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  1. 2024年3月15日 · 2024年3月15日. 報道発表 東南アジア タイ 高付加価値. JNTOが「Virtuoso Asia 2024 Award」にて「Most Engaged Partner」を受賞! アジアにおけるVirtuosoとの積極的な事業連携が高評価を獲得. 日本政府観光局(JNTO)は、北米を中心としつつアジアでも加盟旅行会社を増やしている高付加価値旅行コンソーシアム「Virtuoso」*1主催の「Virtuoso Asia 2024 Award」において、2023年にアジアで最も貢献したパートナーに贈られる「Most Engaged Partner」を受賞しました。

  2. 香港市場マーケティング戦略. 全体方針. 海外旅行者のほとんどが訪日経験者である成熟市場。 訪日旅行回数が増えるに伴い、 旅行消費額単価が向上 する傾向があるため、 リピーターの更なる訪日 を促す。 具体的には、 再訪日意欲を喚起 させるために新規開業施設情報等をきめ細かに発信したり、 地方訪問需要を高める ために各地のアウトドア・アクティビティ、期間限定のイベント、食等に関する情報を積極的に発信するなどし、年齢や同行者を問わず何度でも楽しむことができる「生涯デスティネーション」の位置付けを目指す。 地方誘客の強化 を目指し、日本の地方空港との間で航空路線を有する航空会社などとの共同広告を実施する。 ターゲット. 30~50代 夫婦・パートナー.

  3. 住所. Suite 1, Level 4, 56 Clarence Street, Sydney NSW 2000, Australia. 電話. +61 2 9279 3177. FAX. +61 2 9279 3166. Eメール. visitjapanau@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/au/ 所長からのメッセージ:北澤 直樹. オーストラリアから日本への旅行者数は、2019年、過去最高の62万1千人を記録しました(前年比12.5%増)。 オーストラリア人旅行者は、全市場の中でも滞在日数が長く、消費額が高く、訪日旅行の満足度の高いことが特徴です。

  4. 2023年2月24日 · 地域主体の観光振興であるエコツーリズムと、顧客とマーケットの両方にフォーカスしたDMOの2つが両輪となってうまく機能することによって観光による地域活性化を図る、それが「E-DMO」です。 日本の観光地の中にはドラマの舞台になることなどで観光客の増加を見込もうとするところがあります。 しかし、ドラマの舞台は一過性のもので終わる可能性があります。 サステナブルな観光地を目指すのであれば、地道に宝探しをし、データをとり、PDCAを回して、まずは一つ一つ成功体験を積んでいく。 そして市民の方々に対しては透明性を大切に、情報をこまめに発信していくこと以外にないのだと思っています。 ―データを基にして動くことの重要性に、いつ、どのようにして気づかれたのでしょうか。

  5. 2018年12月14日 · 「外国人の目線に立つこと、どういったものに興味関心があるのかを知ることが大切です。 まず、福島県に対して風評被害、マイナスイメージの少ない国にターゲットを絞り、パンフレットを活用した旅行博出展、PR動画の制作を行い、プロモーションを行なった。 福島県の認知拡大には繋がったものの、良かったとは一概に言える結果とならず、観光客の増加にはあまり効果がなかった。 そこで、どうすれば取り組みがターゲットに響くのかを考え、外国人の目線を取り入れたコンテンツづくりをすることで反響を得ることができた。 「外国人のアドバイザーに実際に福島県に来てもらい、ここが良かったという点、ここはこういう風に見せていったほうがいいという点などを教えてもらいました。

  6. 中国市場マーケティング戦略. 全体方針. 全市場の中で最大の訪日旅行者数(2019年)を擁する市場である。 訪日旅行意欲を引き出すため、競合国・地域との差別化はもとより、 中国の国内旅行との差別化 に留意する。 最大ボリューム層である20~40代をターゲットとし、中でも リピーターと高所得者層の早期訪日、地方誘客 を促すプロモーションを実施する。 リピーターについては、 自然、伝統文化、食を中心としたコンテンツを訴求することにより、 地方誘客を促進 する。 高所得者層については、 主にBtoBの取組を通してモデル観光地※をはじめとする付加価値の高い日本の魅力について周知することにより、 旅行消費額単価を向上 させる。

  7. 2020年1月20日 · 「アンバサダープログラム」とは、国際会議等の開催地としての日本のプレゼンス向上のため、学識や名声があり、専門分野において影響力のある人材を「MICEアンバサダー」に任命し、MICEの誘致活動に参加していただく取り組みです。 「約70名いるアンバサダーには北海道から沖縄までさまざまな地域の方を任命しています。 これまでアンバサダーの方々には、MICE誘致イベントに登壇いただいたり、記事広告に出ていただいたりと、さまざまな形でご協力いただきました」(豊島)

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