介

    外国人旅行者向けのデジタルマーケティング施策に取り組む地域の方から、課題としてよく伺うのが、「外国人を誘致したいけれど、どんな情報を英語で発信すると良いのだろう?」「SNSの効果的な運用方法を教えてほしい」といった声です。 そういったニーズに応えるべく、JNTOではWebサイト制作およびSNS運用のガイドラインを制作・配布(ウェブ上で公開)しています。 まず、外国人旅行者向けWebサイト制作のガイドラインとなるのが、「外国人旅行者を魅了するウェブサイトの作り方(英語実例集)」です。 JNTOでは20年以上にわたり、英語グローバルWebサイトを運用してきました。しかし、膨大な量のコンテンツを整理しきれていなかったり、外国人目線の記事になっていなかったりなど、改善すべき課題も見えてきました。そこで、訪日外国人旅行者に日本の魅力を伝えるために、英語グローバルWebサイトのリニューアルを実施。スマートフォン利用者の増加に合わせたモバイルファーストなWebサイトとして、2018年2月に『Travel Japan - The Official Japan Guide』が誕生しました。 リニュ...

    テキスト作成や画像選定などSNS運用のノウハウを集約

    また、2019年7月には「効果的な情報発信を行うためのFacebook運用ガイドライン」を、同年9月には「効果的な情報発信を行うためのInstagram運用ガイドライン」を続けてリリース。それぞれのSNSツールに応じて、投稿テキストの表現や画像選定、ハッシュタグ設定、投稿サイクル、コメント対応のノウハウなどを紹介しています。 「各種ガイドラインは、Webサイト制作やSNS運用のプロフェッショナルである外部委託事業者とJNTOの知見をミックスさせたもの。一般的なガイドラインとは違い、長らくインバウンド事業に携わってきたからこその現場のリアルな経験が反映されています。この"手作り感"が地域の皆様にも好評をいただいています」と吉田は言います。 三井も「WebサイトやSNS運用の重要度が年々高まっているなか、私たちも個別の面談や相談で対応させていただくには時間に限りがあるという課題を抱えていました。ガイドラインを通じて、より多くの地域の方々へのサポートにつなげたいと思います」と語ります。

    ガイドラインの整備と同時に力を入れているのが、JNTOで蓄積したデジタルマーケティングに関する知見やノウハウの情報提供です。こちらはオンライン・オフラインの両面から積極的な発信を行っています。 オンラインの取り組みとしては、JNTOが運営する当サイトにおいて、デジタルマーケティングに関するノウハウの共有を目的とした記事配信をスタートしました。Webサイトの具体的な分析方法やデータ活用の仕方、デジタルマーケティングを実施するうえで参考になる知見などを広くお伝えすることで、地域のデジタルマーケティング施策に役立ててもらうことを目指しています。 参考:JNTOデジタルマーケティング連載vol.1「Webサイト分析手法とPDCAサイクルの秘訣」 一方、「デジタル分野こそオフラインとの融合が重要」と吉...

    DM室は、ご紹介した活動のような、デジタルマーケティングの裾野を広げていく取り組みを今後も強化していきます。 それと同時に、より積極的にデジタルマーケティング施策を活用していきたい自治体やDMOに向けた、広告商品やコンサルティングサービスの設計にも注力していく方針です。 「2019年度から新たに、JNTOが所有するWebサイト訪問者やアプリ所有者といったオーディエンスデータを活用したデジタル広告商品を提供しています。JNTOが収集・蓄積したオーディエンスデータを活用できるので、ターゲットとする市場を選定した上で効率良く広告配信がしたいという自治体やDMOの方々にはお役立ていただけると思います。 また、英語グローバルWebサイト『Travel Japan - The Official Japa...

  2. 2022年11月28日 · 観光ビジネスと自然保護を両立させる「サステナブル・ツーリズム」の取組(後編). 熊本県の阿蘇地域では、「千年草原」とも呼ばれる広大な草原が、野焼きや牛馬の放牧など、人の手が加わることで長きにわたって維持されてきました。. 自然観光資源を ...

  3. 地域インバウンド促進. 日本政府観光局(JNTO)は、日本の各地域で訪日インバウンドに取り組む皆様をサポートします。. 各地域の取組事例、JNTOや有識者が持つ知見やノウハウ、JNTOの事業・セミナー・講演の案内や実施概要、デジタルマーケティングに ...

  4. 2023年11月1日 · 2023年6月、日本政府観光局(JNTO)では主に欧州の旅行会社などが加盟するラグジュアリーコンソーシアムのSerandipiansと連携し、Serandipians会長と欧州7ヵ国の高付加価値旅行専門の旅行会社を招請しました。高付加価値旅行の取り組みについては、観光庁のアクションプランで「コネ」、「ウリ ...

  5. 2021年12月7日 · コロナ禍で見つけた、オンラインツアーの新たな可能性(JNTOロサンゼルス事務所). JNTOロサンゼルス事務所では、アメリカの富裕旅行を取り扱う旅行会社を対象に、オンラインツアー(オンラインファムトリップ)を全9回実施しました。. 動画は ...

  6. JNTOでは、インバウンド誘致に取り組む自治体、企業の皆様にご活用いただくことを目的とした統計データサイト 「日本の観光統計データ」 を 2018年3 月末にオープンしました!. こちらのサイトでは、最新の訪日外客数、都道府県別訪問率、旅行消費額など ...