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  1. 日本政府観光局(JNTO)のフランクフルト事務所の基礎情報や担当地域、業務内容などについてご紹介しています。 所長からのメッセージ:臼井 さやか ドイツは世界屈指の旅行大国です。ドイツ人にとって旅行は人生に欠かせない楽しみであり、ポストコロナにおいても自然体験 ...

  2. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。 しかしながら、われわれとしてただ成果を待つのではなく、この好機をさらなる飛躍の時とすべく、 「새벽이 오리라는 것을 알아도 눈을 뜨지 않으면 여전히 깊은 밤중일 뿐이다.(夜明けが来ることを知っても、目を覚まさなければ、まだ深い夜だ)」という言葉を胸に、さらなる高みに向けて、 皆さまと共に、誠心誠意取り組んでまいる所存です。

  3. 2023年11月1日 · 2023年11月1日. JNTO報告 コンテンツ造成 ファムトリップ・招聘 受入環境整備 欧州 高付加価値. ラグジュアリーコンソーシアムSerandipians加盟旅行会社を欧州から招請. 2023年6月、日本政府観光局(JNTO)では主に欧州の旅行会社などが加盟するラグジュアリーコンソーシアムのSerandipiansと連携し、Serandipians会長と欧州7ヵ国の高付加価値旅行専門の旅行会社を招請しました。 高付加価値旅行の取り組みについては、観光庁のアクションプランで「コネ」、「ウリ」、「ヤド」、「ヒト」の4分野に関する施策を講じることが掲げられています。 今回のファムトリップについて、これら4施策を切り口としてレポートします。 目次.

  4. 2020年1月19日 · 今回は、地域連携部会員サービスグループの北澤アシスタント・マネージャー(以下、北澤AM)が、同グループが運営する「事業パートナー制度」についてお話します。 ※所属部署・役職は取材当時の情報です。 目次. インバウンド事業をトータルでサポートする「事業パートナー制度」 世界各地の最新インバウンド動向を一気に学べるイベント 参加者同士の連携も活発になる、テーマ特化型の勉強会 事業パートナーの情報を海外事務所のSNSで発信 地域の皆様とお会いして、“本当のニーズ”を汲み取っていきたい. JNTOの事業パートナー制度へのお問い合わせはこちらから。 インバウンド事業をトータルでサポートする「事業パートナー制度」

  5. +44 20-7398-5670. https://www.japan.travel/en/uk/ 所長からのメッセージ:地主 純. 英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。 新型コロナウイルス感染症の影響によるロックダウンを乗り越えて、英国市場の海外旅行需要は堅調に回復しています。 しかしながら、実際に日本を訪れる方はまだまだ少なく、また、訪日旅行者の大半が初めて訪れる方というのが現状です。 英国市場をはじめロンドン事務所管轄の国・地域で、より多くの方に日本を知ってもらい、体験してもらい、日本の隅々までファンになってもらいたい。

  6. 住所. 55 York Street, Suite 202, Toronto, ON M5J 1R7, Canada. 電話. +1-416-366-7140. FAX. +1-416-366-4530. Eメール. info_toronto@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/ca/ (英語) www.japan.travel/fr/ca/ (フランス語) 所長からのメッセージ:豊田 健. 当地カナダからの訪日客は、新型コロナ流行前の2019年の段階で欧米豪地区重点10市場の中で4番目(人口に対する比率は2番目)と一定程度の規模を有するマーケットでした。

  7. 住所. Room No.806, Office in Shangri-La Hotel, Dubai. 電話. +971-4-226-3050. Eメール. info_dubai@jnto.go.jp. 所長からのメッセージ:小林 大祐. 2021年11月に、JNTOとしてはじめての中東地域における事務所をドバイに開設しました。 中東地域は、これまでほぼ手つかずの未開拓市場でしたが、年に3・4回は海外旅行をし、旅行は生活の一部とも言われているほど旅行好きな国民性です。 また、一人当たりの年間海外旅行消費額は世界でも上位を独占するなど、マーケットサイズこそ限定的でありますが、世界でも屈指の富裕層密度を誇るここ中東は、これからのインバウンド誘致において果てしない可能性と伸びしろに満ちています。