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日本ならではのサステナブル・ツーリズムの魅力や、旅行者が体感できる体験型の観光コンテンツの他、デジタルパンフレットにない新たな掲載コンテンツとして、旅行者がサステナブルに旅をするための10のアイディアを紹介しています。 特設ページ「Sustainable Travel Experience in JAPAN」（英語） 今後も、このようなJNTO自身の特設ページやSNSによる情報発信と、海外メディア向けニュースレターを通じた記事化促進、旅行雑誌での記事広告掲載等により、サステナブルな旅ができるデスティネーションとしての日本の認知拡大を図っていきます。 関連記事を読む.
FAX. +84-24-3719-5952. www.camnhannhatban.vn. 所長からのメッセージ：吉田 憲司. ハノイ事務所は、ベトナムから日本への訪日旅行者誘致を目的に2017年3月に開設されました。 当地ベトナムからの訪日客は、新型コロナ流行前までは順調に増加を見せており、2019年には50万人（495,051人）迫る勢いでした。 また、日本の法務省出入国在留管理庁が発表した2020年末時点における在留外国人数に関する統計によると、同時点の日本における在留ベトナム人数は44万8053人で、2019年末時点と比べて+8.8％ (+3万6085人)増加し、過去最高を更新しています。
- 世界の旅行者から「選ばれる観光地」となるために ～サステナブル・ツーリズムへの意識の高まり～
- サステナブル・ツーリズムの観点から訪日旅行の魅力を伝えるデジタル・パンフレットを制作
- 今後も「サステナビリティを体現する観光コンテンツ」の情報発信を強化
国連が掲げる「SDGs（持続可能な開発目標）」の目標達成するため、世界中、そして日本でも、政府や関連機関・企業などが参加して多様な取組みを行っています。 もちろん、観光産業も例外ではありません。コロナ禍を経て観光を取り巻く状況が大きく変化し、「持続可能性」への関心が高まる中、サステナブル・ツーリズム（持続可能な観光）を推進する動きが活発になっています。サステナブル・ツーリズムを推進してきた国連世界観光機関（UNWTO）は、サステナブル・ツーリズムについて「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」と定義付けています。 UNWTOによると、世界の国際旅行者数は2010年以降増加傾向にあり、2019年には14億6000万人に達...
こうしたサステナブル・ツーリズムをめぐる国際的な潮流を受けて、JNTOでは2021年6月に「SDGsへの貢献と持続可能な観光（サステナブル・ツーリズム）の推進に係る取組方針」を策定しました。同方針に基づき、サステナブル・ツーリズムの推進に取り組む日本の地域や観光コンテンツの海外向け情報発信、先進事例の国内向け情報提供、「責任ある観光」の奨励、ユニバーサル・ツーリズムに関する情報発信を強化しています。 また、サステナブル・ツーリズムをJNTOにおける重点取組の１つに位置付けるとともに、2022年1月に部署横断型の「サステナブル・ツーリズム推進室」を設置し、推進体制の拡充を図りました。 こうした取組の一環として、JNTOでは、サステナビリティを体現する日本の観光コンテンツの魅力を発信し、サステナ...
JNTOでは、今後も引き続き、海外の旅行者・旅行業界に対して広告や広報、商談会、ウェビナーなどを通じてサステナブル・ツーリズムの観点から訪日旅行の魅力発信を行っていきます。 国内向けには、訪日旅行を扱う海外バイヤーと国内のインバウンド関係団体・事業者が参加する国内最大級のイベント商談会「VISIT JAPANトラベルマート」のほか、賛助団体・会員を対象とした「第25回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム」においても、海外・国内の先進事例等を紹介していく予定です。 7月13日(水)には、インバウンド実務担当者向けに「サステナブル・ツーリズムの地域への浸透」をテーマにしたJNTO地域セミナー（オンライン）を開催します。外部講師をお招きして先進地域の実践事例をご紹介させていただきますので、ぜひご...
2024年2月8日 · 報道発表. 2023年度JNTO認定外国人観光案内所の表彰結果 2回目の実施、新テーマ含め5カ所の案内所が受賞. 日本政府観光局（JNTO）は、2022年4月から2023年9月末までのJNTO認定外国人観光案内所（以下、認定案内所）独自の取り組みで、顕著な実績のあった5カ所の認定案内所を選定しました。 本表彰は昨年度に初めて実施し、認定案内所が立地する地域のメディアにも取り上げていただくなど、注目が高まっています。 JNTOでは、表彰を通して、さらなる質の向上を目指す全国各地の認定案内所の積極的な取り組みを広く周知いたします。 2月21日（水）の認定案内所向け全国研修会内で表彰と取り組み発表を行いますので、皆さまの取材をお待ちしています。 受賞部門と受賞認定案内所.
住所. #202, Hotel President 2F Euljiro 16, Jung-gu, Seoul, Korea. 電話. +82-2-777-8602. FAX. +82-2-777-8612. www.japan.travel/ko/kr/ 所長からのメッセージ：清水 雄一. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。
日本政府観光局（JNTO）が取り組む、アドベンチャートラベルの推進による訪日インバウンドプロモーションを紹介します。
2022年9月8日 · 栃木県大田原市の第3セクター「大田原ツーリズム」では、農家民泊を軸に、農作業や伝統的な暮らしの体験、自然を活用したアクティビティを盛り込んだ多彩な体験プログラムで国内外の旅行者を集めています。 大田原ツーリズムは、なぜグリーンツーリズムにおいて成果を得ることができたのか。 同社の藤井大介社長にお話を伺いました。 対象地域. 栃木県 大田原市. 面積. 354.12平方キロメートル. 総人口. 71,268人（令和4年8月時点） 主要観光資源. 城址、陣屋跡、雲巌寺、温泉、水族館、スポーツパーク、キャンプ、釣り等. 公式サイト. https://www.city.ohtawara.tochigi.jp/ http://www.ohtawaragt.co.jp/ 目次.
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