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住所. Kaiserstrasse 11, 60311 Frankfurt am Main, Germany. 電話. +49- 69 2 03 53 (9：00～12：30) FAX. +49 69 284 281. Eメール. fra@jnto.go.jp. www.japan.travel/de/de/ 所長からのメッセージ：臼井 さやか. ドイツは世界屈指の旅行大国です。 ドイツ人にとって旅行は人生に欠かせない楽しみであり、ポストコロナにおいても自然体験、リラクゼーション、アクティビティ、太陽、健康維持などを求めて早めに次の旅行を計画する人が多いです。 また、環境保護への高い意識があり、持続可能な価値を旅行先に求める旅行者層も増えてきています。
ロンドン事務所. 事務所連絡先. 住所. 1st floor, 125 Kensington High Street, London W8 5SF, U.K. 電話. +44 20-7398-5670. https://www.japan.travel/en/uk/ 所長からのメッセージ：地主 純. 英国は人口よりも年間の出国者数が多くなるほど旺盛な海外旅行需要があり、訪日旅行においても欧州最大の市場です。 新型コロナウイルス感染症の影響によるロックダウンを乗り越えて、英国市場の海外旅行需要は堅調に回復しています。 しかしながら、実際に日本を訪れる方はまだまだ少なく、また、訪日旅行者の大半が初めて訪れる方というのが現状です。
住所. 707 Wilshire Boulevard, Suite 4325, Los Angeles, CA 90017 U.S.A. 電話. +1-213-623-1952. FAX. +1-213-623-6301. Eメール. infolax@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/us/ 所長からのメッセージ：田中 陽子. 当所は日本への最大送客州であるカリフォルニア州に拠点を置き、米国の西部や南部を中心に訪日旅行の需要の掘り起こしに取り組んでいます。 米国人の関心や旅行動機は多岐に渡り、また情報発信チャネルも多様化してきております。
JNTOマドリ－ド事務所は2017年に開所しました。 現地ならではの目線で、市場のニーズや最新の情報をご提供し、皆さまの訪日PR・セールス活動のお役に立てればと存じます。 ぜひご遠慮なくご相談ください。 担当地域. スペイン、ポルトガル、アフリカのスペイン語系地域およびポルトガル語系地域. 業務内容. 訪日ツア－の造成・販売促進. 旅行会社視察への協力. 訪日旅行商品の造成・拡充に意欲的な旅行会社の日本視察に協力し、新規旅行商品の造成または既存旅行商品の拡充を促進します。 旅行会社セールススタッフへの研修事業の実施. 訪日旅行の販売担当者に対して、日本に関する知識を学び、理解を深めてもらうセミナ－やEラーニングを行っています。 旅行会社への情報提供.
住所. 55 York Street, Suite 202, Toronto, ON M5J 1R7, Canada. 電話. +1-416-366-7140. FAX. +1-416-366-4530. Eメール. info_toronto@jnto.go.jp. www.japan.travel/en/ca/ (英語) www.japan.travel/fr/ca/ (フランス語) 所長からのメッセージ：豊田 健. 当地カナダからの訪日客は、新型コロナ流行前の2019年の段階で欧米豪地区重点10市場の中で4番目（人口に対する比率は2番目）と一定程度の規模を有するマーケットでした。
住所. #202, Hotel President 2F Euljiro 16, Jung-gu, Seoul, Korea. 電話. +82-2-777-8602. FAX. +82-2-777-8612. www.japan.travel/ko/kr/ 所長からのメッセージ：清水 雄一. 新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、長く苦境が続いた観光業界にも、ようやく光が見えてきました。 2022年10月の我が国の水際措置の緩和以降、韓国からも再び多くのお客様に訪日旅行を楽しんでいただけるようになりました。 12年ぶりの両国首脳によるシャトル外交の再開も、今後の両国関係の明るい兆しを実感させるものです。
2018年3月19日 · 伊地知氏は、2020年に向けた政府目標である、外国人旅行者4,000万人、消費額8兆円の実現を目指すために「さらに高次元の観光政策の実行と加速が求められている」と強調。 そのために新たな財源確保が必要との判断から、「国際観光旅客税」の導入が現在国会審議中であること、「モノ消費からコト消費への移行」といったキーワードを軸に、外国人旅行者のニーズを的確に捉えた観光地域づくりの必要性について語りました。 観光庁 国際観光課長 伊地知英己氏による来賓挨拶. 生産性を考えたらターゲットは欧米豪。 観光資源の見直しも必要. 続く基調講演では、JNTO特別顧問のデービッド・アトキンソン氏が登壇。 テーマは、「観光業の生産性をどのようにして上げるべきか」です。
