搜尋結果
2024年3月1日 · 2023年3月、観光庁は「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地として、11のエリアを選定しました。 着地消費額（航空券代を除く旅行金額）が1人100万円以上ともされる高付加価値旅行者を地域に呼び込むのは容易ではありません。 そこで今回は、モデル観光地の1つとして選定された、伊勢志摩エリアの地域連携DMOとして活動する伊勢志摩観光コンベンション機構の須﨑充博さん（事業推進グループ長）と加藤慎太郎さん（高付加価値担当）に、同機構が行っている海外セールスを中心にお話を伺いました。 目次.
- 高付加価値旅行コンテンツの収集と海外向けの情報発信
- 高付加価値旅行を取り扱う海外旅行会社とのネットワーク拡充、海外セールスの強化
- 国内旅行業界関係者のネットワーク構築
日本各地で造成が進められているその地域ならではの特別な体験プログラムを収集し、各分野の専門家による評価を経て、高付加価値旅行コンテンツとして選定しています。選定したコンテンツは、動画やデジタルパンフレット、高付加価値旅行の魅力を発信する特集ウェブページで多言語で紹介し、海外の旅行業界関係者へのセールスに活用するとともに、高付加価値旅行者に向けて発信しています。
高付加価値旅行を取り扱う海外の旅行会社とサプライヤーが加盟する、高付加価値旅行コンソーシアムに加盟し、コンソーシアムが主催する商談会へ参加するほか、加盟旅行会社へ向けた情報発信や旅行会社招請を行っています。併せて、高付加価値旅行に特化した海外の主要な商談会等に出展し、訪日高付加価値旅行の認知向上、具体的な商談に繋げるセールス活動を行っています。また、JNTOの海外事務所のネットワークを活用し、海外の有力な旅行会社が参加する商談会を主催することで、日本国内のサプライヤーへのセールス機会を創出しています。
DMC（Destination Management Company）やDMO、自治体、宿泊施設、アクティビティ事業者等、日本国内の高付加価値旅行に関わる組織・団体間のネットワーク化の促進を図っています。また、高付加価値旅行向けの取り組みについて、国内関係者を対象とした個別コンサルティングを実施しています。
訪日インバウンドのさらなる促進に向けたJNTOのマーケティング活動について紹介します。. JNTOは、観光庁と連携して作成した「訪日マーケティング戦略」に基づき、各種プロモーション活動を行っています。. プロモーションは、ビジット・ジャパン重点 ...
2020年2月6日 · それでは具体的に、どのような点に気を付けて観光コンテンツを造成していけばいいのでしょうか。. ポイントとしては、大きく4つの要素に分けられます。. （a）その土地に根差したストーリー性やテーマ性を有している. （b）地元の人々とのふれあいや ...
2018年9月18日 · インバウンド対応のため、2010年に国の補助金を得て、商店街内に公共無線LANシステムを構築した。 ID・パスを入れる必要がなく、自動的にWi-Fiに接続できるシステムを採用し、認証画面に接続した後は自動で魚町商店街のサイトに接続されるようになっている。
インバウンドにおいて、高まるコト消費への対応、地域の観光資源掘り起こし、SDGs、健康管理といった様々な観点から着目されているサイクルツーリズム。九州7県に沖縄・山口を加えた計9県が、ディスカバー九州―CYCLING ISLAND KYUSHU－を展開し、サイクルツーリズムの推進に力を入れています。
2018年10月15日 · 訪日旅行は日常 年間700万人を超える旅行者が日本を訪れる国、韓国。韓国人にとって、日本への旅行は極日常的なものとなっており、韓国は月当たりでも50～60万人が訪日する巨大なマーケットです。訪日旅行が日常的になっているがゆえに、ピークシーズンやオフシーズンの明確な区別がほぼ ...
