搜尋結果
2024年3月15日 · 日本政府観光局（JNTO）は、北米を中心としつつアジアでも加盟旅行会社を増やしている高付加価値旅行コンソーシアム「Virtuoso」*1主催の「Virtuoso Asia 2024 Award」において、2023年にアジアで最も貢献したパー.
全体方針 海外旅行者のほとんどが訪日経験者である成熟市場。 訪日旅行回数が増えるに伴い、旅行消費額単価が向上 する傾向があるため、リピーターの更なる訪日 を促す。 具体的には、再訪日意欲を喚起 させるために新規開業施設情報等をきめ細かに発信したり、地方訪問需要を高める ...
- 訪日旅行促進事業
- Mice事業
- 他機関との連携
- 一般向け観光情報の提供
独自イベントの開催 旅行会社向け商談会・メディア向けイベントを開催しています。各種視察ツアーへの協力 オーストラリア・ニュージーランドの旅行会社、メディア、インフルエンサー等を日本に招請し、商品造成・情報発信に繋げています。ウェブ・SNSでの情報発信 市場特化ウェブサイトと、Facebook・Instagram・YouTubeのSNSを独自に運営し、デジタルマーケティングの手法を使って訪日への興味・関心を高める情報発信を続けています。オンライン・新聞での日本特集号の掲載 オーストラリア・ニュージーランドの有力なメディア（オンライン・新聞）の日本視察協力や日本関連記事の掲載を行うなど日本の観光魅力に関する情報発信を促します。商談会への出展 毎年オーストラリアのメルボルンで開催されるAIMEに出展しています。ニュースレターでの情報発信 定期的にニュースレターにて地域やべニュー情報について発信しています。旅行会社・航空会社・クルーズ会社・OTA（Online Travel Agency）との連携強化 オーストラリア・ニュージーランドに拠点を置く旅行会社・航空会社・クルーズ会社の皆様と協力し共同広告やイベント実施等の活動を行っています。自治体・JNTO会員との連携強化 オンライン会議システムの活用やオーストラリアを訪問する自治体・JNTO会員の皆様と定期的に情報交換を行っています。また商談会を実施し、商談の場を提供しています。日本関連イベント祭出展 オーストラリア・ニュージーランドで開催される日本文化イベント等においてブースを出展することで、日本への興味を訪日に結びつけています。オーストラリア・ニュージーランドの一般旅行者には、電話やメールで訪日旅行に関する情報提供を行うほか、事務所の来訪者スペースにおいて、地図やパンフレットなどの配布および観光情報の発信を行っています。 また、オーストラリア・ニュージーランドのスノーアクティビティをきっかけとした訪日促進としてSNOW TRAVEL EXPOや一般旅行者向けのイベントに参加しています。
2023年2月17日 · メキシコは、2019 年には 7万1745 人と、中南米においては最も訪日旅行者を送り出している国です。 また中南米で唯一、日本との直行便を有する国でもあり、こうした背景からメキシコは非常に有望で将来性のある市場となっています。 メキシコ事務所は、中南米のプロモーション拠点として中長期的な訪日旅行者の拡大を図るとともに、世界のより幅広い地域から旅行者を受け入れることを目的に開設されました。 メキシコ市場 の訪日外客数の推移. ―メキシコ市場の基本情報について教えてください。 メキシコの人口は 1 億 2601 万人*と、人口規模としては日本とだいたい同じくらいですが、国民の平均年齢が29歳*と非常に若いことが特徴です。
2022年9月8日 · 栃木県大田原市の第3セクター「大田原ツーリズム」では、農家民泊を軸に、農作業や伝統的な暮らしの体験、自然を活用したアクティビティを盛り込んだ多彩な体験プログラムで国内外の旅行者を集めています。 大田原ツーリズムは、なぜグリーンツーリズムにおいて成果を得ることができたのか。 同社の藤井大介社長にお話を伺いました。 対象地域. 栃木県 大田原市. 面積. 354.12平方キロメートル. 総人口. 71,268人（令和4年8月時点） 主要観光資源. 城址、陣屋跡、雲巌寺、温泉、水族館、スポーツパーク、キャンプ、釣り等. 公式サイト. https://www.city.ohtawara.tochigi.jp/ http://www.ohtawaragt.co.jp/ 目次.
2020年1月20日 · 日本に誘致できる案件のリサーチや支援、開催に向けたコンサルティングを行う誘致推進グループと、MICE誘致に向けたブランディングなどの戦略を立てる市場戦略グループの2チーム体制で運営しています。 「私たちは2020年までに、アジア、環太平洋地域全体で1年間に開催される国際会議のうち、30％を日本で開催することを目標に誘致活動を行っています。 しかし2020年はオリンピック・パラリンピックの影響により、国際会議を東京で開催することが難しい状況です。 そのため、地方を含め日本全体での開催に向けた誘致活動を行う必要があります」（板垣） 関連記事を読む. ラグビーからオリパラへ、メガイベントを契機とした地域プロモーションの戦略（JNTOマーケティング研修会テーマ5 ※講演資料の一部掲載）
訪日外客統計. 月別・年別の訪日外客統計資料を掲載しています。 訪日外客数 発表予定日 （PDF） 2023年度. 2022年度. 2021年度. 2020年度. 2019年度. 2018年度. 2017年度. 2016年度. 2015年度. 2014年度. 2013年度. 2012年度. 月別推計値. 月次報告. 2024年3月推計値（2024年4月17日発表） （PDF） 2024年2月推計値（2024年3月19日発表） （PDF） 2024年1月推計値（2024年2月21日発表） （PDF） 2023年12月推計値（2024年1月17日発表） （PDF） 2023年11月推計値（2023年12月20日発表） （PDF） 2023年10月推計値（2023年11月15日発表） （PDF）
