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2024年5月7日 · 観光立国推進基本計画 を踏まえ、 持続可能な観光・消費額拡大・地方誘客促進の実現 に向けて、 きめ細やかにプロモーションを展開するための戦略 を策定。 観光庁、JNTO、地方運輸局、DMO/地方自治体等間で本戦略を共有 し、各主体が政府目標達成のための効果的かつ効率的な施策を展開。 戦略は、 市場別・市場横断 （高付加価値・アドベンチャートラベル・万博） ・MICEの3部構成 。 戦略期間は、観光立国推進基本計画と同様に 2023年度～2025年度（3年間） 。 訪日マーケティング戦略（統合版） （PDF） 持続可能な観光（サステナブル・ツーリズム）の推進 （PDF） 市場別マーケティング戦略の概要 （PDF） 東アジア. 韓国市場. マーケティング戦略. 中国市場. マーケティング戦略.
南北3,000kmに及ぶ弓なりの国土に亜熱帯から亜寒帯までの気候帯が広がり、四季の変化や豊富な海洋資源、多様な生物などに恵まれた島国・日本。 こうした日本の地形・気候的特性を背景に、日本の独自性の根源である"自然と自然に根ざした文化"をコンセプトとして、サステナブル・ツーリズムの観光コンテンツを紹介する英語版デジタルパンフレット「EXPLORE DEEPER -Sustainable Travel Experiences in JAPAN-」を作成しました。 パンフレットでは、「自然を楽しむアウトドア・アクティビティ」「エコ・フレンドリーな宿泊施設」「地域に根付く伝統文化」など10のテーマに合わせて、50の観光コンテンツを紹介。
- 旅行者は旅行先でどのようなことを体験しているのか？訪日旅行での特徴は？
- 国内の地方エリア訪問の可能性は？
- 今後の予定について
訪日旅行の特徴を把握するため、①旅行タイプ と ②体験した観光コンテンツについて、訪日旅行と日本以外への海外旅行での傾向を比較する分析を行いました。 ①旅行タイプ 海外旅行実施者が「訪日旅行をした際」、「日本以外への海外旅行をした際」、それぞれどのようなタイプの旅行（「周遊旅行」「都市滞在」「ビーチリゾート滞在」「ウィンターリゾート滞在」など）であったか調査しました。調査結果での「各タイプの割合」および「訪日旅行と日本以外への海外旅行での割合の差」から、各市場における海外旅行の傾向および訪日旅行の強みや伸びしろのあるタイプを分析しました。 訪日旅行のタイプの傾向をみると、東アジア・東南アジア地域の旅行者は「都市滞在」「周遊旅行」「テーマパークなどの訪問」が多く、欧米豪・インド・中東地域におけ...
調査では、日本を11エリアに分け、将来の訪日旅行で訪問したいエリアを複数回答式で聴取しました。結果は下図のとおり、東アジアや東南アジア地域では７割超の海外旅行実施者が、大都市（東京、大阪・京都）以外の地方エリアを訪問したいと回答。 これらの地域は地理的にも日本に近く、日本の地方エリアへの直行便があること、また何度も訪日するリピーターが多いことが関係していると推測されます。ただ、それら地域においても海外旅行実施者の多くは地方エリアのみならず大都市への訪問も希望していることから、地方エリアと大都市の組み合わせでの訴求が重要といえるでしょう。 一方、地理的にも遠く、旅行先としての日本の認知率も相対的に低い欧米豪・中東地域では、地方エリアへの訪問希望率は相対的に低くなっています。訪日未経験の方も多い...
22市場基礎調査で収集したコロナ禍前の各市場からの訪日旅行を含めた海外旅行についてのデータは、各国・地域との往来が再開した現在、インバウンドの受入体制を整備するうえで参考にしていただけるものと考えています。 また、定点観測をしていくことで分析できることもあると考えており、JNTOでは現在、コロナ禍を経た海外旅行傾向や訪日ファネルの変化等を把握するための調査を実施しています。次の調査は2023年度にかけて実施予定のため、分析結果をご紹介できるのは少し先となりますが、今後もインバウンド旅行誘致に取り組む地方自治体やDMOの皆様の今後の取り組みの検討に資するような情報を提供してまいります。
2024年3月1日 · 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。 着地消費額（航空券代を除く旅行金額）が1人100万円以上ともされる高付加価値旅行者を地域に呼び込むのは容易ではありません。 そこで今回は、モデル観光地の1つとして選定された、伊勢志摩エリアの地域連携DMOとして活動する伊勢志摩観光コンベンション機構の須﨑充博さん（事業推進グループ長）と加藤慎太郎さん（高付加価値担当）に、同機構が行っている海外セールスを中心にお話を伺いました。 目次.
2020年1月20日 · 日本に誘致できる案件のリサーチや支援、開催に向けたコンサルティングを行う誘致推進グループと、MICE誘致に向けたブランディングなどの戦略を立てる市場戦略グループの2チーム体制で運営しています。 「私たちは2020年までに、アジア、環太平洋地域全体で1年間に開催される国際会議のうち、30％を日本で開催することを目標に誘致活動を行っています。 しかし2020年はオリンピック・パラリンピックの影響により、国際会議を東京で開催することが難しい状況です。 そのため、地方を含め日本全体での開催に向けた誘致活動を行う必要があります」（板垣） 関連記事を読む. ラグビーからオリパラへ、メガイベントを契機とした地域プロモーションの戦略（JNTOマーケティング研修会テーマ5 ※講演資料の一部掲載）
2024年2月8日 · 2023年度JNTO認定外国人観光案内所の表彰結果. 日本政府観光局（JNTO）は、2022年4月から2023年9月末までのJNTO認定外国人観光案内所（以下、認定案内所）独自の取り組みで、顕著な実績のあった5カ所の認定案内所を選定しました。. 本表彰は昨年度に初めて実施 ...
2023年3月3日 · 2022年5月には、観光庁が「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくりに向けたアクションプラン」を策定し、各地で高付加価値旅行者誘致へ向けた機運が高まっています。 本記事では高付加価値旅行とはどんな旅行を指すのかという基礎的な情報から、誘致に向けた考え方、取り組む意義、またJNTOが今後果たす役割などについて、市場横断プロモーション部市場開発グループ マネージャー代理 松田景子がお話します。 目次. 知的好奇心が旺盛な高付加価値旅行者 高付加価値旅行に関するJNTOの取組と役割 海外旅行会社との「繋がり」を大切に. ―まず「高付加価値旅行」とはどんな旅行を指すのか教えてください。
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