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各国・地域別 日本人訪問者数〔日本から各国・地域への到着者数〕（2017年～2021年）. ⽇本⼈旅⾏者の国別訪問者数については、各国の受⼊国統計やUNWTOの統計から情報⼊⼿可能な範囲で転記しJNTOでまとめています。. 各国が公表した⽇本⼈来訪者数（受⼊国 ...
「国際航空旅客動態調査」、「訪⽇外国⼈消費動向調査」等の調査結果を用いて統計的な処理を行い、訪⽇外国⼈の都道府県を越える国内流動に関して四半期・年間の流動量を推計したデータです。 訪問地、国籍、⽬的、利⽤交通機関等のクロス分析や周遊に関する分析が可能です。 FF-Data（訪日外国人流動データ）（国土交通省総合政策局） 出入国管理統計. 法務省発表の出入国管理統計年報（当該年の翌年7月に公表）では入国外国人の男女別、年齢別、国籍別のデータなどが公表されています。 また、同省発表の出入国管理統計月報（当該月の翌々月下旬に公表）では月別の港別入国外国人数、入国外国人の国籍別在留資格、出国日本人数なども公表されています。 ※法務省発表の入国外国人総数はJNTO発表の訪日外客数と異なります。
2024年2月8日 · 報道発表. 2023年度JNTO認定外国人観光案内所の表彰結果 2回目の実施、新テーマ含め5カ所の案内所が受賞. 日本政府観光局（JNTO）は、2022年4月から2023年9月末までのJNTO認定外国人観光案内所（以下、認定案内所）独自の取り組みで、顕著な実績のあった5カ所の認定案内所を選定しました。 本表彰は昨年度に初めて実施し、認定案内所が立地する地域のメディアにも取り上げていただくなど、注目が高まっています。 JNTOでは、表彰を通して、さらなる質の向上を目指す全国各地の認定案内所の積極的な取り組みを広く周知いたします。 2月21日（水）の認定案内所向け全国研修会内で表彰と取り組み発表を行いますので、皆さまの取材をお待ちしています。 受賞部門と受賞認定案内所.
関連記事を読む. 【2020年度調査】訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関する調査. JNTOでは、訪日旅行の主要21市場1地域からピックアップした4つの市場（台湾、香港、英国、豪州）を対象にオンラインのアンケート調査を実施し、今後の需要回復をリードする旅行者層や需要回復の契機、旅行者の志向の変化、求められる情報提供などについて取りまとめました。 こちらの記事では、2020年12月に公表した「訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関する調査」の結果より、調査内容のポイントをご紹介します。 関連記事を読む. ウィズコロナ、アフターコロナにおけるインバウンドについて.
2024年1月17日 · 報道発表 統計発表. 訪日外客数（2023年12月および年間推計値） 12月：2,734,000人、コロナ禍以降で最多を更新／2023年計：25,066,100人、年間で2,500万人を突破. ※ 本リリースは国土交通記者会・交通運輸記者会に配布しております。 12月の訪日外客数は、2019年同月比108.2%となる2,734,000人と新型コロナウイルス感染症拡大後で単月過去最多となるとともに、12月として過去最高を記録した。 23市場のうち12市場（韓国、台湾、香港、シンガポール、インドネシア、ベトナム、インド、豪州、米国、カナダ、メキシコ、中東地域）において12月として過去最高を記録したほか、香港、シンガポール、インドネシア、豪州では単月過去最高を更新した。
アドベンチャートラベルとは. FIND ADVENTURE in JAPAN | JNTO. Watch on. 世界約100カ国から1,400会員を擁する国際的なアドベンチャートラベル業界団体「Adventure Travel Trade Association (ATTA)」は、アドベンチャートラベルを「アクティビティ・自然・文化体験の3要素のうち、2つ以上で構成される旅行」と定義しています。 アクティビティを通じて地域の自然・文化を体験することにより、旅行者自身が、未体験の多様な価値観に触れ、旅行者自身の内面に変化がもたらされるような旅行スタイルです。
2021年1月20日 . 理事⻑ 清野 智 . 訪日外客数(2020年12月推計値) . 〜 12 月は前年同月比97.7% 減の5 万9 千人、年間では87.1% 減の411 万6千人 〜 【12月】 . . 下回り、実数としては前月からほぼ横ばいとなった。 【年間】 . 2020年の訪日外客数は、4,115,900人(前年比87.1%減)となった。 1月下旬以降の新型コロナウイルス感染症の拡大により、2月以降順次水際対策が強化されたこと. に伴い、訪日外客数は激減した。 7月以降、国際的な人の往来再開に向けた措置が段階的に進められ、ビジネス目的(順次、留学、 家族滞在等のその他の在留資格へも拡大)の入国が限定的ながら再開されたが、観光目的での入国. は、現在まで認められていない。
